【CM1本の1/10のコストで「世界一」の信頼を獲得】Athlete Japan株式会社、中小企業向けにトップアスリートの肖像権を月額定額で提供する「広告サブスク」事業を開始

タレントマーケティングの費用・運用の壁を打ち破り、WEB・SNS・採用LPなど全媒体のブランドイメージを統一。持続可能な社会貢献（CSR）も同時実現。

サステナブルホールディングス株式会社

2026年9月7日 11時00分

Athlete Japan 広告サブスクアンバサダー（左から　杉山愛、大畑大介、上原浩治）

Athlete Japan株式会社（本社：東京都、代表取締役：大畑大介）は、中小企業の広報・PR、採用、CSR活動の課題を一括で解決する新たな「広告サブスク」事業を正式に開始いたしました。本事業では、世界トップクラスのアスリートの肖像権を月額定額（サブスクリプション）で利用できる持続可能なマーケティング・CSRプラットフォームを提供いたします。

▼Athlete Japan株式会社公式情報・お問い合わせはこちら

HP： https://www.athletejapan.co.jp/

LP： https://lp.athletejapan.co.jp/

公式Instagram： https://www.instagram.com/athletejapan_official/

（@athletejapan_official)

【概要】

Athlete Japan株式会社は、月額30万円〜の定額制で大畑大介・杉山愛・上原浩治らトップアスリートの肖像権を全媒体で活用でき、売上の一部が東南アジアでの日本語学校設立支援（CSR）へ還元される中小企業向け「広告サブスク」事業を正式に開始いたしました。

■ 背景：中小企業が直面する「広報・採用・CSR」の費用と手間の壁

現在、多くの企業が「広告PRによる認知拡大」「優秀な人材の採用」「持続可能なCSR・社会貢献活動」の3つの課題を抱えています。しかし、中小企業にとって有名タレントや著名人を起用した広告展開は、数百万円〜数千万円規模のコストがかかる上、単発契約に留まり継続的なブランディングに繋がりにくいという課題がありました。

また、採用市場の競争激化により自社の強みが伝わりにくく、CSR活動においても「何から始めればよいかわからない」「社内リソースが足りない」といった悩みが顕著となっています。

このような「コスト・リソース・ノウハウ」の課題を解決するため、Athlete Japan株式会社は3つの予算（広報・採用・CSR）を1つに統合し、手軽かつ絶大な効果を発揮する独自の「広告サブスク」モデルを開発いたしました。

■ 広告サブスク事業 3つの特徴

1. CM1本の1/10のコストで「世界一」の信頼感を獲得

従来、数千万円単位の費用が必要だった有名アスリートの肖像権利用を、手軽な「広告サブスク」モデルとして月額30万円〜の定額で提供いたします。CM制作1本分のコストで年間を通じて活用でき、広報・採用の予算効率を最大化します。

2. WEB・SNS・採用パンフレットなど全媒体で素材が使い放題

契約期間中、元ラグビー日本代表・大畑大介、元プロテニスプレイヤー・杉山愛、元メジャーリーガー・上原浩治といった「世界トップ」の実績を持つアスリートの豊富な肖像素材（写真・動画・メッセージ等）が使い放題となります。全媒体のクリエイティブの「顔」を統一することで、ユーザーの認知を「記憶」へと変える強固なブランディングを実現します。

3. 広告サブスクの契約がそのまま「自動的なCSR活動」に

本事業の売上の一部は、東南アジアにおける「MIRAI日本語学校」の設立および運営支援に活用されます。企業は広告サブスクを活用するだけで、自社で特別なコストや専任担当者を置くことなく、SDGs（貧困・教育・経済成長等）に貢献する持続的なCSR活動を自動的に継続・発信することが可能となります。

■ 広告サブスク事業の概要および利用プラン

提供内容： アスリート肖像権のサブスクリプション利用（写真・動画素材の提供）、活用プラン設計、CSR活動運営サポート

料金プラン： 月額 30万円〜（広告サブスクモデル）

活用用途： WEBサイト、採用LP、SNS広告（Instagram/TikTok等）、パンフレット、社内掲示物、営業資料など

■ 代表取締役大畑大介コメント

「スポーツ選手として現役時代に培った経験や影響力を、次世代の社会支援、そして日本を支える中小企業の成長に還元したいという想いから立ち上げた事業です。アスリートが持つ『挑戦・努力・信頼』のストーリーは、企業のブランド力を高める強いパワーを持っています。Athlete Japan株式会社の広告サブスクを通じて、企業の成長とアジアの若者への教育支援が循環する新しい持続可能モデルを創出してまいります。」