デル・テクノロジーズ、日本だけでなく世界の路面下空洞調査で社会インフラを守るジオ・サーチ社をGPU搭載AIサーバーで支援
オンプレミス環境のサーバーで、AIによる膨大な量の画像解析の自動化と効率化を実現これまで年間2万kmしか対応できなかった対象距離を、将来的に約12万kmに拡大し、社会インフラの「減災」に貢献
デル・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 俊彦、以下、デル・テクノロジーズ、URL:https://www.dell.com/ja-jp)は、ジオ・サーチ株式会社(本社:東京都大田区、代表取締役社長:雑賀 正嗣、以下、ジオ・サーチ、URL:https://www.geosearch.co.jp/ )に、NVIDIA® T4 GPU搭載の「Dell PowerEdge(https://www.dell.com/ja-jp/dt/servers/poweredge-rack-servers.htm#tab1=0&accordion0&tab0=2&accordion1&accordion2&accordion3 )」AIサーバーで支援していることを発表しました。オンプレミス環境のサーバーで40~50GB/日の解析用データ転送を実現し、これまで年間2万kmしか対応できなかった路面下空洞調査の対象距離を、将来的に約12万kmに拡大し、道路陥没の防止などの社会インフラの「減災」に貢献します。
■業務改革の背景:
約120万kmにものぼる日本全国の道路などの路面下空洞調査しているジオ・サーチでは、マイクロ波を使って地下の構造を「見える化」する探査車「SKELE-CAR®」(以下、スケルカ―)で道路・護岸の空洞化、橋梁床版・舗装内部、埋設物位置確認などの調査を実施しています。約20年前から路面下空洞調査の解析にAIを取り入れていましたが、自然災害の頻発化・激甚化の一方で社会インフラの老朽化も問題となってきており、より早く、より大量のデータを診断していく必要が出ていました。
従来の方法では、1年間で調査できるのは、約2万kmのみでした。しかし、年間9,000カ所の道路陥没が発生しているという調査結果がある中、道路陥没を半減させるためには年間12万kmの路面下空洞調査が必要と考え、まずはAIを活用してこれまで1日かかっていた400~500kmの調査データの解析を半日で解析することを目指していました。
■デル・テクノロジーズのソリューション採用の理由:
ジオ・サーチは、デル・テクノロジーズに問い合わせを行い、NVIDIA® T4 GPU搭載の「Dell PowerEdge R740xd」を調達し、実機での事前検証を行いました。その結果、「高性能」、「拡張性」、「ProSupport Plus」の手厚いサポート、さらには、パブリック クラウドでは難しい「自社運用が可能な点」などが採用の決め手となり、導入に至りました。なお、1年間のパブリック クラウド運用コストで、オンプレミス環境の導入コストが賄えるという試算結果が出たことや、パブリック クラウドのサービス自体が停止してしまった際のコントロール不可というリスクを鑑み、オンプレミスでのサーバーを選択しました。
■期待する効果:
・新たな推論モデルを稼働させるための性能要求を満たせる
・AIによる膨大な量の画像解析の自動化と効率化により、路面下空洞調査を、現在の年間2万kmから12万kmに拡張することを目指す
・属人化された空洞診断業務の標準化を目指す
・iDRACによる遠隔管理で現場に行かなくても運用管理が可能
■今後の予定:
ジオ・サーチの調査を行っているスケルカーは、大容量のデータ量を収集しながら走っています。これらのデータは地域ごとに分割してNASで管理していますが、今後はエリアレスの構成にしていきたいと考えています。ペタバイトクラスのNASを用意してGPUサーバーを増強し、膨大な量の画像解析ができるようにする予定です。
地震だけでなく、大雨や洪水などの災害が増えてきている中で、老朽化が課題となっている道路や橋梁、埋設管などの社会インフラを守ることは、喫緊の大きな課題となっています。災害が頻発化・激甚化するなか、AIを活用すれば、災害時に二アリアルタイムで被害状況を把握し迅速な復旧に繋がることが期待できます。30年以上のノウハウと技術を結集させ、東日本大震災でも緊急調査などで大きな社会貢献を果たしてきたジオ・サーチは、今後も「減災」をいかに実現していくかを考えており、デル・テクノロジーズも最先端のテクノロジーで支援していきます。
■システム構成図:
# # #
■ジオ・サーチ株式会社について
ジオ・サーチは、「人の命と暮らしを守る」という企業理念のもと、自社開発の「スケルカ®」技術を用いた公共構造物内部の非破壊探査(道路・橋梁・空港・港湾・施設における空洞調査、埋設管マッピング調査、床版健全度調査)を実施しています。世界の人々に「安心して暮らしていく」という当たり前のことを当たり前に享受出来る日々を提供しています。
■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ(NYSE:DELL)は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代に向けて、業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
# # #
© Copyright 2022 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
約120万kmにものぼる日本全国の道路などの路面下空洞調査しているジオ・サーチでは、マイクロ波を使って地下の構造を「見える化」する探査車「SKELE-CAR®」(以下、スケルカ―)で道路・護岸の空洞化、橋梁床版・舗装内部、埋設物位置確認などの調査を実施しています。約20年前から路面下空洞調査の解析にAIを取り入れていましたが、自然災害の頻発化・激甚化の一方で社会インフラの老朽化も問題となってきており、より早く、より大量のデータを診断していく必要が出ていました。
従来の方法では、1年間で調査できるのは、約2万kmのみでした。しかし、年間9,000カ所の道路陥没が発生しているという調査結果がある中、道路陥没を半減させるためには年間12万kmの路面下空洞調査が必要と考え、まずはAIを活用してこれまで1日かかっていた400~500kmの調査データの解析を半日で解析することを目指していました。
■デル・テクノロジーズのソリューション採用の理由:
ジオ・サーチは、デル・テクノロジーズに問い合わせを行い、NVIDIA® T4 GPU搭載の「Dell PowerEdge R740xd」を調達し、実機での事前検証を行いました。その結果、「高性能」、「拡張性」、「ProSupport Plus」の手厚いサポート、さらには、パブリック クラウドでは難しい「自社運用が可能な点」などが採用の決め手となり、導入に至りました。なお、1年間のパブリック クラウド運用コストで、オンプレミス環境の導入コストが賄えるという試算結果が出たことや、パブリック クラウドのサービス自体が停止してしまった際のコントロール不可というリスクを鑑み、オンプレミスでのサーバーを選択しました。
■期待する効果:
・新たな推論モデルを稼働させるための性能要求を満たせる
・AIによる膨大な量の画像解析の自動化と効率化により、路面下空洞調査を、現在の年間2万kmから12万kmに拡張することを目指す
・属人化された空洞診断業務の標準化を目指す
・iDRACによる遠隔管理で現場に行かなくても運用管理が可能
■今後の予定:
ジオ・サーチの調査を行っているスケルカーは、大容量のデータ量を収集しながら走っています。これらのデータは地域ごとに分割してNASで管理していますが、今後はエリアレスの構成にしていきたいと考えています。ペタバイトクラスのNASを用意してGPUサーバーを増強し、膨大な量の画像解析ができるようにする予定です。
地震だけでなく、大雨や洪水などの災害が増えてきている中で、老朽化が課題となっている道路や橋梁、埋設管などの社会インフラを守ることは、喫緊の大きな課題となっています。災害が頻発化・激甚化するなか、AIを活用すれば、災害時に二アリアルタイムで被害状況を把握し迅速な復旧に繋がることが期待できます。30年以上のノウハウと技術を結集させ、東日本大震災でも緊急調査などで大きな社会貢献を果たしてきたジオ・サーチは、今後も「減災」をいかに実現していくかを考えており、デル・テクノロジーズも最先端のテクノロジーで支援していきます。
■システム構成図:
# # #
■ジオ・サーチ株式会社について
ジオ・サーチは、「人の命と暮らしを守る」という企業理念のもと、自社開発の「スケルカ®」技術を用いた公共構造物内部の非破壊探査(道路・橋梁・空港・港湾・施設における空洞調査、埋設管マッピング調査、床版健全度調査)を実施しています。世界の人々に「安心して暮らしていく」という当たり前のことを当たり前に享受出来る日々を提供しています。
■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ(NYSE:DELL)は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代に向けて、業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
# # #
© Copyright 2022 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像