株式会社システムインテグレータ、株式会社ビーイングコンサルティングと共催でプロジェクトマネジメントにおける「コストとリスクの見える化」のポイントを解説するセミナーを開催
株式会社システムインテグレータ(本社:さいたま市中央区、代表取締役社長:引屋敷 智、東証スタンダード:証券コード3826)は、株式会社ビーイングコンサルティング(本社:東京都新宿区、代表取締役会長 津田 能成)と共催で、「コストとリスクの『見える化』で失敗しない『プロジェクトマネジメント』のススメ」と題した無料ウェビナーを、2024年7月30日(火)に開催することをお知らせします。
セミナー概要
プロジェクトの成功には、適切なコスト管理とリスク管理が欠かせませんが、適切に実施できていない現場は少なくありません。
プロジェクトマネジメントにおいてポイントとなるのが、コストとリスクの「見える化」です。
見える化とは、数値やデータを駆使して、プロジェクトの現状を把握し、潜在的な問題を早期に発見する取り組みです。適切に実現することで、プロジェクトマネジメントの精度を高め、予算超過やスケジュール遅延などのリスクを最小限に抑えることができます。
本セミナーでは、プロジェクトの改善を目的としたコンサルティングのプロフェッショナルであるビーイングコンサルティングと、統合型プロジェクト管理ツール「OBPM Neo」を提供するシステムインテグレータが、「コストとリスクの見える化」に焦点を当てて具体的な方法とポイントを徹底的に解説します。コストとリスクの「見える化」を実践し、失敗しないプロジェクトマネジメントの手法を身につけましょう。
▼ウェビナーの詳細・お申し込み
https://products.sint.co.jp/obpm/seminar/20240730
セッション概要
プロジェクト収支の見える化で利益を改善!リアルタイムで正確な情報を把握できる仕組みをご紹介
「順調に見えていたプロジェクトが突然赤字になる」「採算報告が終盤に大きく狂う」「アサインは埋まっているのに売上が上がらない」
プロジェクトの収支管理は経営判断にも大きく影響するため正確に把握する必要がありますが、実はこのような困りごとを耳にすることが珍しくありません。本セッションでは、リアルタイムに正確な情報を把握するためのポイントをお伝えします。
講演者:株式会社システムインテグレータ エンタープライズ営業本部 PS営業部 ディレクター 三木 貴史
プロジェクトリスクの見える化でマネジメント環境を改善!~失敗しないための見るべきポイント~
プロジェクトマネジメントにおいて「見える化」はとても有効です。
しかし、多くの情報が集まるプロジェクト環境で、手当たり次第に見える化すればよいというわけではありません。
プロジェクト計画作成・進捗管理のそれぞれのフェーズで、失敗しないための見える化するポイントやマネジメントが集中すべきポイントをお伝えします。
講演者:株式会社ビーイングコンサルティング シニアコンサルタント 荻原 吉貴 氏
開催概要
日時:2024年7月30日(火)12:00~13:00
開催方法:オンライン
主催:株式会社システムインテグレータ、株式会社ビーイングコンサルティング
お申し込みページ:https://products.sint.co.jp/obpm/seminar/20240730
株式会社システムインテグレータについて
会社名:株式会社システムインテグレータ
証券コード:3826(東証スタンダード)
所在地:埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランド・アクシス・タワー32階
設立:1995年3月
代表者:代表取締役社長 引屋敷 智
資本金:3億6,771万2千円
URL:https://corporate.sint.co.jp/
事業内容:
・パッケージ・ソフトウェアおよびクラウドサービス(SaaS)の企画開発・販売、コンサルティング(ERP、開発支援ツール、プロジェクト管理ツール、プログラミングスキル判定サービスなど)
・AIを使った製品・サービスの企画開発および販売、AI関連のソリューションの提供・支援およびコンサルティング
株式会社ビーイングコンサルティングについて
会社名:株式会社ビーイングコンサルティング
所在地:東京都新宿区西新宿三丁目2番11号 新宿三井ビルディング二号館10F
設立:2019年1月4日
代表者:代表取締役会長 津田 能成
URL:https://toc-consulting.jp/
事業内容:TOC(制約条件の理論)に基づく、生産性向上のためのコンサルティングサービスの提供
本件に関するお問い合わせ
株式会社システムインテグレータ
マーケティング部長 兼 広報担当:佐藤
E-Mail:pr@sint.co.jp
※ 記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。
※ 本広報資料の転送・引用は、ご自由にご利用ください。
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