アップル、ソニー…「EV・モビリティ」けん引企業が高評価 食品は健康志向が評価を集める 企業ブランド調査「ブランド戦略サーベイ2022」発売
株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新藤政史）は9月26日、主要企業600社のブランド力を測定・分析する「ブランド戦略サーベイ」の2022年版データ・レポートを発売します。本年の総合ランキングはアップル ジャパンが4年連続1位となりました。上位企業の特徴を見ると、アップル ジャパンやソニーグループ、トヨタ自動車が昨年からスコアを伸ばしています。各社とも事業領域の拡大や他社との連携を進める中、モビリティ産業をけん引する企業への期待感が高まったようです。背景には、気候変動や資源不足への危機感の高まりに加え、デジタル化が進むモビリティ産業への期待もあると見られます。
健康志向の製品が売れた食品・飲料企業も上位にランクインしています。味の素やヤクルト本社などが順位を上げました。新型コロナウィルスの影響が長期化し、免疫力の向上など病気の予防への生活者の意識が高まったことが背景にあると考えられます。今回の調査概要および調査結果のハイライトは以下の通りです。
調査概要
「ブランド戦略サーベイ」は企業のブランド力をコンシューマー（消費者）とビジネスパーソンという2つの視点から評価する年1回のインターネット調査です。2003年にスタートし、今年で20回目になります。今回は2022年6～7月に実施しました。
ブランド力は「愛着度（ビジネスパーソンは企業魅力度）」、「自分必要度（ビジネスパーソンはビジネス有用度）」、「プレミアム（ブランドプレミアム・価格プレミアム）」、「独自性」、「推奨意向」という5つの指標に基づいて算出した「ブランド知覚指数（PQ＝Perception Quotient）」によって評価しています。
総合ランキングは消費者とビジネスパーソン両方の「ブランドPQ」のスコアを統合し、算出した「総合PQ」によるもので、各種ランキングは9月26日付の日本経済新聞11面、日経産業新聞3面、日経MJ2面でも紹介されています。
「ブランド戦略サーベイ 2022」総合 PQ ランキングのハイライト
●アップル ジャパンが4年連続1位
総合PQランキングでは、4年連続でアップルジャパンが1位となりました。
iPhoneの売り上げが好調であったのに加え、半導体不足の中、自社開発の半導体を搭載したMacBookを発売し、シェアを拡大しました。アップルカーや車載ユニットにiPhoneをつなぐアップルカープレイなど、モビリティ事業の開発も話題になりました。
●コンシューマー編・ビジネスパーソン編で評価を伸ばしたソニーグループが総合2位に
ホンダとのEV販売会社の立ち上げやメタバースの開発など、新たな社会価値創造をにらんだ事業展開が注目を集めました。ゲーム事業やエンターテインメント事業も好調で、時代に合わせた事業領域の拡大が高評価につながっていると思われます。
●トヨタ自動車が2年連続トップ10入り
9位にはトヨタがランクインしました。新型EVの発売や水素エンジン車など、脱炭素に貢献する車の開発が目立ちました。自動運転やスマートシティ開発など、自動車の進化とともに新たな分野の開発も積極的に行っている点も、評価に影響したと考えられます。
▼上位20ブランドのブランド力20年変遷はこちら
https://www.nikkei-r.co.jp/service/branding/co-brand/ranking.html#flourish
▼ブランド総合評価（総合 PQ）ランキングはこちら
https://www.nikkei-r.co.jp/service/branding/co-brand/ranking.html#ranking
「ブランド戦略サーベイ」の特長は
1. ブランドの総合力、浸透レベル、企業活動の成果をそれぞれ測定し、相互の関係性を把握することで、「ブランド価値」の構造を「見える化」します。
2. 上記に加え、企業の存在意義（パーパス）の浸透・理解を測る上で重要な「企業姿勢に対する共感」や他社よりも高く購入したいという「価格プレミアム」を測定。現在の皆様の課題の解決に応える様々な項目も網羅しています。
3. 競合企業とのブランド力比較で、自社の総合的なブランドポジションが把握できます。
4. 時系列データを追うことで、ブランドが浸透していく状況や価値の変遷が確認できます。
5. 多彩な評価項目を様々な切り口で分析し、自社ブランドがどんな層に受容されているか分かります。
6. オンラインの画面でデータを提供。簡単な操作で様々な切り口のグラフを見ることができます。また、分析したグラフはエクセルでもダウンロードでき、社内の各種資料に利用することができます。
7. 一部の企業では財務データ（売上高・営業収益、営業利益、海外売上高・輸出売上高、広告宣伝費、時価総額（各年6月末時点））を収録。財務データとブランド力の推移がわかります。
8. ベイジアンネットワーク、バリューチェーンマップなど多彩な分析アプローチをご用意しています（一部商品）。
■ラインナップ：用途や分析レベルにより4種類ご用意しました。ニーズに応じてお選びください。
■価格：600,000 円（本体価格）より
■発売：2022年9月26日（月）
企業のブランド価値の構造と、過去から現在までの変遷を「見える化」し、ブランド戦略をサポートする「ブランド戦略サーベイ2022」をぜひご活用ください。
▼このニュースに関するサービス
https://www.nikkei-r.co.jp/service/branding/co-brand/
■会社概要
会社名：株式会社 日経リサーチ
住所：東京都千代田区内神田2丁目2番1号 鎌倉河岸ビル
代表者：代表取締役社長 新藤政史
事業内容：顧客満足度（CS）調査や、ブランド調査、デジタルマーケティングなど各種市場調査を国内外で幅広く展開しています。また、定期的に実施する世論調査や企業調査の結果は日本経済新聞などの媒体に多く掲載されています。
URL：https://www.nikkei-r.co.jp/
健康志向の製品が売れた食品・飲料企業も上位にランクインしています。味の素やヤクルト本社などが順位を上げました。新型コロナウィルスの影響が長期化し、免疫力の向上など病気の予防への生活者の意識が高まったことが背景にあると考えられます。今回の調査概要および調査結果のハイライトは以下の通りです。
調査概要
「ブランド戦略サーベイ」は企業のブランド力をコンシューマー（消費者）とビジネスパーソンという2つの視点から評価する年1回のインターネット調査です。2003年にスタートし、今年で20回目になります。今回は2022年6～7月に実施しました。
ブランド力は「愛着度（ビジネスパーソンは企業魅力度）」、「自分必要度（ビジネスパーソンはビジネス有用度）」、「プレミアム（ブランドプレミアム・価格プレミアム）」、「独自性」、「推奨意向」という5つの指標に基づいて算出した「ブランド知覚指数（PQ＝Perception Quotient）」によって評価しています。
総合ランキングは消費者とビジネスパーソン両方の「ブランドPQ」のスコアを統合し、算出した「総合PQ」によるもので、各種ランキングは9月26日付の日本経済新聞11面、日経産業新聞3面、日経MJ2面でも紹介されています。
「ブランド戦略サーベイ 2022」総合 PQ ランキングのハイライト
●アップル ジャパンが4年連続1位
総合PQランキングでは、4年連続でアップルジャパンが1位となりました。
iPhoneの売り上げが好調であったのに加え、半導体不足の中、自社開発の半導体を搭載したMacBookを発売し、シェアを拡大しました。アップルカーや車載ユニットにiPhoneをつなぐアップルカープレイなど、モビリティ事業の開発も話題になりました。
●コンシューマー編・ビジネスパーソン編で評価を伸ばしたソニーグループが総合2位に
ホンダとのEV販売会社の立ち上げやメタバースの開発など、新たな社会価値創造をにらんだ事業展開が注目を集めました。ゲーム事業やエンターテインメント事業も好調で、時代に合わせた事業領域の拡大が高評価につながっていると思われます。
●トヨタ自動車が2年連続トップ10入り
9位にはトヨタがランクインしました。新型EVの発売や水素エンジン車など、脱炭素に貢献する車の開発が目立ちました。自動運転やスマートシティ開発など、自動車の進化とともに新たな分野の開発も積極的に行っている点も、評価に影響したと考えられます。
▼上位20ブランドのブランド力20年変遷はこちら
https://www.nikkei-r.co.jp/service/branding/co-brand/ranking.html#flourish
▼ブランド総合評価（総合 PQ）ランキングはこちら
https://www.nikkei-r.co.jp/service/branding/co-brand/ranking.html#ranking
「ブランド戦略サーベイ」の特長は
1. ブランドの総合力、浸透レベル、企業活動の成果をそれぞれ測定し、相互の関係性を把握することで、「ブランド価値」の構造を「見える化」します。
2. 上記に加え、企業の存在意義（パーパス）の浸透・理解を測る上で重要な「企業姿勢に対する共感」や他社よりも高く購入したいという「価格プレミアム」を測定。現在の皆様の課題の解決に応える様々な項目も網羅しています。
3. 競合企業とのブランド力比較で、自社の総合的なブランドポジションが把握できます。
4. 時系列データを追うことで、ブランドが浸透していく状況や価値の変遷が確認できます。
5. 多彩な評価項目を様々な切り口で分析し、自社ブランドがどんな層に受容されているか分かります。
6. オンラインの画面でデータを提供。簡単な操作で様々な切り口のグラフを見ることができます。また、分析したグラフはエクセルでもダウンロードでき、社内の各種資料に利用することができます。
7. 一部の企業では財務データ（売上高・営業収益、営業利益、海外売上高・輸出売上高、広告宣伝費、時価総額（各年6月末時点））を収録。財務データとブランド力の推移がわかります。
8. ベイジアンネットワーク、バリューチェーンマップなど多彩な分析アプローチをご用意しています（一部商品）。
■ラインナップ：用途や分析レベルにより4種類ご用意しました。ニーズに応じてお選びください。
■価格：600,000 円（本体価格）より
■発売：2022年9月26日（月）
企業のブランド価値の構造と、過去から現在までの変遷を「見える化」し、ブランド戦略をサポートする「ブランド戦略サーベイ2022」をぜひご活用ください。
▼このニュースに関するサービス
https://www.nikkei-r.co.jp/service/branding/co-brand/
■会社概要
会社名：株式会社 日経リサーチ
住所：東京都千代田区内神田2丁目2番1号 鎌倉河岸ビル
代表者：代表取締役社長 新藤政史
事業内容：顧客満足度（CS）調査や、ブランド調査、デジタルマーケティングなど各種市場調査を国内外で幅広く展開しています。また、定期的に実施する世論調査や企業調査の結果は日本経済新聞などの媒体に多く掲載されています。
URL：https://www.nikkei-r.co.jp/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。