【GRAND調査】経済・ビジネス情報感度層はGRAND視聴者の34.1%、一般生活者の約1.3倍｜n=1,036
GRAND視聴者の34.1%（353名／約2.9人に1人）が該当し、一般生活者25.7%の約1.3倍。経済メディア・出版の出稿判断に使える一次データを本日公開。
オフィスビルメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、自社調査「GRAND視聴者属性調査（n=1,036）」をもとにした、経済・ビジネス情報感度層の含有率クロス集計レポートを本日公開しました。本レポートは、経済メディア・新聞／ビジネス書・出版／ビジネススクール・研修／シンクタンクを扱う広告主に向けて、「GRAND視聴者の中に経済・ビジネス情報感度層がどれだけ含まれるか（ターゲット含有率）」を、同一調査内の一般生活者（n=1,035）との比較とあわせて一次データで示すものです。
中核となる経済・ビジネス情報感度層は、GRAND視聴者の34.1%＝約2.9人に1人（353名）でした（n=1,036ベース）。同じ調査に含まれる一般生活者では25.7%であり、GRAND視聴者は一般生活者の約1.3倍の密度でこの層を含みます。
-
▶ 経済・ビジネス情報感度層がどれだけ含まれるか（一般生活者との比較・層の質・行動）がわかる媒体資料を見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/biz-media
主要な発見
-
経済・ビジネス情報感度層＝34.1%（353名／約2.9人に1人）（n=1,036ベース）＝一般生活者25.7%の約1.3倍
-
層の質：部長クラス以上25.2%（約1.3倍）・導入関与62.9%（約1.3倍）（n=353・参考値）
-
行動：導入依頼24.4%（約1.8倍）・資料請求24.4%（約1.8倍）（n=353・参考値）
発見1｜経済・ビジネス情報感度層の含有率は、一般生活者の約1.3倍
|
母集団 |
含有率 |
n |
|---|---|---|
|
GRAND視聴者 |
34.1%（353名／約2.9人に1人） |
1,036 |
|
一般生活者 |
25.7% |
1,035 |
|
対一般生活者比 |
約1.3倍 |
― |
※同一の調査（N=2,071）内で、GRAND視聴者（n=1,036）と一般生活者（n=1,035）を同じ設問・同じ定義で集計した比較です。一般生活者セルは就業状況を限定しない一般消費者（専業主婦・無職・パート等を含む）で構成されており、母集団の職業構成が異なる点をご留意ください。倍率は丸め前の集計値から算出しています。
発見2｜層の質——役職と導入関与
|
指標 |
経済・ビジネス情報感度層 |
GRAND視聴者全体平均 |
全体平均比 |
|---|---|---|---|
|
部長クラス以上（計） |
25.2% |
18.9% |
約1.3倍 |
|
役員クラス以上（計） |
8.2% |
5.1% |
約1.6倍 |
|
システム・サービス導入に関与（決裁/選定） |
62.9% |
48.2% |
約1.3倍 |
※含有率（34.1%）はGRAND視聴者n=1,036ベース。層の質（n=353）は参考値（傾向）です。倍率はGRAND視聴者全体平均比（丸め前の集計値から算出）。役職・導入関与は就業者に限られる設問のため、就業状況を限定しない一般生活者セルとは比較していません。所得・資産の実数値は掲載していません。
発見3｜経済・ビジネス情報感度層の実像——一般生活者と並べて見る
|
指標 |
経済・ビジネス情報感度層 |
GRAND視聴者全体平均 |
全体平均比 |
一般生活者全体 |
|---|---|---|---|---|
|
日経電子版をチェック |
60.1% |
39.4% |
約1.5倍 |
10.5% |
|
東洋経済オンラインをチェック |
47.6% |
29.1% |
約1.6倍 |
7.4% |
|
ダイヤモンド・オンラインをチェック |
45.3% |
27.8% |
約1.6倍 |
5.8% |
|
NewsPicksをチェック |
34.0% |
19.9% |
約1.7倍 |
3.0% |
|
テレ東BIZをチェック |
32.3% |
21.3% |
約1.5倍 |
5.7% |
|
新聞／雑誌からビジネス情報を収集 |
49.9% |
31.6% |
約1.6倍 |
15.2% |
|
業界専門紙・誌からビジネス情報を収集 |
44.8% |
27.8% |
約1.6倍 |
7.9% |
|
関心＝スタートアップ・起業 |
24.9% |
15.0% |
約1.7倍 |
3.2% |
|
最新のビジネストレンドは常に押さえておきたい（計） |
78.5% |
60.8% |
約1.3倍 |
26.7% |
※経済・ビジネス情報感度層n=353＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比（丸め前の集計値から算出）。一般生活者全体（n=1,035）は同一調査内の比較参考値であり、就業状況を限定しない一般消費者（専業主婦・無職・パート等を含む）です。
発見4｜知った後によく動く
|
情報感度・行動 |
経済・ビジネス情報感度層 |
GRAND視聴者全体平均 |
全体平均比 |
|---|---|---|---|
|
導入を検討するよう担当者に依頼する |
24.4% |
13.5% |
約1.8倍 |
|
資料請求・問い合わせをする |
24.4% |
13.8% |
約1.8倍 |
|
ニュース・ビジネス情報サブスクを利用 |
41.6% |
26.4% |
約1.6倍 |
|
仕事に関わる情報収集は欠かさない |
43.3% |
26.9% |
約1.6倍 |
|
職場で話題にする・共有する（週2〜3日以上） |
56.9% |
44.5% |
約1.3倍 |
※経済・ビジネス情報感度層n=353＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比（丸め前の集計値から算出）。本表は仕事上の行動に関する設問のため、一般生活者セルとは比較していません。
調査の背景
経済メディア・新聞／ビジネス書・出版／ビジネススクール・研修／シンクタンクの出稿では、「その面に、狙う層がどれだけ含まれているか」は定量化されにくいものでした。とくに、一般的な生活者向けの媒体と比べて密度が高いのかどうかは、出稿前に確かめる手段が限られています。 そこでGRANDは、視聴者属性調査（n=1,036）と同一調査内の一般生活者（n=1,035）を同じ設問・同じ定義で集計し、経済・ビジネス情報感度層の含有率と、その層の質・行動を比較可能な形で可視化しました。GRANDは、働く人が毎日通るオフィスビルのエレベーター内メディアであり、特定の面を「狙い撃つ」のではなく、全台配信によって働く人々へのリーチを可視化するメディアです。
※本レポートはGRANDの一次調査データの公開であり、特定企業・特定商材の事例ではありません。本文中の商材は「経済メディア・新聞／ビジネス書・出版／ビジネススクール・研修／シンクタンク」のカテゴリとして記載しています。特定の政治的立場・政党への言及は行わない（設問名として『政治・経済』を出所表記するのみ）。媒体間の優劣評価は行わない。
-
▶ どの層に・どれだけ届くかの詳細（一般生活者との比較×層の質×行動）を媒体資料で見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/biz-media
［補強］この層への接点——下期のメディアプラン策定期＋秋の経済セミナー（9〜11月）に
-
経済メディア・出版は、下期のメディアプラン策定期＋秋の経済セミナー（9〜11月）に出稿計画の検討が集中します。GRAND視聴者は経済・ビジネス情報感度層を34.1%（一般生活者の約1.3倍）含み、働く人が毎日通うオフィスビルのエレベーターで日常的に接点を持てます（n=353・参考値）
-
一般生活者との密度差と、層の質・行動の分布を、出稿計画の判断材料としてご活用いただけます
調査概要
|
調査名 |
GRAND視聴者属性調査（オフィスビル生活実態調査より集計） |
|
調査主体 |
GRAND株式会社（自社調査） |
|
サンプル数 |
GRAND視聴者 n=1,036 ／ 一般生活者 n=1,035（元調査N=2,071） |
|
対象者 |
GRAND視聴者／一般生活者（同一調査内の比較）。一般生活者セルは就業状況を限定しない一般消費者（専業主婦・無職・パート等を含む） |
|
ターゲット層の定義 |
Q50『最近、興味・関心を持っているジャンルやトピック』で「政治・経済」を選択（GRAND視聴者ベース／関心軸・決裁関与等のフィルタなし）。参考区分：管理職層＝部長クラス以上（n=89）、実務者層＝課長クラス以下（n=256） |
|
含有率 |
GRAND視聴者 34.1%（353名／約2.9人に1人）／ 一般生活者 25.7%＝約1.3倍 |
|
調査時期 |
2026年1月（実査） |
|
調査会社 |
株式会社マクロミル |
※含有率はGRAND視聴者n=1,036・一般生活者n=1,035ベース。層の質・行動の各%は n=353 の値であり、参考値（傾向）として扱います。倍率のうち層の質・行動は「GRAND視聴者全体平均比」、含有率は「一般生活者比」で、いずれも丸め前の集計値から算出しています。一般生活者セルは就業状況を限定しない一般消費者を含むため、役職・導入関与・仕事上の行動については一般生活者との比較を行っていません。所得・資産の実数値は掲載していません。詳細・全選択肢の分布は添付クロス集計レポートを参照してください。特定の政治的立場・政党への言及は行わない（設問名として『政治・経済』を出所表記するのみ）。媒体間の優劣評価は行わない。
お問い合わせ・媒体資料
-
▶ 媒体資料・クロス集計レポートを見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/biz-media
-
▶ 出稿のご相談・お問い合わせ：https://tokyo-grand.jp/contact
今後の展望
GRANDは、使われていながら活かされていない空間を新たなマスメディアへ転換し、東京都心を中心に設置を拡大してまいります。本レポートのような一次データの公開を通じて、広告主が「どの層にどれだけ届くか」を出稿前に把握できる状態を提供し続けます。
会社概要
-
社名：GRAND株式会社（三菱地所グループ）
-
所在地：〒160-0004 東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階
-
代表取締役社長：坂上仁
-
事業内容：オフィスビルメディア「GRAND」の運営
すべての画像
