【三浦工業株式会社】「2022年度省エネ大賞」の省エネ事例部門において審査委員会特別賞を受賞!~レトルト食品工場における省エネルギーの取り組み~
産業用ボイラのトップメーカーである三浦工業株式会社(本社:愛媛県松山市、代表取締役:宮内大介)は、一般財団法人省エネルギーセンター主催「2022年度省エネ大賞」の省エネ事例部門(※1)において審査委員会特別賞を受賞しましたことをお知らせいたします。
総合食品メーカー、ヤマモリ株式会社(本社:三重県桑名市、代表:三林圭介)、株式会社ジャストエンジニアリング(本社:三重県四日市市、代表: 加藤豊)、弊社の3社で2014年より7年の歳月をかけて実施した複数の取り組みが高く評価されました。
【受賞内容】
テーマ:レトルト食品工場における省エネルギーの取り組み※
受賞名:省エネ事例部門 審査委員会特別賞
※ヤマモリ株式会社・株式会社ジャストエンジニアリングと共同。ヤマモリ松阪工場での取り組み
【ヤマモリ松阪工場における省エネルギーの取り組み事例】
1.高効率蒸気ボイラへの更新(2014年、2018年)
2.蒸気加温式温水製造における廃熱回収(2016年)
3.蒸気ボイラ・アキュムレータの最適制御(2019年)
4.熱回収式電動エアコンプレッサの導入(2021年)
ヤマモリ松阪工場は、レトルト食品の生産量日本最大規模を誇る工場で、年間数量1.9億袋(※2)、国内のレトルト食品の約10%(※3)相当を生産します。3社は2014年からレトルト食品製造時に発生する熱エネルギーの再利用をテーマとして省エネ活動に取り組んできました。上記4点の取り組みにより、原油換算で年間175klの削減を実現しました。削減したCO₂は排出量換算で年間572t-CO₂となります。
【熱回収式電動エアコンプレッサVA】
24時間常時75kw以上で稼動していたこれまでのエアコンプレッサから弊社の熱回収式電動エアコンプレッサを導入いただきました。回収熱はボイラ給水へ送り、ボイラにかかる燃料を削減しました。また夏場のオーバーヒート対策にも役立っています。これにより、CO₂排出量を年間138t-CO₂削減することができます。
製品に関するリリース:https://www.miuraz.co.jp/news/newsrelease/2020/897.php
今後もミウラは、「熱・水・環境の分野で、環境に優しい社会、きれいで快適な生活の創造に貢献します」という企業理念のもと、省エネルギーと環境保全でお役に立つため、また脱炭素社会、CO₂排出ゼロの実現に向け、積極的に取り組んでまいります。
(※1) 企業や組織全体あるいは事業場や事務所等における省エネ取り組みや、現場における小集団活動あるいは他者との連携等による省エネ活動により成果をあげた案件等が対象
(※2) ヤマモリ株式会社2021年度生産数量実績に基づく
(※3) 出典 公益社団法人日本缶詰びん詰レトルト食品協会統計資料「レトルト食品生産数量の推移」
以上
【受賞内容】
テーマ:レトルト食品工場における省エネルギーの取り組み※
受賞名:省エネ事例部門 審査委員会特別賞
※ヤマモリ株式会社・株式会社ジャストエンジニアリングと共同。ヤマモリ松阪工場での取り組み
【ヤマモリ松阪工場における省エネルギーの取り組み事例】
1.高効率蒸気ボイラへの更新(2014年、2018年)
2.蒸気加温式温水製造における廃熱回収(2016年)
3.蒸気ボイラ・アキュムレータの最適制御(2019年)
4.熱回収式電動エアコンプレッサの導入(2021年)
ヤマモリ松阪工場は、レトルト食品の生産量日本最大規模を誇る工場で、年間数量1.9億袋(※2)、国内のレトルト食品の約10%(※3)相当を生産します。3社は2014年からレトルト食品製造時に発生する熱エネルギーの再利用をテーマとして省エネ活動に取り組んできました。上記4点の取り組みにより、原油換算で年間175klの削減を実現しました。削減したCO₂は排出量換算で年間572t-CO₂となります。
【熱回収式電動エアコンプレッサVA】
24時間常時75kw以上で稼動していたこれまでのエアコンプレッサから弊社の熱回収式電動エアコンプレッサを導入いただきました。回収熱はボイラ給水へ送り、ボイラにかかる燃料を削減しました。また夏場のオーバーヒート対策にも役立っています。これにより、CO₂排出量を年間138t-CO₂削減することができます。
製品に関するリリース:https://www.miuraz.co.jp/news/newsrelease/2020/897.php
今後もミウラは、「熱・水・環境の分野で、環境に優しい社会、きれいで快適な生活の創造に貢献します」という企業理念のもと、省エネルギーと環境保全でお役に立つため、また脱炭素社会、CO₂排出ゼロの実現に向け、積極的に取り組んでまいります。
(※1) 企業や組織全体あるいは事業場や事務所等における省エネ取り組みや、現場における小集団活動あるいは他者との連携等による省エネ活動により成果をあげた案件等が対象
(※2) ヤマモリ株式会社2021年度生産数量実績に基づく
(※3) 出典 公益社団法人日本缶詰びん詰レトルト食品協会統計資料「レトルト食品生産数量の推移」
以上
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