オムロン、万博で“未来創造”のプログラムを開催　～オードリー・タン氏、市原えつこ氏、松本紹圭氏と共に世界へ発信～

オムロン株式会社（本社：京都市下京区、代表取締役社長 CEO：辻永順太）は、大阪・関西万博テーマウィーク「SDGs+Beyondいのち輝く未来社会」の一環として、10月10日（金）に、未来づくりを考えるプログラム「2050年コントロールから解放される“自然社会”と人間」を開催します。タイム誌で「世界のAI分野で最も影響力のある100人」に選ばれたオードリー・タン氏、現代アートから未来を問う美術家で、2025大阪・関西万博 日本館 基本構想クリエイターの市原えつこ氏、世界経済フォーラムYoung Global Leadersに選出された”産業僧”で、“グッド・アンセスター(よき祖先）”となるべく、”長期思考”で未来を創る重要性を説く松本紹圭氏を登壇者に迎え、未来社会の姿を語り合います。

本イベントの軸となるのは、前回の大阪万博の開催年1970年にオムロンの創業者 立石一真らが提唱した未来予測理論「SINIC（サイニック）理論」です。この理論は、狩猟中心の生活を送っていた100万年前の「原始社会」から始まり、「情報化社会」などを経て、2025年に人も機械も自律して協調し、心の豊かさを求める社会「自律社会」へ至ること。そのプロセスを社会進化の1周期として予測していました。近年、その未来ビジョンに共感した国内外の経営者や研究者の方々から注目が高まっています。この理論によれば、2033年には人類社会の2周期目の始まりを告げる「自然社会」が到来するとされています。「自然社会」とは、人間の創造性と技術が自然のメカニズムと融和した状態のことです。あらゆるコントロールの縛りから解放される“自然社会”とは一体どんな未来なのか。「自律社会」に突入するタイミングで迎えた半世紀ぶりの万博で、「自然社会」や、さらにその先の未来を探ります。

オムロンは、「SINIC理論」を、自社の経営の羅針盤とするだけではなく、社会全体の羅針盤としてオープンソース化し、社会の共有財とすることで、社会の皆様とともに、よりよい未来社会を手繰り寄せてまいります。

オムロンはEXPO2025大阪・関西万博テーマウィークに協賛しています。

テーマウィークは、世界中の国々が地球的規模の課題解決に向け、対話によって「いのち輝く未来社会」を世界とともに創造することを目的として行われている取り組みです。万博の開催期間中、約１週間ごとに異なる地球的課題８つを設定し、「対話プログラム」と、具体的な行動のための「ビジネス交流」等が実施されています。

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開催概要

イベント名

大阪・関西万博テーマウィーク「SDGs+Beyondいのち輝く未来社会」

「2050年 コントロールから解放される“自然社会”と人間」

開催日時

2025年10月10日（金）18:00 ～ 20:00（開場 17:45）

会 場

大阪・関西万博会場内 テーマウィークスタジオ

※ テーマウィークのHP（詳細欄②のリンク）より、

申込無し・無料でオンライン視聴も可能

登壇者

定 員

一般参加32名（7/10募集開始）

※ オンラインは無制限

プログラム

※一部、変更の可能性あり

詳 細

①大阪・関西万博テーマウィーク特設ページ | オムロン株式会社

https://www.omron.com/expo2025/jp/

②2050年 コントロールから解放される“自然社会”と人間 | 大阪・関西万博テーマウィーク

https://theme-weeks.expo2025.or.jp/program/detail/6799f59510b98.html

＜関連リンク＞

・未来への羅針盤「SINIC（サイニック）理論」 | 企業理念経営について | オムロン

https://www.omron.com/jp/ja/about/corporate/vision/sinic/theory.html　

・大阪・関西万博テーマウィーク

https://theme-weeks.expo2025.or.jp/

・OMRON SINIC X Corporation

https://www.omron.com/sinicx/

・ヒューマンルネッサンス研究所（HRI）

https://www.hrnet.co.jp/

＜オムロン株式会社について＞　

オムロン株式会社は、独自の「センシング＆コントロール+Think」技術を中核としたオートメーションのリーディングカンパニーとして、制御機器、ヘルスケア、社会システム、電子部品、そしてこれらの事業をつうじて取得した多種多様なデータを活用したデータソリューション事業を展開しています。1933年に創業したオムロンは、現在では全世界で約２.7万人の社員を擁し、約130の国と地域で商品・サービスを提供し、よりよい社会づくりに貢献しています。詳細については、https://www.omron.com/jp/ja/　をご参照ください。