【特別公開】Sport Japan第52号特集 -「暴力などない適切なスポーツ環境」を考える- を当協会ホームページにて公開!
スポーツを「する」「ささえる」「みる・表現する」ための環境づくりを行うJSPO(正式名称:公益財団法人日本スポーツ協会 東京都新宿区/会長 伊藤雅俊)は、JSPO情報誌「Sport Japan」第52号の特集として、スポーツ界における暴力行為等を根絶するために-「暴力などない適切なスポーツ環境」を考える- をテーマに取り上げており、このほど特別に公開することといたしました。
非常に残念なことに、未だにスポーツ界から暴力行為等がなくなりません。
この状況にスポーツ界や社会が何をしていくべきなのか。現在の状況から今後の取り組みなどについて取り上げています。
▶ 閲覧はこちら https://www.japan-sports.or.jp/news/tabid92.html?itemid=4264
PART1 JSPO相談窓口における受付状況
椿原 直 氏(隼あすか法律事務所弁護士)
PART2 暴力行為などの違法性 知ってますか!? それ、犯罪です!
渡邉 健太郎 氏(堀法律事務所弁護士)
PART3 暴力行為などを受けた子どもの影響
阿江 美恵子 氏(東京女子体育大学体育学部体育学科教授)
PART4 世界的人権団体「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」における取り組み
ミンキー・ウォーデン 氏、土井 香苗 氏(ヒューマン・ライツ・ウォッチ)
PART5 スポーツ少年団における活動理念&公認スポーツ指導者制度におけるMCCがめざす指導者像
米谷 正造 氏(川崎医療福祉大学医療技術学部健康体育学科教授)
土屋 裕睦 氏(大阪体育大学大学院スポーツ科学研究科教授)
PART6 スポーツ界での暴力行為などを生む土壌、それらを改善するために取り組むこと
合田 雄治郎 氏(合田綜合法律事務所弁護士)
島沢 優子 氏(ジャーナリスト)
松尾 哲矢 氏(立教大学コミュニティ福祉学部教授)
森岡 裕策 (当会常務理事)
※今回の特集記事にあたっては、社会公益性の観点から、多くの方々に広く周知されることが望ましい内容であるため、どなたでも閲覧できるよう無料で公開するものです。
本来は有料販売冊子(通常号¥500円/特別号¥1,000円、いずれも税別)です。
当協会では、2013年4月にスポーツ界における暴力行為根絶宣言を宣誓し、「スポーツ界における暴力行為等相談窓口」を設置するなど、これまでも各種の取組を行っています。
▶スポーツ界における暴力行為等根絶宣言はこちら
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid931.html
▶スポーツ界における暴力行為等相談窓口はこちら
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid983.html
▶「Sport Japan」のバックナンバーはこちら
https://www.japan-sports.or.jp/publish/tabid660.html?catid=33
◆JSPO(公益財団法人日本スポーツ協会)について
JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。
JSPOでは、国民体育大会や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医・科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「ささえる」「みる・表現する」ための幅広い事業を展開しています。また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ・体育協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。
2019年の大河ドラマ「いだてん」で、主人公を導く重要な役回りとして登場した嘉納治五郎はJSPOの初代会長であり、JSPOは「いだてん」の舞台でもありました。
この状況にスポーツ界や社会が何をしていくべきなのか。現在の状況から今後の取り組みなどについて取り上げています。
▶ 閲覧はこちら https://www.japan-sports.or.jp/news/tabid92.html?itemid=4264
PART1 JSPO相談窓口における受付状況
椿原 直 氏(隼あすか法律事務所弁護士)
PART2 暴力行為などの違法性 知ってますか!? それ、犯罪です!
渡邉 健太郎 氏(堀法律事務所弁護士)
PART3 暴力行為などを受けた子どもの影響
阿江 美恵子 氏(東京女子体育大学体育学部体育学科教授)
PART4 世界的人権団体「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」における取り組み
ミンキー・ウォーデン 氏、土井 香苗 氏(ヒューマン・ライツ・ウォッチ)
PART5 スポーツ少年団における活動理念&公認スポーツ指導者制度におけるMCCがめざす指導者像
米谷 正造 氏(川崎医療福祉大学医療技術学部健康体育学科教授)
土屋 裕睦 氏(大阪体育大学大学院スポーツ科学研究科教授)
PART6 スポーツ界での暴力行為などを生む土壌、それらを改善するために取り組むこと
合田 雄治郎 氏(合田綜合法律事務所弁護士)
島沢 優子 氏(ジャーナリスト)
松尾 哲矢 氏(立教大学コミュニティ福祉学部教授)
森岡 裕策 (当会常務理事)
※今回の特集記事にあたっては、社会公益性の観点から、多くの方々に広く周知されることが望ましい内容であるため、どなたでも閲覧できるよう無料で公開するものです。
本来は有料販売冊子(通常号¥500円/特別号¥1,000円、いずれも税別)です。
当協会では、2013年4月にスポーツ界における暴力行為根絶宣言を宣誓し、「スポーツ界における暴力行為等相談窓口」を設置するなど、これまでも各種の取組を行っています。
▶スポーツ界における暴力行為等根絶宣言はこちら
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid931.html
▶スポーツ界における暴力行為等相談窓口はこちら
https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid983.html
▶「Sport Japan」のバックナンバーはこちら
https://www.japan-sports.or.jp/publish/tabid660.html?catid=33
◆JSPO(公益財団法人日本スポーツ協会)について
JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。
JSPOでは、国民体育大会や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医・科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「ささえる」「みる・表現する」ための幅広い事業を展開しています。また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ・体育協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。
2019年の大河ドラマ「いだてん」で、主人公を導く重要な役回りとして登場した嘉納治五郎はJSPOの初代会長であり、JSPOは「いだてん」の舞台でもありました。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- スポーツ財団法人・社団法人・宗教法人
- ダウンロード
- プレスリリース素材
このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます