電子黒板を使って学生間の協働学習を活性化する「ラーニングコモンズ・キット」を新発売
~協働学習※1支援ソフト「xSync(バイシンク)」がマルチOS対応し、学生所有のオウンデバイス※2と連携~
昨今、小学校から大学までの教育機関では、学習の場におけるICT※3環境の整備が進められています。大学などでは、従来の一斉講義型授業スタイルだけでなく、学生が主体性を持って自らの思考作業を行う能動的学習スタイルである「アクティブラーニング」や、図書館などのオープンスペースを、複数の学生が集まりさまざまな情報を用いて議論を進める場として活用する「ラーニングコモンズ」のためのICT設備の導入が増えています。
パイオニアの100%子会社であるパイオニアソリューションズ株式会社は、トップシェア※4であるモニター型電子黒板の開発で培ったノウハウを活かし、電子黒板と学習者用端末をリアルタイムにつなげる協働学習支援ソフト「xSync」を本年4月に発表し、小学校から大学まで多くの学校に導入しています。特に大学などにおいては、学生が所有する端末をオウンデバイスとして活用して、学生間のコラボレーションの可能性を広げられるソフトウェアとして高い評価を受けています。
12月12日より、協働学習支援ソフト「xSync」を、iOSやAndroid OSのタブレット端末、スマートフォンへの対応に加え、新たにWindows OSやMac OSにも対応させて、「xSync プロキット」として発売します。
また、電子黒板と本ソフト、WiFiアクセスポイント/ルーターをセットにし、大規模なWiFi化工事をすることなく既存スペースに設置できる「xSync ラーニングコモンズ・キット」と、すでに設置してある電子黒板を活用する「xSync ラーニングコモンズ・拡張キット」を発売します。これにより、さまざまなケースで協働学習空間の可能性が広がります。
発売にあわせて、協働学習空間の推進を目的とした、「xSync ステップアップ・キャンペーン」を実施します。
【「xSync」紹介YouTube動画】 http://youtu.be/5-FzOkoXAvA
商品名(希望小売価格):
「xSync プロキット」(オープン)
「xSync ラーニングコモンズ・キット」(オープン)
「xSync ラーニングコモンズ・拡張キット」(オープン)
発売日:2013年12月12日(木)
【「xSync プロキット」の特長】
電子黒板と学習者用端末をリアルタイムにつなげる協働学習支援ソフト「xSync」は、電子黒板用ソフトウェア「MasterSync」(Windows OSのみ)と学習者端末用ソフトウェア「TabletSync」から構成されています。今回発売する「xSync プロキット」では、「TabletSync」がマルチOS対応しているので、学生の所有するさまざまな端末と電子黒板がリアルタイムにつながります。
1) 学習者端末用ソフトウェア「TabletSync」のマルチOS対応
iOSやAndroid OSのタブレット端末とスマートフォンに加え、新たにWindows OSやMac OSに対応しています。学生の所有するPC・タブレット端末・スマートフォンなどから、電子黒板へデータを送信したり、電子黒板で作成された画面をダウンロードすることができます。
2) 学習者端末用ソフトウェア「TabletSync」に「リアルタイム画面転送」機能を追加
電子黒板と学習者のPC間連携に「リアルタイム画面転送」機能を新たに追加しました。これにより、自分のPCに入力した情報を共有しながら説明できるので、プレゼンテーションの強化や参加者間の理解を促進し、課題に対する発想を膨らませやすくなります。PCを使用する場合、動画も転送できるので、CADやGISのシミュレーション、立体物の形状説明や実験画像の検討に有効です。
<「TabletSync」対応OS>※「リアルタイム画面転送」機能は、Windows OSとMac OS端末のみ対応となります。
Windows OS : Windows 7以降
Mac OS : Mac OSX 10.7以降(Marvericksを含む)
iOS : iPad2以降、iPad mini(iOS 6.0以降)
Android OS : Android 4.0以降(Android端末については機種ごとに対応検証が必要です)
【「xSync ラーニングコモンズ・キット」の特長】
本キットは電子黒板と協働学習支援ソフトのライセンスに加え、専用WiFiアクセスポイント/ルーターを付属しているので、大規模な工事をすることなく設置でき、学内ネットワークとは切り離した形で、学生が自主的に活用できます。
1) 本格的な協働学習空間の構築が短期間で可能
電子黒板と専用WiFiアクセスポイント/ルーターがキット化されているので、大規模なネットワーク工事をすることなく、図書館などの既存スペースに短期間で設置が可能です。
2) マルチOS対応により、学生の所有するさまざまな端末の活用が可能
学生が所有するPC・タブレット端末・スマートフォンを活用できるので、専用の学習者用端末を購入する必要がありません。また、1部屋単位のライセンス提供により、接続する端末の台数を気にすることなく導入できます。
3) 現場での設定・接続を簡単に行え、シンプルな運用が可能
電子黒板と専用WiFiアクセスポイント/ルーターがキット化されているので、学内ネットワークとは切り離した形で、個別に活用できます。学内ネットワークには後から拡張することも可能です。
<xSync ラーニングコモンズ・キット内容>
・60型電子黒板「CBS-60ES」 1台
・電子黒板用PC 1台
・電子黒板 設置費用 1式
・タブレット連携協働学習支援ソフト 1式
xSync ラーニングコモンズライセンス(1部屋空間限定 人数制限なし)
・専用WiFiアクセスポイント/ルーター 1式
※学習者用端末および学習者用端末へのソフトインストール費用、WiFiネットワークの設置調整は含んでおりません。
【「xSync ラーニングコモンズ・拡張キット」】
すでに設置してある電子黒板を活用して協働学習空間を構築します。電子黒板をバージョンアップする当社製電子黒板ソフト、協働学習支援ソフトと、専用WiFiアクセスポイント/ルーターをキット化しています。
【xSync ステップアップ・キャンペーン】
協働学習空間の推進を目的として、「xSync ラーニングコモンズ・キット」やPCなどが当たる「xSync ステップアップ・キャンペーン」を実施します。詳細情報については下記サイトにてご確認下さい。
・キャンペーンサイト: http://pioneer.jp/edu/
・期間:2013年12月12日(木)~2014年3月31日(月)
・応募方法:上記URLのお問い合わせフォームより申し込みを受け付けます。
※1 文部科学省が提唱している「教育の情報化ビジョン」において推進されている学習スタイルで、教室内の授業で学生同士がお互いの考え方の共有や吟味を行いつつ意見交換や発表を行うことを指し、小中学校においては「協働学習」、大学においては「アクティブラーニング」と称しています。特に情報端末や提示機器などを使うことで活性化できると期待されています。
※2 個人が所有するノートPCやスマートデバイスなどのこと。それらを学校などに持ち込み、学習に活用するスタイルはBYOD(Bring Your Own Device)と呼ばれ、自分が使い慣れた端末を使え、学校側が専用の端末を用意する必要がなくなるというメリットが生まれます。
※3 Information and Communication Technology : コンピューターやインターネットなどの情報通信技術。
※4 2013年12月12日現在。モニター型電子黒板において。パイオニア調べ。
●参照リンク先
・文部科学省 「教育の情報化」ホームページ http://jouhouka.mext.go.jp/
・文部科学省 学びのイノベーション事業について http://jouhouka.mext.go.jp/common/pdf/manabi_innovation.pdf
・平成23年度「学びのイノベーション事業(教育の情報化の推進に関する調査研究)」 http://jouhouka.mext.go.jp/common/pdf/innovation.pdf
・総務省 フューチャースクール推進事業について http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/future_school.html
●電子黒板や教育の情報化に関する情報を提供しています
Facebook 電子黒板ページ http://www.facebook.com/denshikokuban
Facebook パイオニア電子黒板ページ http://www.facebook.com/denshikokuban.pioneer
日刊 電子黒板ページ http://paper.li/f-1309089705
*Microsoft®、Windows®、Windows® 8、Windows® 7、Windows Vista®、Windows® XP、は米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
*iOSは、Cisco の米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
*Android®はGoogle Inc.の商標または登録商標です。
*その他記載されている会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。
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