【新刊書籍】テレワーク活用者必見！テレワーク時に留意すべきポイントを解説
～『ISO/IEC 27001/27002:2022改訂対応 テレワーク時代のISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）ガイドブック 職場・リモートワークで留意すべき重要ポイント』～
2010年代初頭より、政府によってテレワーク推進の施策が進められていましたが、2020年以降、新型コロナウイルスの拡大や、情報のDX（デジタルトランスフォーメーション）化に伴い、テレワークを採用する組織が大幅に増加しました。テレワークが推進される一方で、情報セキュリティに対して、どのように対応するかが大きな課題となっております。
《書籍案内》
本書では、ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得組織、ISMS取得を予定している組織、または自主的にISMSに取り組む組織がテレワークを進めていくにあたって留意すべき重要なポイントを取り上げ、解説しております。また、2022年に発行されたISO/IEC 27001:2022・ISO/IEC 27002:2022の内容が反映されており、最新の情報をご確認いただけます。
第1章及び第2章では、規格要求事項の観点からテレワークにおける重要ポイントを整理しており、第3章以降は、ISMS体制において想定される役割（①トップマネジメント②管理責任者及び推進事務局③情報システム管理者④推進担当者⑤内部監査員⑥リモートワーク実施者）ごとに、テレワーク導入時にするべきことを、具体的に解説しております。
テレワーク活用者はもちろん、今後テレワークの実施を検討している方にもおすすめの一冊です。
▼書籍情報 12月16日（金）発売
『ISO/IEC 27001/27002:2022改訂対応 テレワーク時代のISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）ガイドブック 職場・リモートワークで留意すべき重要ポイント』
池田 秀司 著
価格(税込)：2,970 円 A5判・144頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0100/index/?syohin_cd=330549
【目次】
第1章 要求事項に対して留意すべき重要ポイント
第2章 管理策に対して留意すべき重要ポイント
第3章 トップマネジメントが行うこと
第4章 管理責任者及び推進事務局が行うこと
第5章 情報システム管理者が行うこと
第6章 推進担当者が行うこと
第7章 内部監査員が行うこと
第8章 リモートワーク実践者が行うこと
付録1 テレワーキング実施手順（例）
付録2 テレワーキングチェックシート（例）
付録3 リスクアセスメント結果（例）
付録4 内部監査チェックリスト（例）
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11S0260/getSearchAllListByLink?large_cls_cd=004&middle_cls_cd=006
▼関連ハンドブック
『JIS HB 67 情報セキュリティ・LAN・バーコード・RFID 2022』
価格(税込)：27,390 円 A5判 ・2,856頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0100/index/?syohin_cd=318936
（担当部門：出版情報ユニット 出版情報サービスチーム MAIL csd@jsa.or.jp）
▼情報セキュリティマネジメントシステム ISO/IEC 27001・27002規格改定説明会のご案内
会場：ライブ配信
日時：2023年02月16日(木) 13:00～16:40
https://webdesk.jsa.or.jp/seminar/W12M1010/index/0000463
▼関連セミナーのご案内
https://webdesk.jsa.or.jp/seminar/W12M1040/index/00022
（担当部門：研修ユニット 研修チーム MAIL etd@jsa.or.jp)
▼情報セキュリティマネジメントシステム審査登録（認証）のご案内
https://shinsaweb.jsa.or.jp/MS/Service/ISO_IEC27001
（担当部門：マーケティングユニット 営業チーム MAIL msed@jsa.or.jp）
■日本規格協会グループ（JSA）について
日本規格協会は、1945年12月に 「工業標準化及び規格統一に関する普及並びに啓発等を図り、技術の向上、生産の能率化に貢献すること」を目的に設立されました。
我が国の総合的標準化機関として当協会では、JISの開発、JSA規格の開発、国際規格ISO、IECの開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、年間約100種類に及ぶ多彩なセミナーの提供、ISO 9000、ISO 14000をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定（QC検定）等の事業に取り組んでおります。
一般財団法人日本規格協会、日本規格協会ソリューションズ株式会社、一般財団法人日本要員認証協会の三法人から成る日本規格協会グループは、モノづくりからサービスまで広範な産業界の標準化ニーズを探求し、多様な事業活動を通じて、高付加価値を伴う商品やサービスの創出・提供にグループ一丸となって努めてまいります。
本書では、ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得組織、ISMS取得を予定している組織、または自主的にISMSに取り組む組織がテレワークを進めていくにあたって留意すべき重要なポイントを取り上げ、解説しております。また、2022年に発行されたISO/IEC 27001:2022・ISO/IEC 27002:2022の内容が反映されており、最新の情報をご確認いただけます。
第1章及び第2章では、規格要求事項の観点からテレワークにおける重要ポイントを整理しており、第3章以降は、ISMS体制において想定される役割（①トップマネジメント②管理責任者及び推進事務局③情報システム管理者④推進担当者⑤内部監査員⑥リモートワーク実施者）ごとに、テレワーク導入時にするべきことを、具体的に解説しております。
テレワーク活用者はもちろん、今後テレワークの実施を検討している方にもおすすめの一冊です。
▼書籍情報 12月16日（金）発売
『ISO/IEC 27001/27002:2022改訂対応 テレワーク時代のISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）ガイドブック 職場・リモートワークで留意すべき重要ポイント』
池田 秀司 著
価格(税込)：2,970 円 A5判・144頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0100/index/?syohin_cd=330549
【目次】
第1章 要求事項に対して留意すべき重要ポイント
第2章 管理策に対して留意すべき重要ポイント
第3章 トップマネジメントが行うこと
第4章 管理責任者及び推進事務局が行うこと
第5章 情報システム管理者が行うこと
第6章 推進担当者が行うこと
第7章 内部監査員が行うこと
第8章 リモートワーク実践者が行うこと
付録1 テレワーキング実施手順（例）
付録2 テレワーキングチェックシート（例）
付録3 リスクアセスメント結果（例）
付録4 内部監査チェックリスト（例）
▼関連書籍のご案内
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11S0260/getSearchAllListByLink?large_cls_cd=004&middle_cls_cd=006
▼関連ハンドブック
『JIS HB 67 情報セキュリティ・LAN・バーコード・RFID 2022』
価格(税込)：27,390 円 A5判 ・2,856頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0100/index/?syohin_cd=318936
（担当部門：出版情報ユニット 出版情報サービスチーム MAIL csd@jsa.or.jp）
▼情報セキュリティマネジメントシステム ISO/IEC 27001・27002規格改定説明会のご案内
会場：ライブ配信
日時：2023年02月16日(木) 13:00～16:40
https://webdesk.jsa.or.jp/seminar/W12M1010/index/0000463
▼関連セミナーのご案内
https://webdesk.jsa.or.jp/seminar/W12M1040/index/00022
（担当部門：研修ユニット 研修チーム MAIL etd@jsa.or.jp)
▼情報セキュリティマネジメントシステム審査登録（認証）のご案内
https://shinsaweb.jsa.or.jp/MS/Service/ISO_IEC27001
（担当部門：マーケティングユニット 営業チーム MAIL msed@jsa.or.jp）
■日本規格協会グループ（JSA）について
日本規格協会は、1945年12月に 「工業標準化及び規格統一に関する普及並びに啓発等を図り、技術の向上、生産の能率化に貢献すること」を目的に設立されました。
我が国の総合的標準化機関として当協会では、JISの開発、JSA規格の開発、国際規格ISO、IECの開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、年間約100種類に及ぶ多彩なセミナーの提供、ISO 9000、ISO 14000をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定（QC検定）等の事業に取り組んでおります。
一般財団法人日本規格協会、日本規格協会ソリューションズ株式会社、一般財団法人日本要員認証協会の三法人から成る日本規格協会グループは、モノづくりからサービスまで広範な産業界の標準化ニーズを探求し、多様な事業活動を通じて、高付加価値を伴う商品やサービスの創出・提供にグループ一丸となって努めてまいります。
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