【女性1,826人調査】外出先で「ナプキンがない」と焦った経験は95.4%。対処法は「買いに走る」が65.3%で最多、10代は「近くの人に借りる」が38.9%と40代の約3倍

「常に持ち歩く」人でも91.0%が経験。備えだけでは埋めきれない場面があることが浮かび上がりました

全国の商業施設や交通機関、公共施設、オフィス、学校などの女性個室トイレに、生理用ナプキンを常備し、無料で提供する日本初*のサービス「OiTr（オイテル）」を展開するオイテル株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：﨑山 真）は、OiTrアプリを利用する女性1,826人を対象に「外出先での生理用ナプキンの備えに関する意識調査」を実施しました。

当社は「トイレットペーパーのように、個室トイレに生理用品が行き届く社会」の実現を目指しています。生理用品を切らした場面で人々が実際にどう行動しているのかを明らかにすることは、必要な環境を整えるうえでの出発点になると考え、今回の調査を行いました。なお本調査は目標としていた1,000人を大きく上回り、2日間で1,826人の回答が集まりました。

調査サマリー

• 外出先でナプキンを切らして焦った経験がある人は95.4%（1,826人中1,742人）

• 対処法は「買いに走る」65.3%が最多。「トイレットペーパーで応急処置」48.5%、「近くの人に借りる・もらう」24.3%が続き、1人あたり平均1.58個を組み合わせている

• 「常に持ち歩く」と答えた人でも91.0%が焦った経験があり、備えだけでは防ぎきれない場面が残っている

• 10代は「買いに走る」が44.1%と全年代で最も低く、「近くの人に借りる・もらう」は38.9%で40代（13.3%）の約3倍にのぼった

調査結果詳細

1）外出先で「ナプキンがない」と焦った経験は95.4%

外出先でナプキンを切らして焦った経験について、95.4%が「ある」と回答しました。1,826人のうち1,742人にあたり、20人のうち19人が経験している計算になります。

年代別に見ても、いずれの年代でも9割を超えました。生理との付き合いが長くなれば経験が減っていくという傾向は、今回の調査では確認できませんでした。

生理周期には個人差があり、同じ人でも体調や環境によって前後します。予測して備えていても、数日のずれが生じれば準備は間に合いません。この95.4%という数値には、個人の備えの上手・下手を超えた、生理そのものが持つ予測しきれなさが表れていると考えられます。

2）対処法は「買いに走る」が65.3%で最多、1人平均1.58個を併用

対処法を複数回答で聞いたところ、「買いに走る」が65.3%で最多となりました。「トイレットペーパーで応急処置」48.5%、「近くの人に借りる・もらう」24.3%、「オイテルを探す」16.0%、「諦めて帰る」3.7%が続きます。

1人あたりの選択数は平均1.58個でした。ひとつの手段で解決できていれば1.0に近づくはずの数値が1.58まで伸びていることから、どの対処法も決定打になっていないと考えられます。実際に最も多かった回答の組み合わせは「買いに走る」と「トイレットペーパーで応急処置」の併用でした。

年代別では、10代の「買いに走る」が44.1%と全年代で最も低く、40代の67.4%を20ポイント以上下回りました。一方で「近くの人に借りる・もらう」は10代が38.9%と、40代の13.3%の約3倍にのぼっています。授業中に外へ買いに出ることが難しいなど、買いに行くという選択肢そのものを取りにくい状況が影響していると考えられます。

3）「常に持ち歩く」人は30.4%、それでも91.0%が焦った経験あり

ナプキンを持ち歩き始める時期については、「生理中だけ」が34.8%で最多となりました。「常に持ち歩く」30.4%、「生理1〜3日前から」25.4%、「生理4〜7日前から」9.4%と続き、生理が始まる前から備えている人は合わせて65.2%を占めています。

そのうえで、「常に持ち歩く」と答えた555人に焦った経験を尋ねると、91.0%が「ある」と回答しました。全体の95.4%を4ポイントほど下回っており、備えには一定の効果が認められます。それでも9割が経験しているという結果になりました。

背景のひとつとして、持ち歩いていても必要な瞬間に手元にないという状況が考えられます。トイレに立つ際の携帯方法を尋ねた設問では、「バッグごと」25.7%、「ポケットに入れる」21.6%という回答があり、荷物を別の場所に置いている場面では取りに戻る必要が生じます。自由記述にも、鞄を取りに行くまでの間だけトイレットペーパーで処置したという声が寄せられました。

持っていても、その瞬間に個室の中にない。この状態が、備えている人にも焦りが生じる要因になっていると考えられます。

まとめ

今回の調査から、多くの人が外出先でナプキンを切らして焦る経験をしていることが明らかになりました。95.4%という数値は、生理用品の備えが個人の努力だけで完結しにくいことを示しています。

平均1.58個を組み合わせている実態は、どの手段も十分ではないことの裏返しといえます。とりわけ10代は買いに行くという選択肢を取りにくく、人に借りる割合が40代の約3倍にのぼりました。行動の違いを生んでいるのは意識の差というより、置かれた環境の差だと考えられます。

そして「常に持ち歩く」層でも91.0%が焦った経験を持っていました。この結果は、備えを促すだけでは解決しきれない領域があることを示しています。個人の持ち歩きに頼らず、必要な場所にあらかじめ用意されている状態をつくること。当社が取り組んでいるのは、そのための環境整備です。

当社は今後も、生理用品をめぐる実態を可視化しながら、「トイレットペーパーのように、個室トイレに生理用品が行き届く社会」の実現に取り組んでまいります。

調査結果の詳細は「いつでもオイテル」で公開しています

本リリースで触れていない内容を、当社運営のメディア「いつでもオイテル」で公開しています。

• 対処法5項目の年代別内訳（10代から50代までの全数値）

• 「常に持ち歩く」人の割合が年代とともに変化していく推移

• トイレに立つ際の携帯方法の全内訳

• 自由記述に寄せられた、選択肢では拾えなかった対処の工夫

• 備えても防ぎきれない場面への向き合い方

▼記事はこちら 「いつでもオイテル」
https://oitr.jp/media/questionnaire/napkin-shortage-away-from-home/

調査概要

• 調査名：外出先での生理用ナプキンの備えに関する意識調査

• 調査対象：OiTrアプリを利用する女性

• 有効回答数：1,826人

• 調査期間：2026年9月1日〜9月2日

• 調査方法：OiTrアプリ内でのアンケート

• 調査主体：オイテル株式会社

• 回答者の年代（生年月日が判明した1,445人の内訳）：10代 14.6%／20代 34.7%／30代 20.9%／40代 25.5%／50代 4.4%

※複数回答の設問は、合計が100%を超えます。

※単一回答の設問は、四捨五入のため合計が100%にならない場合があります。

お問い合わせ先

「OiTr（オイテル）」のディスペンサーの設置・導入、女性個室トイレ広告メディア「OiTr ads（オイテル・アズ）」への広告出稿に関するお問い合わせは、以下よりお願いいたします。

お問い合わせフォーム
https://www.oitr.jp/contact/

「OiTr（オイテル）」について

OiTrは、女性用個室トイレ内のディスペンサーから生理用ナプキンを無料で受け取れるサービスです。専用アプリ（無料）をダウンロードしてアカウント登録すると、2時間ごとに1枚お受け取りいただけます。なお、アカウント登録日を起点に、25日間ごとに最大7枚までお受け取りいただけます。

2026年8月時点で全国34都道府県・396施設、計4,369台のOiTrを設置しています（設置施設には非公開の施設を含みます）。専用アプリの累計ダウンロード数は190万件を突破しました。

設置箇所の詳細：https://www.oitr.jp/spot/

アプリでは、ナプキンの受け取りに加え、「生理日予測」や「体調管理」機能も利用できます。さらに、女性の不安をやわらげるメディア「いつでもオイテル」を通じて、女性の心身の悩み、生理、健康に関する情報を発信しています。

会社概要

• 会社名：オイテル株式会社

• 所在地：〒160-0004 東京都新宿区四谷3-2-1 フロントプレイス四谷 2F

• 代表者：代表取締役 﨑山 真

• 設立：2016年11月1日

• 事業内容：IoT事業

• 公式サイト：https://www.oitr.jp/

• 公式メディア：「いつでもオイテル」 https://oitr.jp/media/

「あなたによくて、社会にいいこと」をビジョンに掲げ、社会課題をビジネスで解決することをミッションに「OiTr」をスタートしました。この持続可能なソリューションを構築し、「トイレットペーパーのように、個室トイレに生理用品が行き届く社会」の実現に取り組んでいます。

*「日本初」：女性用個室トイレ内に設置されたディスペンサーに内蔵されたデジタルサイネージで広告を配信し、その広告協賛費を財源として、そのディスペンサーから生理用ナプキンを利用者に無料提供するとともに、専用モバイルアプリと連動して受け取りの認証・制御を行うサービスとして。当社調べ（調査日：2026年2月24日）。公式サイト、プレスリリース、主要報道、公的機関・自治体の公表資料などの公開情報に基づく。