フレイル対策コンソーシアムがウェビナー「産学官連携が生むデータ駆動型ウェルネス ～AI・デジタル活用による認知症予防と新規事業開発への挑戦～」を開催

産官学の連携でフレイルの予防改善モデルの構築および社会実装を目指す「フレイル対策コンソーシアム」（事務局：合同会社ネコリコ、株式会社JDSC）は、ウェビナー「産学官連携が生むデータ駆動型ウェルネス ～AI・デジタル活用による認知症予防と新規事業開発への挑戦～」を2025年5月29日に開催します。

フレイルは、介護の手前の状況である一方で、可逆性があることから、早期発見と対応が重要です。「フレイル対策コンソーシアム」は、2021年7月に中部電力株式会社（本社：名古屋市、代表取締役社長：林 欣吾）と株式会社JDSC（本社：東京都文京区、代表取締役：加藤 エルテス 聡志）が発起人となって設立されて以来、電力データ等を用いたフレイルの早期発見・早期予防など複数の取り組みを行ってきました。産官学からなる会員間の連携を強化し、電力データをはじめとしたライフラインデータを活用してフレイルの早期発見や、地域における予防体制の構築など、高齢者がいきいきと活躍できる社会を目指し、超高齢社会の課題解決に努めています。現在、さらなる取り組みとして、フレイル検知AI技術を応用し、軽度認知障害（MCI）の早期検知にも挑戦しています。

本ウェビナーでは、認知症予防に関する最新医学、ライフラインデータを用いたMCI検知の取り組み等のご紹介と、ウェルネス領域における新規事業開発を推進されている企業の皆様の最先端の取り組みについてご紹介いたします。また、東京大学情報環の越塚先生、高齢社会総合研究機構の飯島教授のご講演、そして三重大学西村先生のご講演とアカデミアの知見を織り交ぜたディスカッションなども用意しています。参加無料です。ぜひご参加ください。

■Webinar概要

開催日時：2025年5月29日（木）13:00〜17:30（終了時刻は前後する可能性があります）

参加対象：自治体、民間企業、アカデミア、医療介護関係の皆さま

開催方法：Zoom Webinar

参加費用：無料

■Webinar参加方法

Zoom Webinarにて開催します。参加希望の方は、以下ページより事前にご登録ください。

参加登録

■式次第

※内容は予告なく変更する場合があります。

※詳細やタイムテーブルは、https://frailty-prevention.org/article/812/ にて公開し、随時更新します。最新情報をご確認ください。

■登壇予定のゲストとアカデミアパートナー

飯島 勝矢 氏

東京大学 高齢社会総合研究機構 機構長

未来ビジョン研究センター 教授

専門は老年医学、老年学。特に、健康長寿実現に向けた超高齢社会のまちづくり、地域包括ケアシステム構築、フレイル予防研究などを進める。
〇内閣府「高齢社会対策大綱の策定のための検討会」構成員（2024年9月13日に「高齢社会対策大綱」閣議決定）

〇内閣府「一億総活躍国民会議」有識者民間議員

〇厚生労働省「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に関する有識者会議」構成員

 〇日本学術会議「老化分科会」「高齢者の健康分科会」ボードメンバーなどを歴任。

越塚 登 氏

東京大学大学院 情報学環 教授

専門は計算機科学。特に、IoTやデータ流通プラットフォーム、スマートシティ、スマートビル、OS、コンピューターネットワーク、HCI、ブロックチェーンなどの研究に取り組んでいる。

〇データ社会推進協議会（DSA）会長

〇スマートシティ社会実装コンソーシアム（SCSI）代表理事

〇気象ビジネス推進コンソーシアム（WXBC）会長

〇JEITA Green x Digitalコンソーシアム座長 等

西村 訓弘 氏

三重大学大学院 地域イノベーション学研究科 教授

1987年（株）神戸製鋼所入社。同社退社後、米国企業等の研究員を経て、2000年（株）ジェネティックラボ創業に係り、2002年に同社代表取締役就任。2006年に三重大学医学系研究科教授就任、2016年から現職。JST共創の場形成支援プログラムPO、第3期SIP「ポストコロナ時代の学び方・働き方を実現するプラットフォームの構築」PDを担当。

高江洲 義和 氏

琉球大学医学部精神病精神病態医学講座教授

沖縄県基幹型認知症疾患医療センター長

専門は睡眠医学、精神医学。現在はオンライン診療の推進、ウェアラブルデバイスによる認知症／MCIの早期発見に取り組んでいる。

 かつては健康長寿県の代表的な地域であった沖縄県が生活習慣の悪化から健康寿命の低下が社会問題となっているため、沖縄県の地域全体を巻き込んだ産官学連携により沖縄県の健康長寿を取り戻す取り組みに力を入れている。

■「フレイル対策コンソーシアム」とは

2020 年に三重県東員町をフィールドに行われた、AI と電力データ用いたフレイル検知実証を発端として、健康寿命を延伸し、誰もがいきいきと活躍できる社会へアップグレードすることを目指して設立されたコンソーシアムです。解決のモデル構築(技術開発・実証、事業化、制度化)のために、競争関係や産学⺠の垣根を問わず、企業間・業界間で連携し包括的な支援の実現を目指しています。

https://frailty-prevention.org/

■「フレイル対策コンソーシアム」会員

行政

三重県、三重県東員町、千葉県市原市、長野県松本市、埼玉県入間市

アカデミア

東京大学 地域未来社会連携研究機構、東京大学大学院 情報学環 越塚研究室、東京大学 高齢社会総合研究機構、三重大学地域イノベーション学研究科 西村研究室

企業

中部電力株式会社、合同会社ネコリコ、株式会社JDSC、株式会社 三井住友銀行、ノバルス株式会社、RIZAP株式会社、四国電力送配電株式会社、パナソニック ホールディングス株式会社、ファイテン株式会社、愛知時計電機株式会社、ウェルネスダイニング株式会社