ヤプリ 、営業支援40アプリを対象にBtoBアプリの利用状況を調査

30万人以上のユーザーが活用、商品カタログ閲覧のための新たな自社営業ツールに

株式会社ヤプリ

アプリプラットフォーム「Yappli(ヤプリ)」を提供する株式会社ヤプリ(本社:東京都港区、代表取締役:庵原保文、以下「ヤプリ」)は、2021年9月30日(木)、販売店・取引先との営業活動・コミュニケーションで導入が広がるBtoBアプリについての調査を実施しましたので、お知らせいたします。
【調査結果概要】
・BtoBアプリの利用ユーザーは30万人を突破
・リリースから半年後の時点での1アプリあたりのダウンロード数は2,783
・アプリユーザーの閲覧頻度は週に1回、閲覧時間は月に14分以上
・商品情報をアプリならではのUIで整理した機能が良く利用されている

  • 販売店・取引先の担当者がダウンロードする「BtoBアプリ」の利用状況を調査
今回の調査では、アプリプラットフォーム「Yappli」を利用するBtoBアプリを対象に、利用ユーザー数や累計ダウンロード数の推移、その他アプリの利用状況を調査しました。

「BtoBアプリ」とは、販売店や取引先とのコミュニケーションで使用し、営業効率を向上させる目的で開発された自社アプリのことで、導入企業は電子機器、化粧品、医療機器などを扱う大手メーカーを中心に、保険会社やリフォーム会社なども含みます。

これまで、商品カタログは営業活動に必須のビジネスツールでした。ところが、コロナ禍によって対面営業の機会が制限されたことや、「ペーパーレス化」「非接触」のトレンドに後押しされ、カタログを電子化し、BtoBアプリに置き換える企業が増えています。今回は、そうした動きに対応して、販売店・取引先のエンドユーザーが実にアプリをどれくらい活用しているのか、その実態をご紹介します。
 
  • BtoBアプリの累計ダウンロード数の推移

BtoBアプリの利用ユーザーは右肩上がりで成長を続け、2021年8月には30万ユーザーを突破。幅広い営業の場で活用が広がっています。
 
  •  1アプリあたりの累計ダウンロード数の推移

つぎに、半年以上運用を継続しているBtoBアプリを対象に、1アプリあたりの平均累計ダウンロード数の推移を見てみます。初月のダウンロードは700弱、半年後には約2800ダウンロードまで順調に推移し、取引先企業内での活用が増えていく様子がわかります。
 

  • 月間平均セッション数、月間平均PV数、月間平均利用分数
それでは、BtoBアプリをダウンロードしたエンドユーザーは、日常の業務において、どれくらいアプリを活用しているのでしょうか。

平均すると、月に4回、つまり週に1回の頻度でアプリを閲覧しています。

月間で、平均30ページを閲覧しています。

平均して、月に14分間アプリを閲覧しています。
 
  • エンドユーザーの利用率が高い機能
BtoBアプリをダウンロードして使用する、販売店・取引先のエンドユーザーの利用率が高い機能は下記の通りです。

もっとも多く閲覧・活用されているのは「フリーレイアウト」で、半数以上のユーザーが利用しています。「フリーレイアウト」とは、テキストと画像を組み合わせて、アプリならではのオリジナルレイアウトのページを作成する機能です。既存のカタログよりも見やすく、検索性に優れているのが特長です。なお、続く2位の「スクロールメニュー」は、これらの大量の情報をカテゴリーごとに分類する機能で、両者を組み合わせることで、求めている商品情報にたどり着きやすい点がBtoBアプリの人気の理由であることがわかります。
 

3位の「フォーム」機能では、ユーザーは自分が所属する組織、事業、エリアなどを入力。求めている更新情報だけを取得することができるため、情報取得効率が向上します。

4位の「ウェブビュー」は、Webサイトに掲載されているポータルサイトをアプリ内に表示する機能です。すでに公開済みの既存情報も、アプリ上で表示することで、これまで閲覧してもらえなかったユーザーにリーチすることが可能になっています。8位の「電子書籍」などとも合わせて、「伝えたい情報が見てもらえない」という課題を解決するために、BtoBアプリが貢献していることがわかります。
 
  • まとめ
一般消費者をターゲットとしたマーケティング支援目的のアプリとは異なり、BtoBアプリはまだ新しいコミュニケーション様式のため、「販売店や取引先の担当者に本当に活用してもらえるのか?」という疑問の声も多く寄せられています。今回の調査によって、アプリリリース後にユーザー数が堅調に増えていき、週に1回の頻度で閲覧されることがわかりました。

従来の紙カタログ、電子カタログとは異なる、新たな自社営業ツールとして活用が広がるBtoBアプリ。ヤプリでは、今後も継続的に調査を実施し、営業DXとアプリに関する情報を発信していく予定です。

【調査概要】
調査主体:ヤプリ
調査期間:2020年2月1日〜2021年8月31日、月間数値は2021年8月のデータから算出
調査対象:営業支援目的で使用される40個のアプリ(Yappli for Business)
調査方法:Google Analyticsログをもとにヤプリが集計
出典:Yappli Data Hub

▼新規DL数の定義
当該30日間の新規ダウンロード数。
▼アクティブ率の定義
当該30日間以降に1日以上アクセスしていたユーザー数 / 累計ダウンロード数

それぞれの集計期間は、
0 = リリースから0〜29日目(累計ダウンロード数は29日時点)
30 = リリースから30〜59日目(累計ダウンロード数は59日時点)
60 = リリースから60〜89日目(累計ダウンロード数は89日時点)
の範囲で集計しております。

▼Yappli Data Hub
Yappli導入企業がアプリデータを取得できるようになるオプションサービスです。

■Yappliについて(https://yapp.li/)
「Yappli」はアプリ開発・運用・分析をノーコード(プログラミング不要)で提供するアプリプラットフォームです。導入企業は500社を超え、店舗やEコマースなどのマーケティング支援から、社内や取引先とのコミュニケーションをモバイルで刷新する社内DX(デジタルトランスフォーメーション)、バックオフィスや学校法人の支援まで、幅広い業界の課題解決に活用されています。

《アプリプラットフォーム「Yappli」の6つの特徴》
①スピード開発:ノーコードでiOSとAndroidのネイティブアプリを高速開発。
②カンタン運用:直感的な操作で、更新可能。プレビューで事前確認もできる。
③多彩なプッシュ通知:エリアや属性などターゲットに合わせた多彩なプッシュ配信。
④高度なデータ分析:ユーザー行動やアクションに基づきデータ分析が可能。自社データとの統合も。
⑤クラウドで進化:年間200回以上の機能改善。最新OSにも即座にアップデート対応。
⑥サクセス支援:専門チームが集客や活用方法などを支援し成功へコミット。
 
■株式会社ヤプリについて
本社  :東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー41階
大阪支社:大阪府大阪市中央区難波5-1-60 なんばスカイオ27階
福岡支社:福岡県福岡市中央区大名1-1-29 WeWork大名
代表者 :代表取締役 庵原 保文
事業内容:アプリプラットフォーム「Yappli(ヤプリ)」の開発・提供
URL   :https://yappli.co.jp

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会社概要

株式会社ヤプリ

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URL
https://yappli.co.jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区六本木3-2-1  住友不動産六本木グランドタワー 41F
電話番号
03-6866-5730
代表者名
庵原保文
上場
東証グロース
資本金
13億5800万円
設立
2013年02月