ビジネス・ブレークスルー、約10,000時間分のE-learningコンテンツを自社以外のLMS（学習管理システム）上でも再生可能に！
～学習UIそのままに、受講履歴の同期も可。いつでもどこでもBBTで学び続ける～
あらゆる年齢層に対し生涯にわたるリカレント教育を提供する株式会社ビジネス・ブレークスルー（所在地：東京都千代田区、代表取締役：柴田巌、以下BBT）は、約10,000時間分のE-learningコンテンツを自社以外のLMS（Learning Management System）上でも連携することを発表いたします。
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BBT教授陣の6割以上が現役経営者！約10,000時間分のE-learningコンテンツ
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自社以外のLMS上でもE-learningコンテンツを公開するに至った経緯と、今後の展望について
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BBTでは、2つの側面でE-learningコンテンツの品質管理にこだわっています。一つ目は、「コンテンツの鮮度」。ビジネスの第一線で活躍する実践者が、実務に直結する生きたナレッジを提供しています。そして二つ目は、「学習UI（ユーザーインターフェース）のクオリティ」です。常に受講者の学習体験を向上させる学習UIの開発と提供を心掛けています。
BBTでは、ビジネスの最先端で起こる外部環境の変化や、企業事例をE-learningコンテンツへと転換し、タイムリーに受講生に提供してきましたが、これまではBBT独自の学習プラットフォーム（AirCampus®︎やAirSearch）での提供に限っていました。
しかしながら、顧客企業やコンテンツ販売の提携パートナーからの多数のご要望を受け、世の中のLMS上でBBTのE-learningコンテンツをシームレスに視聴できるようBBTのE-learningコンテンツの品質へのこだわりに妥協することのない技術開発を行い、この度公開の運びとなりました。
コンテンツ連携には、多くのLMSで実績のあるADL（Advanced Distributed Learning）によって標準化されたSCORM(※1)を採用しており、受講者はBBTの学習UIのまま、ストレスなく学習動画を閲覧できる上、他のLMS上での受講履歴を同期することも可能です。
BBTは、常にオンラインでの教育機会を提供するフロントランナーであり続けたいと考えております。今後もあらゆるLMS提供企業と連携しながら、販路を拡大させ、多くの企業の人材育成に貢献してまいります。
（※1）SCORM・・・Sharable Content Object Reference Model（シェアラブル コンテント オブジェクト リファレンス モデル）の略で、直訳すると「共有可能なコンテンツオブジェクト参照モデル」。 E-learning教材とLMSにおける国際的な技術標準規格
●企画者の背景
これまで多くのお客様から「すでに自社で導入しているLMSでBBTのコンテンツを視聴できないか？」というご要望を多くいただいており、この課題に応えるため部門横断で製品開発に取り組んでまいりました。今回採用したSCORMは、E-learningコンテンツを共有するためにADLが標準化した実績ある仕様です。世の中に存在するほとんどのLMSが標準で対応し、受講履歴も自動で連携する特徴があります。
一方で、SCORMは2000年代初頭に作られた古い技術環境を前提とした仕様です。そのため、当時の技術環境のままにコンテンツ共有を実現しようとすると、お客様に喜ばれている多言語AI字幕やメモ機能、スライドブックマークといった学習体験を犠牲にしなければなりませんでした。
この度、私たちが実現したのは、中身がほぼ空のコンテンツの入れ物「SCORMコンテナ」を作り、最新のフロントエンド技術であるReactを用いて画面を開いた瞬間にコンテナに教材を展開するというものです。
このSCORMコンテナをお客様のLMSにアップロードすることで、お客様の環境内であってもBBTのクラウド版と同じ最新の受講画面をお使いいただくことが可能となります。映像配信の設備投資も不要で、今あるLMSをそのままご活用いただけます。新旧の技術がもつ良い部分を組み合わせたハイブリッドな製品をコンテンツ不足にお悩みのお客様に気軽にお使いいただければと考えております。
日本初の100％オンラインで経営学学士を取得できる大学（※1）として2010年に経営学部を新設。教授陣の6割が現役経営者、学生の約7割が社会人。大前研一が学長を務める本学では、“teach（教える）”ではなく学生が主体的に“learn（学ぶ）”するのを手助けすることに大学の役割があるという考えに基づき設計されたカリキュラムで、グローバル時代を生き抜く力の育成を目指している。2014年3月に1期生が卒業。2014年10月にはe-Learning大賞 厚生労働大臣賞を受賞。2015年12月に「ITソリューション学科」、「グローバル経営学科」、2017年1月に「履修証明プログラム」が、文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」認定。https://bbt.ac/
（※1）100％オンライン大学での学士取得において、特区832制度を用いている経営学ではBBT大学が日本初
参考：インターネット大学に関する特区（特区832）について（文部科学省ウェブサイトより）https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/053/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2013/06/26/1336757_01.pdf （2022年9月）
100%オンラインでMBA（経営管理修士（専門職））の学位がとれる日本初(※3)の大学院として、2005年4月からオンラインMBAプログラムをスタートし、総計1,500名超の修了生を輩出。時間的・地理的条件に制約を受けない学習環境により、ダイバーシティによる学びを実現。さらに、世界的な経営コンサルタント大前研一をはじめ、高い実績をもつ実務家講師陣の知見を、実践的なカリキュラムとして反映。利便性に加え高い実践性を兼ね備えた"ビジネスパーソン・ファースト”な学習を提供。https://www.ohmae.ac.jp/
(※3)参考: 文部科学省ウェブサイトより
株式会社の設置する大学の一覧2022年7月)
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/003/gijiroku/attach/1416305.htm
令和3年度専門職大学院一覧（2021年5月）
https://www.mext.go.jp/content/20220125-mxt_senmon02-000017777_1.pdf
グローバル環境で活躍できる人材の育成を目的として1998年に世界的経営コンサルタント大前研一により設立された教育会社。設立当初から革新的な遠隔教育システムによる双方向性を確保した質の高い教育の提供を目指し、多様な配信メディアを通じてマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成プログラム、ビジネス英語や経営者のための勉強会等多用な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やＴＶ番組の制作などあらゆる年齢層に対し生涯に渡る「リカレント教育」を提供する。在籍会員数約1万人、輩出人数はのべ約5万人以上。また、1,300社以上の企業に対して研修を提供。2013年10月のアオバジャパン・インターナショナルスクールへの経営参加を契機に、生涯の学習をサポートするプラットフォーム構築をグループ戦略の柱の１つとして明確に位置づけている。https://www.bbt757.com
BBT教授陣の6割以上が現役経営者！約10,000時間分のE-learningコンテンツ
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自社以外のLMS上でもE-learningコンテンツを公開するに至った経緯と、今後の展望について
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BBTでは、2つの側面でE-learningコンテンツの品質管理にこだわっています。一つ目は、「コンテンツの鮮度」。ビジネスの第一線で活躍する実践者が、実務に直結する生きたナレッジを提供しています。そして二つ目は、「学習UI（ユーザーインターフェース）のクオリティ」です。常に受講者の学習体験を向上させる学習UIの開発と提供を心掛けています。
BBTでは、ビジネスの最先端で起こる外部環境の変化や、企業事例をE-learningコンテンツへと転換し、タイムリーに受講生に提供してきましたが、これまではBBT独自の学習プラットフォーム（AirCampus®︎やAirSearch）での提供に限っていました。
しかしながら、顧客企業やコンテンツ販売の提携パートナーからの多数のご要望を受け、世の中のLMS上でBBTのE-learningコンテンツをシームレスに視聴できるようBBTのE-learningコンテンツの品質へのこだわりに妥協することのない技術開発を行い、この度公開の運びとなりました。
コンテンツ連携には、多くのLMSで実績のあるADL（Advanced Distributed Learning）によって標準化されたSCORM(※1)を採用しており、受講者はBBTの学習UIのまま、ストレスなく学習動画を閲覧できる上、他のLMS上での受講履歴を同期することも可能です。
BBTは、常にオンラインでの教育機会を提供するフロントランナーであり続けたいと考えております。今後もあらゆるLMS提供企業と連携しながら、販路を拡大させ、多くの企業の人材育成に貢献してまいります。
（※1）SCORM・・・Sharable Content Object Reference Model（シェアラブル コンテント オブジェクト リファレンス モデル）の略で、直訳すると「共有可能なコンテンツオブジェクト参照モデル」。 E-learning教材とLMSにおける国際的な技術標準規格
●企画者の背景
これまで多くのお客様から「すでに自社で導入しているLMSでBBTのコンテンツを視聴できないか？」というご要望を多くいただいており、この課題に応えるため部門横断で製品開発に取り組んでまいりました。今回採用したSCORMは、E-learningコンテンツを共有するためにADLが標準化した実績ある仕様です。世の中に存在するほとんどのLMSが標準で対応し、受講履歴も自動で連携する特徴があります。
一方で、SCORMは2000年代初頭に作られた古い技術環境を前提とした仕様です。そのため、当時の技術環境のままにコンテンツ共有を実現しようとすると、お客様に喜ばれている多言語AI字幕やメモ機能、スライドブックマークといった学習体験を犠牲にしなければなりませんでした。
この度、私たちが実現したのは、中身がほぼ空のコンテンツの入れ物「SCORMコンテナ」を作り、最新のフロントエンド技術であるReactを用いて画面を開いた瞬間にコンテナに教材を展開するというものです。
このSCORMコンテナをお客様のLMSにアップロードすることで、お客様の環境内であってもBBTのクラウド版と同じ最新の受講画面をお使いいただくことが可能となります。映像配信の設備投資も不要で、今あるLMSをそのままご活用いただけます。新旧の技術がもつ良い部分を組み合わせたハイブリッドな製品をコンテンツ不足にお悩みのお客様に気軽にお使いいただければと考えております。
日本初の100％オンラインで経営学学士を取得できる大学（※1）として2010年に経営学部を新設。教授陣の6割が現役経営者、学生の約7割が社会人。大前研一が学長を務める本学では、“teach（教える）”ではなく学生が主体的に“learn（学ぶ）”するのを手助けすることに大学の役割があるという考えに基づき設計されたカリキュラムで、グローバル時代を生き抜く力の育成を目指している。2014年3月に1期生が卒業。2014年10月にはe-Learning大賞 厚生労働大臣賞を受賞。2015年12月に「ITソリューション学科」、「グローバル経営学科」、2017年1月に「履修証明プログラム」が、文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」認定。https://bbt.ac/
（※1）100％オンライン大学での学士取得において、特区832制度を用いている経営学ではBBT大学が日本初
参考：インターネット大学に関する特区（特区832）について（文部科学省ウェブサイトより）https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/053/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2013/06/26/1336757_01.pdf （2022年9月）
100%オンラインでMBA（経営管理修士（専門職））の学位がとれる日本初(※3)の大学院として、2005年4月からオンラインMBAプログラムをスタートし、総計1,500名超の修了生を輩出。時間的・地理的条件に制約を受けない学習環境により、ダイバーシティによる学びを実現。さらに、世界的な経営コンサルタント大前研一をはじめ、高い実績をもつ実務家講師陣の知見を、実践的なカリキュラムとして反映。利便性に加え高い実践性を兼ね備えた"ビジネスパーソン・ファースト”な学習を提供。https://www.ohmae.ac.jp/
(※3)参考: 文部科学省ウェブサイトより
株式会社の設置する大学の一覧2022年7月)
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/003/gijiroku/attach/1416305.htm
令和3年度専門職大学院一覧（2021年5月）
https://www.mext.go.jp/content/20220125-mxt_senmon02-000017777_1.pdf
グローバル環境で活躍できる人材の育成を目的として1998年に世界的経営コンサルタント大前研一により設立された教育会社。設立当初から革新的な遠隔教育システムによる双方向性を確保した質の高い教育の提供を目指し、多様な配信メディアを通じてマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成プログラム、ビジネス英語や経営者のための勉強会等多用な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やＴＶ番組の制作などあらゆる年齢層に対し生涯に渡る「リカレント教育」を提供する。在籍会員数約1万人、輩出人数はのべ約5万人以上。また、1,300社以上の企業に対して研修を提供。2013年10月のアオバジャパン・インターナショナルスクールへの経営参加を契機に、生涯の学習をサポートするプラットフォーム構築をグループ戦略の柱の１つとして明確に位置づけている。https://www.bbt757.com
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