マクセルが、「第5回日経SDGs経営調査」にて3.5星に認定

マクセルグループのSDGsへの取り組みが評価される

　マクセル株式会社(以下、マクセル)は、事業を通じて社会・経済・環境の課題解決に取り組み、企業価値向上につなげている企業を評価する「第5回日経SDGs経営調査」において、3.5星に認定されました。

　 本調査は2019年から日本経済新聞社が実施しているもので、事業を通じて国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」に貢献する企業を評価するものです。「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4つの分野からなるアンケート調査や公開データなどから総合的に企業の「SDGs経営」を評価します。

　

　今回の調査では、脱炭素の推進や廃棄物や温暖化ガスの把握・削減に関する「環境価値」のほか、企業のガバナンス実効性などを測る「ガバナンス」が評価され、昨年と比べてマクセルの取り組みへの評価は3星から3.5星になりました。　

　マクセルグループは、2020年に「独自のアナログコア技術で、社員・顧客・社会にとってのMaximum Excellenceを創造する」ことをビジョンとする経営の基本方針の見直しを行うとともに、多様なステークホルダーとの関係性を重視して長期的な企業価値向上をめざすことをコーポレートサステナビリティビジョンとして明文化しました。2021年にはこの考え方に基づいて取り組むべき重要課題(マテリアリティ)を特定し、2022年には各マテリアリティのアクションプランを確実に実行するためのKPIを策定し、2023年7月には、環境ビジョンを制定し、カーボンニュートラルを宣言しました。今後も、重要課題に対する解決策を追求し、さらなる高みをめざしていきます。

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