転職サービス「doda(デューダ)」“いい夫婦の日”と“勤労感謝の日”が隣り合わせなのには理由があった!?
仕事や家事に忙しい”平成夫婦”の8割以上が円満な関係を築いていた!~夫婦円満の秘訣は感謝を伝えること!?~
総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:峯尾 太郎)が運営する転職サービス「doda(デューダ)」< https://doda.jp/ >は、平成最後の「いい夫婦の日」(11月22日)と「勤労感謝の日」(11月23日)に先駆けて、20代~40代の既婚者1,200人を対象に「夫婦仲」「パートナーの仕事の理解度」についての調査を行いましたので、結果をお知らせいたします。
本結果を受けて「doda」は、「いい夫婦の日」と「勤労感謝の日」の直前である11月20日(火)に、パートナーの仕事の理解度を高め夫婦仲を深めてもらうことを目的に、パートナーの仕事を1日体験する夫婦間職業体験『doda 勤労感謝でいい夫婦day』を開催いたします。
本結果を受けて「doda」は、「いい夫婦の日」と「勤労感謝の日」の直前である11月20日(火)に、パートナーの仕事の理解度を高め夫婦仲を深めてもらうことを目的に、パートナーの仕事を1日体験する夫婦間職業体験『doda 勤労感謝でいい夫婦day』を開催いたします。
【 主な調査結果 】 ① 8割以上の人が夫婦円満だと感じていることが明らかに!その秘訣は感謝を伝えること!? ・全世代(20代~40代)の80.4%が、夫婦の関係が良好と回答。 さらに全世代の78.2%は、パートナーの仕事や家事を理解しているとも回答。 ・夫婦仲が良いと思っている人と、夫婦仲が良くないと思っている人を比べたところ、夫婦仲が良いと思っている人の方が、パートナーに対して仕事や家事の感謝を伝えている割合が、約3倍も高いことが判明。 ・パートナーに仕事や家事の感謝を伝えている夫婦ほど円満な家庭を築いている。 ②パートナーと過ごす時間が不十分だと考える人が約3人に1人! ・約3人に1人(37.2%)が、パートナーと過ごす時間が足りないと思っていることが判明。 ・理想と現実では、平均1.4時間(平日1日)のギャップが生じている。 ③9割以上がパートナーの仕事を体験することで、夫婦の仲が今より良くなると考えている! ・約3人に1人(37.0%)が、「パートナーの仕事を体験してみたい」と思っている。 ・95.2%が、パートナーの仕事を体験することで、夫婦仲が今より良くなると回答。 |
■8割以上の人が夫婦円満だと感じていることが明らかに!その秘訣は感謝を伝えること!?
20代~40代の既婚者の80.4%が、夫婦関係が良好だと回答しました。(グラフ1参照)
さらに、全世代の78.2%は、パートナーの仕事や家事を理解していると回答しました。(グラフ2参照)
一方で、理解していない理由で最も多かった意見は、「パートナーの職業が専門的なため理解ができない」でした。続いて、「パートナーと仕事・家事内容について話す機会がない」「パートナーから詳しく聞いたことがない」という意見が多くあがりました。
【グラフ1】あなたは夫婦仲が良いと思いますか。※20代~40代(N=1,200)
【グラフ2】あなたはパートナーの仕事、家事を理解されていますか。※20代~40代(N=1,200)
夫婦仲が良いと思っており相手の仕事を理解していると回答した人の割合は85.6%、一方で夫婦仲が良いと思っておらず相手の仕事を理解していると回答した人の割合は48.3%と、約2倍の差がありました。(グラフ3参照)
また、夫婦仲が良いと思っている人の69.0%が、パートナーに仕事や家事の感謝を伝えているのに対して、夫婦仲が良くないと思っている人で、仕事や家事の感謝をパートナーに伝えている人は22.5%ということが判明し、その差は約3倍となりました。(グラフ4参照)
このことから、仕事や家事への理解度を深め、感謝を伝えることが、夫婦円満の秘訣であるとうかがえます。
【グラフ3】パートナーの仕事、家事を理解されている人の割合。※理解している20代~40代(n=939)
【グラフ4】日頃パートナーの仕事、家事に感謝の気持ちを伝えている人の割合。※感謝を伝えている20代~40代(n=718)
■パートナーと過ごす時間が不十分だと考える人が約3人に1人!
約3人に1人(37.2%)が、パートナーと過ごす時間が十分ではないと思っていることが分かりました。(グラフ5参照)また、十分に時間が取れない理由として「仕事が忙しくて会話ができない」と回答した人が最も多いことが判明しました。
さらに、パートナーと過ごす時間(平日1日)の理想が5.5時間で、現実が4.1時間と、1.4時間のギャップが生じていることも明らかになりました。(グラフ6参照)パートナーと良好な関係を築いている人が多い一方で、仕事の忙しさから十分に時間を取れていないと感じている人たちが一定層いることがうかがえます。
【グラフ5】パートナーと過ごす時間が十分だと思いますか。※20代~40代(N=1,200)
【グラフ6】1日のうち、パートナーと一緒に過ごす実際の時間と、一緒に過ごしたい理想の時間をお答え下さい。※20代~40代(N=1,200)
■9割以上の人が、パートナーの仕事を体験することで、夫婦仲が今よりさらに良くなると思っている!
お互いの仕事に対しては、パートナーの仕事や家事を自分も体験してみたいと思っている人が約3人に1人(37.0%)いることが判明しました。(グラフ7参照)
実際にパートナーの仕事を体験することで、96.4%の人が相手をより理解できるようになり、さらに96.1%の人が感謝できるようになると思っていることも明らかになりました。
また、 95.2%の人が、パートナーの仕事を体験することで、今よりさらに良くなると考えていることが分かりました。(グラフ8参照)
【グラフ7】パートナーの仕事、家事を自分も体験してみたいと思いますか。※20代~40代(N=1,200)
【グラフ8】パートナーの仕事を実際に体験することで夫婦仲が今より良くなると思いますか。※パートナーの仕事や家事を体験したいと回答した20代~40代(n=444)
<調査概要>
・調査期間:2018年10月20日~22日
・調査対象:全国の既婚者20代~40代男女計1,200人(男性600人、女性600人)
・調査方法:インターネットによるアンケート回答方式
■11月20日(火)に夫婦間職業体験『doda 勤労感謝でいい夫婦day』を実施!
今回の調査から、9割以上がパートナーの仕事を体験することで夫婦の仲が今より良くなると思っているということ、またパートナーの仕事や家事を自分も体験してみたいと思っている人が約3人に1人いることが明らかになりました。この結果を受け「doda」では、平成最後の「いい夫婦の日」「勤労感謝の日」の直前である11月20日(火)に、パートナーの仕事への理解度を高め、さらに夫婦仲を深めるための夫婦間職業体験『doda 勤労感謝でいい夫婦day』を実施いたします。パートナーの仕事についてよくわからない、理解できないという悩みに答えるため、転職サービス「doda」を運営するパーソルキャリア社員のパートナーに、社内会議やOJTなどの実際の仕事や、ランチタイムなどの同僚との交流を体験してもらいます。
『doda 勤労感謝でいい夫婦day』を通じ、普段パートナーの仕事に対してわかっているつもりでも実は違っていたり、新たな一面をみることができたりと、パートナーの仕事に関するわからないに応えることで、より一層パートナーに対する理解が深まるきっかけになって欲しいという思いから企画いたしました。
10月よりリブランディングした新「doda」のコンセプトである「”はたらく”や転職のわからないに応える」ため、転職の悩みだけでなく、このような”はたらく”全般に関わる「わからない」に応えていけるよう今後とも取り組んでまいります。
※取材希望の場合には、下記「doda PR事務局」までご連絡ください。
■「doda」について< https://doda.jp >
「doda」は、「はたらく今日が、いい日に。」をスローガンに、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のdoda転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。
■パーソルキャリア株式会社について< https://www.persol-career.co.jp/ >
パーソルキャリア株式会社は、パーソルグループの「リクルーティングセグメント」中核会社として、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとした人材紹介、求人広告、新卒採用支援等のサービスを提供しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンスからパーソルキャリア株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/ >
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービスの「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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