DHLジャパン、トップ・エンプロイヤー・ジャパン に3年連続3度目の認定

・DHL Expressはアジア太平洋地区としても、9年連続の認定

​国際エクスプレスのリーディングカンパニー、DHLジャパン株式会社（代表取締役社長：トニー  カーン　本社：東京都品川区）は、トップ・エンプロイヤー・インスティテュートより、3年連続3度目となる「トップ・エンプロイヤー・ジャパン2023」の認定を受けました。またDHL Expressアジア太平洋地区も今年で9年連続となる認定を受けており、同地区内では日本をはじめ、香港、インド、インドネシア、マレーシア、ニュージーランド、パキスタン、フィリピン、タイ、ベトナムの10カ国が認定を受けました。

現場で円陣を組むDHL従業員たち

「トップ・エンプロイヤー」は、アムステルダムに本部を置くトップ・エンプロイヤー・インスティチュートが毎年実施する国際的な調査で、20の領域における人事施策について優れた雇用環境を提供する企業を認定するものです。具体的には、人材戦略、職場環境、人材獲得、学習、多様性、公平性と包摂、ウェルビーイングなど、20のトピックからなる6つの人事領域を対象とする調査に企業が参加し、その結果に基づいて認定が行われます。DHLジャパンも働きがいを高める数々の取り組みが総合的に評価され、今回、日本で「優れた雇用主」として認定された13社のうちの1社となりました。

トップ・エンプロイヤーロゴ(Global, AP, Japan)

DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「おかげさまで昨年、日本でサービスを開始して50周年を迎えることができたDHLジャパンですが、半世紀にわたる会社の成長を支えたのは、モチベーションをもって業務に真摯に取り組んでくれた従業員一人ひとりのたまものに他なりません。従業員の働きがいを高める職場の構築に尽力してきたこれまでの私共の取り組みの成果が、今回の栄えあるトップ・エンプロイヤー3年連続受賞という栄誉に結実したことを大変誇りに思います」と述べています。

DHL Expressでは、人材こそが、世界最大規模の自社グローバルネットワークを支えサービス品質において他社との差別化を可能にすると考え、企業戦略の3本柱の一つとして「社員から選ばれる企業」の実現を目指しています。毎年何千万ユーロもの投資を行い、世界220以上の国・地域に在籍する全従業員を対象に、認定国際スペシャリスト（CIS）、認定国際マネージャー（CIM）などの人事リーダーシップ開発および人材育成プログラムを全世界で展開してきました。Top Employerの認定は、そうしたこれまでの人事・経済的な努力の成果としての長期的な従業員の定着が、高く評価されたものです。