「第8回子どものおけいこ事に関する調査」結果

おけいこ事を増やした理由の3割が「休園休校による学力低下･運動不足を補いたい」。オンラインレッスンは徐々にすそ野拡大。水泳でも実施

アクサダイレクト生命保険株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：田中勇二郎、以下「アクサダイレクト生命」）は、2013年から継続して行っている、0～9歳児の母親に対する「子どものおけいこ事に関する調査」の第8回(＊1)を実施いたしました。調査結果の概要は以下のとおりです。

■おけいこ事数を増やした家庭は「休園休校による学力低下･運動不足をおけいこ事で補いたい」が約3割

• 2019年10月からの消費増税や幼児教育・保育無償化（以下「幼保無償化」）の導入、また2020年はじめからの新型コロナウイルス感染症（以下「新型コロナ」）拡大など、昨今の社会情勢によるおけいこ事数への影響について調査しました。
• これらの時期と比較した現在のおけいこ事数は、「変わらない」が74.4%で最多ですが、「増やした」は全体平均19.0%に対し、幼保無償化の対象である年少～年長家庭（21.2%）のみならず、幼保無償化対象外の小学校低学年家庭（20.8%）においても、平均を上回る結果となりました。

⇒調査結果【図1】参照

• 実際におけいこ事数の増減理由を聞いてみると、増やした理由で最多は「新型コロナの影響で幼稚園/保育園、学校の休園休校が増えたため、学力低下･運動不足をおけいこ事で補いたい」で29.3%となりました。減らした理由の最多は「新型コロナの感染リスク回避で休会･退会した」で40.2％となり、増減どちらにおいても新型コロナの影響がうかがえます。

⇒調査結果【図2】参照

■オンラインレッスンは徐々にすそ野拡大。水泳でも実施。送迎負担軽減・感染防止に期待感

• 新型コロナを背景におけいこ事でも導入され始めたオンラインレッスン(＊2)についても調査しました。
• 通わせているおけいこ事でオンラインレッスンの導入･切替をしたことがあるか質問したところ、「ある」との回答は前回調査（2020年11月）から1.2ポイント増加し7.9%となりました。特に小学校低学年は13.0%と全体平均を上回り、前回調査の7.5%からも2倍弱の増加となりました。

⇒調査結果【図3】参照

• オンラインレッスンの導入･切替をしたことのあるおけいこ事は、多い順に「英語･英会話」（38.8%）「ピアノ」（11.5%）「通信講座」（7.3 %）となり、学習系および芸術系のおけいこ事についてはオンラインレッスンを導入しやすいことがうかがえます。運動系では「水泳」（6.7%）が最も多く、さまざまなおけいこ事でオンラインレッスンが行われているようです。

⇒調査結果【図4】参照

• オンラインレッスンに対する考えについては、ポジティブな面では「送迎の負担がなくなってよい」が49.7％と最も多くなりました。送迎の負担は、別問の「子どもにおけいこ事をさせる上での悩み事」上位にもなっており、送迎の負担軽減という点でオンラインレッスンへの親の期待がうかがえます。次いで多かったのが「新型コロナ感染対策の観点でよい」で30.4％となりました。一方ネガティブな面として「ずっと家の中だと気持ちの切替が難しそう」が35.8％と最も多くなり、次に「視力への悪影響が心配」が24.0％となりました。

⇒調査結果【図5】参照

■おけいこ事に関する全般的なまとめ
【おけいこ事をさせている割合は過去最多の55.9%。一方おけいこ事数や月額費用の平均値には変化なし】

• 0～9歳の子どもに何かしらのおけいこ事をさせている母親の割合は55.9%と、2013年10月の第1回調査以来(＊3)最多の値となりました。これまでの調査で、おけいこ事をさせている割合は消費増税を巡る発表に応じて増減する傾向がみられました。今回の割合増加については、2019年10月の10％への消費増税からある程度時間が経ち、その影響が薄れてきているものと考えられます。
• 既述の「2019年終盤と比べておけいこ事数を増やした･減らした場合の理由」でも、消費増税を理由に「減らした」人は9.3%と前回調査の23.9%(＊4)から半減しています。

⇒調査結果【図6, 2】参照

• 習わせている数は「1つ」が第1回調査から8.8ポイント上昇している一方、「2つ」「3つ」についてはそれぞれ2.5ポイント、5.9ポイントの下落と、年々おけいこ事の数を絞り込む傾向となっています。平均値も1.53と前回の1.56(＊4)から微減しています。家計におけるおけいこ費用の平均月額は13,395円（前回13,343円(＊4)）とほぼ変化はありませんでした。

⇒調査結果【図7】参照

【人気のおけいこ事、今後させたいおけいこ事は共に水泳が1位】

• 今回調査でも、現在させているおけいこ事、今後させたいおけいこ事は共に水泳が1位となりました。今後させたいおけいこ事では、現在させているおけいこ事の上位5位にないものとして習字がランクインしています。

⇒調査結果【図8】参照

【おけいこ事の「費用がかさむ」点に悩む一方、費用捻出のために「特に何もしていない」が最多】

• 子どもにおけいこ事をさせる上での悩み事トップは「費用がかさむ」（53.8％）。続いて「付き添いや送迎が面倒」（44.4％）、「新型コロナへの感染懸念」（16.5％）となりました。
• 一方おけいこ費捻出のために工夫していることとしては、多い順に「特に何もしていない」（35.7％）、「食費の切り詰め」（26.7％）、「自分がパートに出る・副業する」（20.0%）となりました。なお、一度見直すと効果が持続するといわれる固定費の見直しについては、「通信費の見直し」が17.0％、「光熱費の見直し」が8.2%、「保険の見直し」が7.4％となりました。

⇒調査結果【図9, 10】参照
【小学校の新学習指導要領(2020年度から英語とプログラミングの授業が必修化)について】

• 英語とプログラミングの必修化についての考えで最も多い回答は、英語が「今回の必修化を歓迎」（40.9％）、プログラミングが「どんな授業内容なのか興味がある」（34.1%）となり、いずれもポジティブに捉えています。
• 必修化直前に実施した第6回調査（2019年3月）と比較すると、英語･プログラミング共に「国語や算数などの基本教科と比べどの程度大事になるかわからない」「自分の子どもが授業についていけるか不安」といった回答が急減する一方、「今後授業以外でも勉強が必要か気になる/既に勉強の必要性を感じている」が増加しています。学校においてはある程度授業内容が見えてきて不安が払しょくされ、学校外でもさらに注力すべきか思案する模様が浮かび上がります。
• 実際に、学校での必修化に伴い英語･プログラミングのおけいこ事をさせるかどうかの質問に対しては、両教科とも「させる予定はない」が最も多くなりましたが、プログラミングは第6回調査と比較して「させる予定/既にさせている」の回答割合が5.0％→6.3%と微増しました。

⇒調査結果【図11, 12】参照


＊1　第8回子どものおけいこ事に関する調査概要
調査方法：インターネット調査
調査時期：2022年2月25日～ 2022年2月27日
調査対象：0～9歳までの子どもを持つ25～44歳の母親2,080人
実施機関：株式会社マクロミル
＊2　ここでいうオンラインレッスンとは、録画映像の視聴ではなくリアルタイムでの双方向レッスンのこと
＊3　過去の調査時期：第1回_2013年10月、第2回_2015年1月、第3回_2016年2月、第4回_2017年2月、第5回_2018年2月、第6回_2019年3月、第7回_2020年11月
＊4　第7回_2020年11月の調査結果ご参照。https://www.axa-direct-life.co.jp/news/2020/news_201214.html


調査結果
グラフ内の数値については小数点第二位以下を四捨五入して表示しています

【図1】

【図2】

 

【図3】

【図4】

【図5】

【図6】

【図7】

【図8】

 

【図9】

【図10】

【図11】

【図12】

アクサダイレクト生命について
アクサダイレクト生命は、2008年4月より営業を開始したアクサのメンバーカンパニーです。アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社傘下における主にダイレクトビジネスを担う生命保険会社として、アクサ生命、アクサ損害保険と相互に連携し、シンプルで合理的かつ手頃な保険商品、デジタル技術を活用した便利で革新的なサービスをご提供しています。お客さまがいつでもどこでも安心してご契約いただけるよう、さまざまなタッチポイントで保険選びをサポートしています。

アクサグループについて
アクサは世界54ヶ国で15万3千人の従業員を擁し、1億500万人のお客さまにサービスを提供する、保険および資産運用分野の世界的なリーディングカンパニーです。国際会計基準に基づく2020年度通期の売上は1,032億ユーロ、アンダーライング･アーニングスは43億ユーロ、2020年12月31日時点における運用資産総額は10,320億ユーロにのぼります。アクサはユーロネクスト・パリのコンパートメントAに上場しており、アクサの米国預託株式はOTC QXプラットフォームで取引され、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）やFTSE4GOODなどの国際的な主要SRIインデックスの構成銘柄として採用されています。また、国連環境計画・金融イニシアチブ（UNEP FI）による「持続可能な保険原則」および「責任投資原則」に署名しています。