イプソス、グローバルトレンド2025を公開

世界の楽観度が大きく低下

イプソス株式会社

世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社(日本オフィス所在地:東京都港区、代表取締役:内田俊一)は、社会、市場、人々の変化を理解するためにイプソスが毎年行っている世論調査「グローバルトレンド 2025」を公開しました。

イプソスグローバルトレンド2025

グローバルトレンドの概要

イプソスグローバルトレンド第9版は、「不安な10年:社会、テクノロジー、世界経済の再構築」をテーマに、2013年から蓄積されたデータと2024年に実施された43の国と地域での調査結果をもとに、現在の世界の価値観・態度・意識の変化を包括的に捉えています。
本レポートは、500万を超えるデータポイントに基づいた因子分析と、9つのトレンドフレームワークを通じて、急速に変化するグローバル社会の動向を多角的に可視化するものです。個人や社会、テクノロジー、経済に関する意識の推移を、過去10年超の視点から俯瞰することで、企業・行政・政策立案者にとって今後の戦略策定に資する深い洞察を提供します。

 

 グローバルトレンドのポイント 

  • 2025年、個人や地域社会への楽観的な見方が大きく低下。意思決定への影響が懸念される

2025年、世界の楽観主義は大きく揺らぎました。自身や地域社会に対して楽観的だと感じる人の割合は7ポイント低下し、現在では自分や家族に楽観的な人は59%、自分が住む都市や町に楽観的な人は45%にとどまります。この楽観主義の低下は顕著であり、企業や政策の意思決定者に広範な影響を与えるものです。

  • テクノロジーに対する意識の変化

テクノロジーが私たちの生活を破壊するかどうかについては意見が分かれています(56%が破壊すると考える)が、プライバシーへの過剰な懸念やAIの社会に与えるポジティブな影響については多くの人が同じ意見を持っているようです。

  • ジェンダー二元論が定着しつつある

世界の61%の人々が「性別は2つしかない」と回答し、第8版の53%から増加しました。トランスジェンダー関連の話題が多くの市場で対立軸として使われていることが影響しています。

  • 大多数の人は移民を減らすことを望んでいる

調査対象市場の3人に2人(65%)が「自国には移民が多すぎる」と感じており、昨年から4ポイント増加しました。

  • 自分の価値観に合わせて支出を決める

2013年以降の大きな変化の一つとして、過半数(52%、2013年は39%)が「自分に合ったブランドであれば、追加で支払う意思がある」と回答しています。

もちろん、43市場の調査結果にはグローバルトレンドだけでなく、市場内外の細かなサブトレンドも存在します。例えば、個人の楽観主義はインドネシアやペルーで強く、韓国や日本では低い傾向にあります。また、AIのような先進技術に対する地域ごとの意識の差も顕著です。

イプソスグローバルトレンド&フォーサイト責任者のジェニファー・ベンダー氏コメント

「私たちは長年にわたり、世界の動向の変化を追い続けてきました。そして、2020年代は持続的な緊張感によって特徴づけられる時代になることが明らかです。今年のレポートは、地政学的紛争の急増、AIの急速な主流化、そして社会構造の広範な再編を反映しています。」

レポートのその他の重要な知見は、個人、政治、さらには消費者意識における大きな変化を示しています。詳細はこちらからご確認ください。また、第 9 版の完全版と過去のデータセットはご購入いただけます。

お問い合わせ先

イプソス日本:japan.info@ipsos.com

イプソスグローバルトレンド調査概要

調査方法:対面・オンライン調査

調査対象: 世界43市場33,083人(日本人1,000人)

米国、カナダ、香港特別行政区、イスラエル、マレーシア、ニュージーランド、南アフリカ、トルコ、ベトナムでは18~74歳、タイでは20~74歳、インドネシアとシンガポールでは21~74歳、その他すべての市場では16~74歳の合計50,237人

調査対象国:アルゼンチン、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、ブルガリア、カナダ、中国本土、チリ、コロンビア、クロアチア、デンマーク、フランス、ドイツ、英国、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、イスラエル、イタリア、日本、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ペルー、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、スイス、タイ、トルコ、アラブ首長国連邦(UAE)、米国、ベトナム

実施日: 2024年2月15日~4月23日

調査機関:イプソス

イプソス株式会社

イプソス株式会社

イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス(SRD)の対象となっています。
ISINコード FR0000073298, Reuters ISOS.PA, Bloomberg IPS:FP www.ipsos.com

【プレスルーム】
https://www.ipsos.com/ja-jp/pressroom 

【会社概要】
会社名:イプソス株式会社
所在地:東京オフィス 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル
代表者:代表取締役 内田 俊一
事業内容:世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービス
HP:https://www.ipsos.com/ja-jp

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会社概要

イプソス株式会社

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URL
https://www.ipsos.com/ja-jp
業種
サービス業
本社所在地
東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル
電話番号
03-6867-8001
代表者名
内田俊一
上場
海外市場
資本金
-
設立
1968年09月