MoT、社員自らフルリモートと出社を柔軟に選べるハイブリッド型勤務を拡大。開発系職種は全国どこでも居住が可能な「オフィスフリー制度」導入
社員間の相互理解を深める組織活性化施策も推進
No.1※タクシーアプリ『GO』などを提供する株式会社Mobility Technologies(本社 : 東京都港区、代表取締役社長 : 中島 宏)は、2020年4月の経営統合以来、社員自ら働き方を柔軟に選べる環境を積極的に整え、同時にそうした環境下でも組織が活性する取り組みを推進してまいりました。
MoTではこれらの取り組みをさらに拡大し、7月からはエンジニア・PdM(プロダクトマネージャー)を中心とした開発系職種を対象に、全国どこの居住地からでも勤務が可能な「オフィスフリー制度」を開始します。
※ data.ai調べ｜タクシー配車関連アプリにおける、日本国内ダウンロード数(App Store/Google Play合算値) 調査期間：2021年4月1日~2022年3月31日
「ハイブリッド型勤務」を拡大へ
MoTでは、「移動で人を幸せに。」をミッションに、No.1タクシーアプリ『GO』などの日本のモビリティ産業をアップデートする様々なサービスの提供を行っています。ミッションの実現に向けて、MoT社員のウェルビーイング(well-being)向上によるパフォーマンスの最大化と生産性高くアウトプットする組織づくりを目指しています。社員自身が適切な働き方を選択でき、ライフステージの変化などによって勤務の形を変えたい場合も変更可能な柔軟性を保ちながら、かつ組織活性化の観点も配慮した制度設計を行なってきました。
こうした取り組みをさらに拡大する形で今回導入する「オフィスフリー制度」では、開発系職種の社員はオフィス出社に要する交通費の上限金額に縛られることなく全国どこでも居住でき、出社の有無も自由に選択できます。オフィスに近い住まいから遠隔地でのフルリモートに切り替えることも可能で、より幅広い選択肢の中からそれぞれのライフスタイルに合わせた働き方を柔軟に選択・変更できるようになります。
MoTではこの取り組みを通じて、サービスの進化・発展に大きく関わる開発系部門のパフォーマンス最大化を目指すとともに、居住地域に左右されない優秀な開発系人材の採用を促進します。
｜MoTの働き方に関する取り組み
・オフィスフリー制度
エンジニア・PdMを中心とした開発系職種を対象に、希望すれば※日本国内であればどこに住んでいても勤務が可能です。原則として出社の必要性はなく、もしまれに出社が必要な場合についても遠隔地からの場合は、出張とみなして各種経費の申請が可能です。※一部、業務上出社が必要な職種もあります。
・スーパーフレックスタイム制
月間総労働時間を満たせば、出退勤時間を自由に設定することが可能です。
・ニューノーマル手当
働く環境を整備するための手当として、毎月10,000円の補助を全社員に一律支給しています。
・日帰りワーケーション
部門・職種を超えた横断型コミュニケーションを活性化することを目的とした「日帰りワーケーション」を2021年11月より開始しました。東京近郊のワーケーション施設などを利用する形で毎度グループごとに分かれて、通常業務だけなくグループでのディスカッションやアクティビティなどに取り組みます。これまで計3回の実施を経て、約半数にあたる延べ約200名のMoT社員が参加しています。
・シャッフルグリーティング
直近3ヶ月以内の新入社員が社内で気軽に相談できる相手を見つけるなど、社内のコミュニケーションをしやすくなるきっかけ作りとして、新入社員と既存社員のシャッフルで構成される6名程度の部門・職種を超えたチームで、約1時間の交流セッションを実施しています。
・部活動
異なるグループに所属する社員3名以上で活動する部活動に対して、部費の一部を会社が補助します。ZoomやGoogle Meetなどを活用したオンライン上での活動も可能です。現在、フットサル部や絶景部、軽音部など幅広い15の部活があり、部署の垣根を超えた交流が進んでいます。
・その他
MoTでは半年ごとに実施する全社員対象アンケートによる「eNPS※調査」から、課題の分析と振り返りを行い、改善に向けた施策への反映を日々行っています。
経営統合初期の2020年6月より「eNPS調査」を元に様々な取り組みを実施・改善した結果、直近2022年5月には初回と比べ、eNPSがおよそ40ポイント向上しています。
※eNPSとは、「Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)」の略称であり、「親しい知人や友人にあなたの職場をどれくらい勧めたいか」を尋ね、「職場の推奨度」を数値化したものです。
｜担当者コメント
株式会社Mobility Technologies 取締役 開発本部本部長 惠良 和隆
コロナ禍によって一気に浸透したリモートワークは、当初、開発現場に大きな混乱や生産性の低下などの問題をもたらすかと思われましたが、全くそんなことはなく、むしろ開発者のライフスタイルに合わせた、より最適な働き方を選べることで、業務に対してもより前向きに取り組むことができるようになりました。
自宅やオフィス、さらにはワーケーション先から仕事をする社員が同じプロダクト開発に参加するという自由な働き方は、新しい開発スタイルとして開発者のモチベーションをより高めています。
リモートワークを前提とした働き方は、社員間コミュニケーションについても適切なケアが必要だと考えます。
引き続きMoTでは、ミッションの実現に向けて、社員一人ひとりのウェルビーイング(well-being)の向上とパフォーマンスを発揮できる環境や場所を社員自ら柔軟に選べる取り組みを引き続き推進し、企業としての生産性と創造性の向上に繋げてまいります。
｜参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて
Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。
※App StoreはApple Inc.のサービスマークです。
※Google Playは Google LLC の登録商標です。
※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む)
MoTではこれらの取り組みをさらに拡大し、7月からはエンジニア・PdM(プロダクトマネージャー)を中心とした開発系職種を対象に、全国どこの居住地からでも勤務が可能な「オフィスフリー制度」を開始します。
※ data.ai調べ｜タクシー配車関連アプリにおける、日本国内ダウンロード数(App Store/Google Play合算値) 調査期間：2021年4月1日~2022年3月31日
「ハイブリッド型勤務」を拡大へ
MoTでは、「移動で人を幸せに。」をミッションに、No.1タクシーアプリ『GO』などの日本のモビリティ産業をアップデートする様々なサービスの提供を行っています。ミッションの実現に向けて、MoT社員のウェルビーイング(well-being)向上によるパフォーマンスの最大化と生産性高くアウトプットする組織づくりを目指しています。社員自身が適切な働き方を選択でき、ライフステージの変化などによって勤務の形を変えたい場合も変更可能な柔軟性を保ちながら、かつ組織活性化の観点も配慮した制度設計を行なってきました。
こうした取り組みをさらに拡大する形で今回導入する「オフィスフリー制度」では、開発系職種の社員はオフィス出社に要する交通費の上限金額に縛られることなく全国どこでも居住でき、出社の有無も自由に選択できます。オフィスに近い住まいから遠隔地でのフルリモートに切り替えることも可能で、より幅広い選択肢の中からそれぞれのライフスタイルに合わせた働き方を柔軟に選択・変更できるようになります。
MoTではこの取り組みを通じて、サービスの進化・発展に大きく関わる開発系部門のパフォーマンス最大化を目指すとともに、居住地域に左右されない優秀な開発系人材の採用を促進します。
｜MoTの働き方に関する取り組み
・オフィスフリー制度
エンジニア・PdMを中心とした開発系職種を対象に、希望すれば※日本国内であればどこに住んでいても勤務が可能です。原則として出社の必要性はなく、もしまれに出社が必要な場合についても遠隔地からの場合は、出張とみなして各種経費の申請が可能です。※一部、業務上出社が必要な職種もあります。
・スーパーフレックスタイム制
月間総労働時間を満たせば、出退勤時間を自由に設定することが可能です。
・ニューノーマル手当
働く環境を整備するための手当として、毎月10,000円の補助を全社員に一律支給しています。
・日帰りワーケーション
部門・職種を超えた横断型コミュニケーションを活性化することを目的とした「日帰りワーケーション」を2021年11月より開始しました。東京近郊のワーケーション施設などを利用する形で毎度グループごとに分かれて、通常業務だけなくグループでのディスカッションやアクティビティなどに取り組みます。これまで計3回の実施を経て、約半数にあたる延べ約200名のMoT社員が参加しています。
・シャッフルグリーティング
直近3ヶ月以内の新入社員が社内で気軽に相談できる相手を見つけるなど、社内のコミュニケーションをしやすくなるきっかけ作りとして、新入社員と既存社員のシャッフルで構成される6名程度の部門・職種を超えたチームで、約1時間の交流セッションを実施しています。
・部活動
異なるグループに所属する社員3名以上で活動する部活動に対して、部費の一部を会社が補助します。ZoomやGoogle Meetなどを活用したオンライン上での活動も可能です。現在、フットサル部や絶景部、軽音部など幅広い15の部活があり、部署の垣根を超えた交流が進んでいます。
・その他
MoTでは半年ごとに実施する全社員対象アンケートによる「eNPS※調査」から、課題の分析と振り返りを行い、改善に向けた施策への反映を日々行っています。
経営統合初期の2020年6月より「eNPS調査」を元に様々な取り組みを実施・改善した結果、直近2022年5月には初回と比べ、eNPSがおよそ40ポイント向上しています。
※eNPSとは、「Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)」の略称であり、「親しい知人や友人にあなたの職場をどれくらい勧めたいか」を尋ね、「職場の推奨度」を数値化したものです。
｜担当者コメント
株式会社Mobility Technologies 取締役 開発本部本部長 惠良 和隆
コロナ禍によって一気に浸透したリモートワークは、当初、開発現場に大きな混乱や生産性の低下などの問題をもたらすかと思われましたが、全くそんなことはなく、むしろ開発者のライフスタイルに合わせた、より最適な働き方を選べることで、業務に対してもより前向きに取り組むことができるようになりました。
自宅やオフィス、さらにはワーケーション先から仕事をする社員が同じプロダクト開発に参加するという自由な働き方は、新しい開発スタイルとして開発者のモチベーションをより高めています。
リモートワークを前提とした働き方は、社員間コミュニケーションについても適切なケアが必要だと考えます。
MoTでは、従業員の相互理解を深めるための施策として日帰りワーケーションやシャッフルグリーディングなど、様々な施策を同時に実施していますし、今後は開発者体験をより向上させるための施策にも積極的に取り組んでいく予定です。今回の制度導入によって、日本全国各地に住む優秀な開発者がMoTに加わって頂けるのを心待ちにしています。
引き続きMoTでは、ミッションの実現に向けて、社員一人ひとりのウェルビーイング(well-being)の向上とパフォーマンスを発揮できる環境や場所を社員自ら柔軟に選べる取り組みを引き続き推進し、企業としての生産性と創造性の向上に繋げてまいります。
｜参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて
Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。
- 社名 ： 株式会社Mobility Technologies
- 所在地 ： 〒106-6216 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー16F
- 設立 ： 1977年8月
- 事業内容 ： タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業
- タクシーアプリ『GO』 https://go.mo-t.com/
- タクシーアプリ『JapanTaxi』 https://japantaxi.jp/
- 法人向けサービス『GO BUSINESS』 https://go.mo-t.com/business/
- タクシーデリバリーアプリ『GO Dine』 https://go-dine.jp/
- 交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/
- 子会社 ： 株式会社IRIS https://www.tokyo-prime.jp/
- サイト ：
- コーポレートサイト https://mo-t.com/
- 採用サイト https://mo-t.com/recruit
※App StoreはApple Inc.のサービスマークです。
※Google Playは Google LLC の登録商標です。
※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む)
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