Nikkei Asian Review、アジア出版者協会賞３部門で最優秀賞
雑誌デザイン部門も優秀賞
日本経済新聞社（本社・東京都千代田区、代表取締役社長・岡田直敏）の英文媒体、Nikkei Asian Review (https://asia.nikkei.com/) は5月29日、香港で開かれたアジア出版者協会（SOPA）の2019年協会賞（全17部門）授賞式でスクープ部門など3部門の最優秀賞を受賞しました。雑誌デザイン部門の優秀賞も含め、計４部門で入賞しました。同賞はアジア太平洋地域に関する優れた報道を毎年顕彰しており、Nikkei Asian Reviewが最優秀賞を受賞するのは5年連続となります。3部門での最優秀賞の受賞は過去最多となります。
スクープ部門では中国の半導体製造に関する２本の特報（代表＝台北支局・鄭婷方記者）が最優秀賞を受賞しました。米国と中国の技術覇権を巡る争いで注目を集める半導体設計大手、英アーム・ホールディングスの中国事業の実態に迫りました。
経済報道部門では、製造業の高度化を目指す中国の国家戦略「中国製造2025」を巡る一連の報道（代表＝台北支局・鄭婷方記者）が最優秀賞に選ばれました。巻頭特集で中国が育成を急ぐ半導体や電気自動車、バイオテクノロジーに絡む産業政策の実態に迫りました。
ニュース解説部門では外国人労働者の受け入れ拡大に関する一連の記事（代表＝NAR編集部・大辺暢記者）が最優秀賞を受賞しました。当事者への取材を踏まえ、外国人受け入れの実態や政策の問題点を分かりやすく伝えた点が評価されました。
雑誌デザイン部門では2018年6月11～17日号の巻頭特集「IMAGINING A UNIFIED KOREA」（「南北統一」の姿を探る、代表＝NAR編集部・マイケル・ツァン・デザインマネジャー）が優秀賞を受けました。
＜編集長コメント＞
受賞について奥村茂三郎編集長は「米中の技術覇権や外国人労働者受け入れ、朝鮮半島情勢など、アジアで最も重要なテーマを巡る報道で数多くの賞を受けたことはNikkei Asian Reviewの目指す質の高いジャーナリズムが広く認められた結果と受け止めている。受賞部門となったスクープや掘り下げた解説記事、経済専門メディアならではの報道、そして読者を引き付けるデザインといったNikkei Asian Reviewの強みにより一層磨きをかけ、アジアのジャーナリズムの発展に今後も寄与していきたい」と述べました。
＜SOPA賞について＞
SOPA賞はアジア太平洋地域に関する優れた報道を顕彰するために1999年に創設され、今年で21回目となりました。第一線のジャーナリストが審査員を務める格式の高い賞として知られています。今年の賞は2018年に英語または中国語で発表された記事が対象で、新聞・雑誌だけでなくオンラインメディアなど新しいメディアも含まれます。英Financial Times、米The New York TimesやThe Wall Street Journalなどの欧米メディアのほか、香港のSouth China Morning Postなどアジアのメディアも参加しています。
＜Nikkei Asian Reviewについて＞
Nikkei Asian Reviewは成長著しいアジア経済圏の実態をアジア全域に構築したネットワークを通じて取材し、日経ならではの視点で報道する英文媒体として創設されました。アジアビジネスに関わる人々に独自性の高いコンテンツを提供しています。日経の記者だけでなく、経済・政治の専門家や識者による論評や解説記事も発信しています。パソコンやスマートフォン、タブレットでご購読頂けるほか、週刊の雑誌（印刷版）でもお読みいただくことができます。
Nikkei Asian Reviewは今年、世界新聞・ニュース発行者協会（WAN-IFRA）の「アジア・メディア賞」のニュース報道部門で金賞を受賞したほか、スペイン・マドリードのIEビジネススクールが選ぶ「アジアにおける経済ジャーナリズム賞」で最優秀経済報道賞を受賞しています。
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約235万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数に日経産業新聞や日経MJ、日経ヴェリタスの紙面ビューアー契約数、人事ウオッチ契約数を加えた｢デジタル購読数」は72万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。
本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)
スクープ部門で最優秀賞を受賞し、表彰状を受け取る鄭婷方記者㊥
スクープ部門では中国の半導体製造に関する２本の特報（代表＝台北支局・鄭婷方記者）が最優秀賞を受賞しました。米国と中国の技術覇権を巡る争いで注目を集める半導体設計大手、英アーム・ホールディングスの中国事業の実態に迫りました。
経済報道部門では、製造業の高度化を目指す中国の国家戦略「中国製造2025」を巡る一連の報道（代表＝台北支局・鄭婷方記者）が最優秀賞に選ばれました。巻頭特集で中国が育成を急ぐ半導体や電気自動車、バイオテクノロジーに絡む産業政策の実態に迫りました。
ニュース解説部門では外国人労働者の受け入れ拡大に関する一連の記事（代表＝NAR編集部・大辺暢記者）が最優秀賞を受賞しました。当事者への取材を踏まえ、外国人受け入れの実態や政策の問題点を分かりやすく伝えた点が評価されました。
雑誌デザイン部門では2018年6月11～17日号の巻頭特集「IMAGINING A UNIFIED KOREA」（「南北統一」の姿を探る、代表＝NAR編集部・マイケル・ツァン・デザインマネジャー）が優秀賞を受けました。
＜編集長コメント＞
受賞について奥村茂三郎編集長は「米中の技術覇権や外国人労働者受け入れ、朝鮮半島情勢など、アジアで最も重要なテーマを巡る報道で数多くの賞を受けたことはNikkei Asian Reviewの目指す質の高いジャーナリズムが広く認められた結果と受け止めている。受賞部門となったスクープや掘り下げた解説記事、経済専門メディアならではの報道、そして読者を引き付けるデザインといったNikkei Asian Reviewの強みにより一層磨きをかけ、アジアのジャーナリズムの発展に今後も寄与していきたい」と述べました。
＜SOPA賞について＞
SOPA賞はアジア太平洋地域に関する優れた報道を顕彰するために1999年に創設され、今年で21回目となりました。第一線のジャーナリストが審査員を務める格式の高い賞として知られています。今年の賞は2018年に英語または中国語で発表された記事が対象で、新聞・雑誌だけでなくオンラインメディアなど新しいメディアも含まれます。英Financial Times、米The New York TimesやThe Wall Street Journalなどの欧米メディアのほか、香港のSouth China Morning Postなどアジアのメディアも参加しています。
＜Nikkei Asian Reviewについて＞
Nikkei Asian Reviewは成長著しいアジア経済圏の実態をアジア全域に構築したネットワークを通じて取材し、日経ならではの視点で報道する英文媒体として創設されました。アジアビジネスに関わる人々に独自性の高いコンテンツを提供しています。日経の記者だけでなく、経済・政治の専門家や識者による論評や解説記事も発信しています。パソコンやスマートフォン、タブレットでご購読頂けるほか、週刊の雑誌（印刷版）でもお読みいただくことができます。
Nikkei Asian Reviewは今年、世界新聞・ニュース発行者協会（WAN-IFRA）の「アジア・メディア賞」のニュース報道部門で金賞を受賞したほか、スペイン・マドリードのIEビジネススクールが選ぶ「アジアにおける経済ジャーナリズム賞」で最優秀経済報道賞を受賞しています。
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約235万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数に日経産業新聞や日経MJ、日経ヴェリタスの紙面ビューアー契約数、人事ウオッチ契約数を加えた｢デジタル購読数」は72万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。
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