ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部“ITソリューション学科”は2023年4月“デジタルビジネスデザイン学科”へ
デジタルを駆使した事業構想ができる人材を育成
2020年以降のデジタル技術・DXの急速な浸透、および、コロナ禍による社会経済活動の急速な変革により、旧来の技術や開発手法、IT部門の企業戦略・経営における役割等が劇的に進化しています。こうした実態を鑑みて、BBT大学経営学部のITソリューション学科名を『デジタルビジネスデザイン学科』へ変更することになりました。学位の名称や講義体系、教員組織等については従来の構成を踏襲しながらも、最新の知見を提供します。
ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 デジタルビジネスデザイン学科(新学科名:2023年4月より変更)
https://dbd.bbt.ac/
■経営学部ITソリューション学科
学科長 小林慎和教授のコメント
私自身ITスタートアップを起業して10年となります。様々なデジタルサービスを構想する中で、最近「デジタル技術の変化が激しくついていけない。」「コーディングエンジニアとのコミュニケーションが成り立たない。」「このアプリの開発がどれほど大変かということが想像できない。」という声を多く聞くようになりました。新しい事業を構想する以前に、最新のデジタルに対する理解が追いついていない現状が日本全国にあると思います。新学科名となる“デジタルビジネスデザイン学科”では、デジタルリテラシーの基礎から学び、最終的にはどうサービスを構想したら良いのかというスキルを身につけることを目指します。どの業界業種であれ、かならず必要になるスキルセットになるのではないかと思います。
■株式会社ビジネス・ブレークスルー
代表取締役社長 柴田巌のコメント
2020年初のコロナ禍以降、ビジネスや仕事のあらゆる領域でデジタル化が加速しました。多くのビジネスパーソンがスマホやSNSを駆使する若者世代とのギャップに戸惑ったり、「自分もそろそろデジタル系の知識やスキルを学び直したい」という「リスキリング」の必要性を感じたりしていると聞きます。また、企業経営者においても「デジタル技術X経営」領域の戦略を構想し、駆使する事で、飛躍的な事業成長を達成できる時代です。DX領域は、年齢を問わず18歳のZ世代でも、60代のシニア世代でも、起業やグローバル展開のチャンスをつかむことができます。今回の学科名変更は、是非このような学びのニーズとアンビションを持つ方に集っていただきたいと思います!
【BBT大学について】
日本初の100%オンラインで経営学学士を取得できる大学(※1)として2010年に経営学部を新設。教授陣の6割が現役経営者、学生の約7割が社会人。大前研一が学長を務める本学では、“teach(教える)”ではなく学生が主体的に“learn(学ぶ)”するのを手助けすることに大学の役割があるという考えに基づき設計されたカリキュラムで、グローバル時代を生き抜く力の育成を目指している。2014年3月に1期生が卒業。2014年10月にはe-Learning大賞 厚生労働大臣賞を受賞。2015年12月に「ITソリューション学科」、「グローバル経営学科」、2017年1月に「履修証明プログラム」が、文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」認定。https://bbt.ac/
(※1)100%オンライン大学での学士取得において、特区832制度を用いている経営学ではBBT大学が日本初
参考:インターネット大学に関する特区(特区832)について(文部科学省ウェブサイトより)https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/053/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2013/06/26/1336757_01.pdf (2022年9月)
【BBTについて】
グローバル環境で活躍できる人材の育成を目的として1998年に世界的経営コンサルタント大前研一により設立された教育会社。設立当初から革新的な遠隔教育システムによる双方向性を確保した質の高い教育の提供を目指し、多様な配信メディアを通じてマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成プログラム、ビジネス英語や経営者のための勉強会等多用な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やTV番組の制作などあらゆる年齢層に対し生涯に渡る「リカレント教育」を提供する。在籍会員数約1万人、輩出人数はのべ約5万人以上。また、1,300社以上の企業に対して研修を提供。2013年10月のアオバジャパン・インターナショナルスクールへの経営参加を契機に、生涯の学習をサポートするプラットフォーム構築をグループ戦略の柱の1つとして明確に位置づけている。https://www.bbt757.com
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像