GAMP5改訂・CSAからAI対応まで学ぶCSV実践セミナーを開催

基礎から最新トレンドまで、クラウド・DI・AIを含むCSV実務を体系的に解説

日本アイアール株式会社

アイアール技術者教育研究所は、CSVの基礎から最新ガイドライン、クラウド・AI対応までを学べる公開セミナーを開催します。

タル技術の活用が進むなか、コンピュータ化システムを適切に管理・検証するCSVの重要性は高まっています。一方、近年のCSVでは、単に多くの文書を作成することではなく、システムの用途やリスクを踏まえ、必要な検証を適切に行う「リスクベースアプローチ」が重視されています。

GAMP5 2nd EditionやCSA(Computer Software Assurance)などの考え方を踏まえながら、従来のCSV業務をどのように見直し、クラウド、データインテグリティ(DI)、AIといった新たなテーマへ対応していくかは、実務担当者にとって重要な課題となっています。

セミナー概要

  • セミナー名:基礎から学ぶコンピュータ化システムバリデーション(CSV)と最新実践トレンド

  • 開催形式:オンライン(Zoom LIVE配信/アーカイブ配信)

  • 開催日時:
    【LIVE配信】2026/11/11(水)13:00~16:30
    【アーカイブ配信】2026/11/13~11/27

  • 受講料:49,500円(税込)/1名(複数名受講割引あり)

  • 講師:新井 洋介 講師(株式会社ルナインサイト 代表)

講座詳細

本セミナーでは、CSVの基本概念から、GAMP5 2nd EditionやCSAを踏まえたリスクベースアプローチ、CSV計画、URS、IQ・OQ・PQ、運用管理までを体系的に解説します。さらに、クラウド、データインテグリティ(DI)、AIへの対応も取り上げ、実務で活用できるCSVの考え方と進め方を整理します。

セミナープログラム

1.CSV対応の基本概念と全体像

     ・CSVの目的と基本的な考え方

     ・関連法規制とガイドライン

     ・CSV活動とシステム開発ライフサイクル

     ・ユーザーとサプライヤ/ベンダーの役割と責任

2.最新ガイドラインの潮流(GAMP5 2nd Edition & CSA)

     ・GAMP5 2nd Editionのポイント

     ・CSAのポイント

     ・CSV要否の考え方

3.クラウド導入におけるCSV活動の実践

     ・リスクベースによるCSV計画

     ・サプライヤ評価・ベンダー監査

     ・ユーザー要件定義(URS)

     ・設計、検証(IQ/OQ/PQ)

     ・変更、逸脱管理と運用フェーズ

4.近年の主要テーマにおけるCSV対応

     ・データインテグリティ(DI)とCSV

     ・AIにおけるCSV対応の考え方

5.【LIVE限定】質疑応答

想定対象

  • 新たにCSV業務に関わることになった方

  • GAMP5改訂やCSA、クラウドやAI導入などCSVの最新トレンド・手法をキャッチアップしたい方

  • CSV計画の立案や日常の運用管理に課題や悩みをお持ちの方

※このセミナーの詳細はこちら

https://nihon-ir.jp/seminar/computerized-system-validation_basic_trend/

アイアール技術者教育研究所は、製造業向け技術者教育サービス(セミナー、eラーニング、研修、出版)を通じ、現場で役立つ知識・ノウハウの提供を継続してまいります。

日本アイアール株式会社

日本アイアール株式会社

50年超の実績を有する特許・知財ソリューションの他、技術情報の調査・分析、製造業向け技術者教育、技術系コンテンツ制作など、技術を軸にした専門性の高い実務サービスを幅広く展開しています。

◆会社HP:https://nihon-ir.jp/
◆アイアール技術者教育研究所:https://engineer-education.com/

〒101-0033 東京都千代田区神田岩本町15−1 CYK神田岩本町3階
TEL:03-6206-4966

すべての画像


ビジネスカテゴリ
医薬・製薬
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

日本アイアール株式会社

0フォロワー

RSS
URL
https://www.nihon-ir.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区神田岩本町15−1 CYK神田岩本町3階
電話番号
03-6206-4966
代表者名
矢間 達朗
上場
未上場
資本金
3100万円
設立
1966年11月