スポーツ向けプロテイン・サプリメントブランド「DNS」譲受に関する契約締結のお知らせ

第一三共ヘルスケア、栄養・運動分野へ本格参入

 　第一三共ヘルスケア株式会社（本社：東京都中央区、社長：内田高広、以下「当社」）は、日本産業推進機構グループ（本社：東京都港区、代表：津坂純）が管理またはサービス提供を行う投資事業有限責任組合およびExempted Limited Partnershipが出資する株式会社DNS（本社：東京都港区、社長：中川淳）と、同社のプロテインやアミノ酸をはじめとするスポーツ食品・サプリメントブランド「DNS」および関連資産の譲受に関する契約を本年9月11日付で締結したことをお知らせいたします。

　「DNS」は、最先端のスポーツ栄養学に基づき開発されたプロテインパウダーやドリンク、EAA等のサプリメントを展開し、20年以上にわたり多くのトップアスリートから支持されてきたブランドです。これらの製品はスポーツ量販店やEC（電子商取引）など幅広いチャネルで販売され、プロ・アマを含めてさまざまな競技の500を超えるチームが愛用しています。製品開発にあたっては、栄養学の最新の研究成果を積極的に取り入れるとともに、味や飲みやすさにも徹底的にこだわり、「パフォーマンス向上に役立つ美味しいプロテイン」との評判を確立してきました。また、国際的アンチ・ドーピング認証プログラムであるINFORMED CHOICE（インフォームドチョイス）を国内メーカーとして初めて導入し、認証を取得するなど、安全性や品質管理ヘの姿勢が高く評価されています。

　当社は、OTC医薬品をはじめ、機能性スキンケア・オーラルケア・食品へと事業領域を拡張し、コーポレートスローガン「Fit for You　健やかなライフスタイルをつくるパートナーへ」を掲げ、その実現に向けて取り組んでいます。このたび「DNS」を譲受することで、日々の健康に欠かせない栄養・運動分野への本格的な参入を果たし、生活者のQOL（生活の質）向上に貢献してまいります。


1．譲受の目的
　近年、スポーツ人口の増加やアクティブなライフスタイルの広がりを受け、プロテインの国内市場は大きく成長してきました。一方、日本人全体で見ると1日当たりのタンパク質摂取量は目標量に達しておらず、依然不足が指摘されています。こうした中、健康志向の一層の高まりとともに、今後もプロテインおよびサプリメントの需要は持続的に拡大していくことが見込まれます。
　当社は、これまで培われてきた製品開発力や販売ルートをもとに「DNS」のスポーツニュートリション領域（*1）における一層の拡大を目指すとともに、製薬会社として日々の健康維持・増進に携わってきた当社の知見やマーケティングノウハウを応用し、新たな領域や顧客層の開拓も視野に入れ、ブランドの一層の強化と付加価値のさらなる向上を図ってまいります。

2．譲受対象の主な製品

スタンダードプロテイン…プロテインホエイ100、ザ プロテイン　など

ハイスペックプロテイン…ホエイプロテインSP、ホエイプロテイン HMB&クレアチン　など

サプリメント………………EAA PRO、BCAA、クレアチン、グルタミン　など

ドリンク……………………プロエックス、ハイドレートプロ、レッド　など

3．契約締結日
　　2024年9月11日（水）

4．日本産業推進機構グループの概要

商　　号：日本産業推進機構グループ

代 表 者 ：津坂　純

所 在 地 ：東京都港区愛宕2-5-1愛宕グリーンヒルズMORIタワー17階

設　　立：2014年12月

5．株式会社DNSの概要

商　　号：株式会社DNS

代 表 者 ：中川　淳

所 在 地 ：東京都港区芝3-2-18 ICON PLACE SHIBAKOEN 1階

設　　立：2019年4月

事業内容：スポーツ向けプロテイン・サプリメントの企画・販売

6．第一三共ヘルスケアについて
　第一三共ヘルスケアは、第一三共グループ（*2）の企業理念にある「多様な医療ニーズに応える医薬品を提供する」という考えのもと、生活者自ら選択し、購入できるOTC医薬品の事業を展開しています。
　現在、OTC医薬品にとどまらず、機能性スキンケア・オーラルケア・食品へと事業領域を拡張し、コーポレートスローガン「Fit for You　健やかなライフスタイルをつくるパートナーへ」を掲げ、その実現に向けて取り組んでいます。
　こうした事業を通じて、自分自身で健康を守り対処する「セルフケア」を推進し、誰もがより健康で美しくあり続けることのできる社会の実現に貢献します。

*1 スポーツニュートリション領域：アスリートやスポーツ愛好家を対象とするサプリメントやドリンクなどの食品領域
*2 第一三共グループは、イノベーティブ医薬品（新薬）・ワクチン・OTC医薬品の事業を展開しています。

＜リリース原文（PDF）＞
https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/content/000138089.pdf