​大日本印刷 3年連続でCDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」の最高評価を取得

サプライチェーン全体での気候変動対策の取り組みが評価され「リーダー・ボード」に

大日本印刷株式会社（本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 資本金:1,144億円 以下:DNP）は、グループを挙げて、製品・サービスのサプライチェーン全体での気候変動対策に取り組み、温室効果ガス（Green House Gas：GHG）排出量の削減などに努めています。今回、こうした活動が評価され、気候変動などの環境関連の課題解決に取り組む国際的な非営利団体CDP＊１（本部:イギリス ロンドン）が行う「サプライヤー・エンゲージメント評価」で、最高評価の「リーダー・ボード」に3年連続で選定されました。

CDPは2017年に、企業のサプライチェーン全体におけるGHG排出量削減や気候変動リスク低減の取り組みに関して、この評価を開始しました。今回は約13,000社の国内外の企業を対象として調査・評価を行い、全世界で518社（うち国内105社）が、最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に選定されました。

DNPは、原材料調達から生産、流通、使用、廃棄・リサイクルに至る製品・サービスのライフサイクル全体を通じたGHG排出量の削減に努めています。主要なサプライヤーに対しGHG排出量の削減目標の設定を促すなど、サプライチェーン全体での取り組みが高く評価されました。

■DNPの気候変動に対する取り組み
DNPは、1972年に業界に先駆けて社内に環境専門の部署を設置するなど、早くから環境関連の課題解決に取り組み、環境配慮製品・サービスの開発、提供を推進するなど、持続可能な社会の実現に努めています。2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」＊2を策定し、社員一人ひとりがあらゆる事業で環境との関わりを強く意識し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた活動を加速させています。特に、「脱炭素社会」の実現に向けて、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量の2050年までの実質ゼロと、製品・サービスを通じた環境負荷の低減を目指しています。GHG排出量については、2030年度までに2015年度比で40％削減するという中期目標に対し、2020年度実績ですでに30.3％の削減を実現しており、目標の早期達成に向けてさらなる削減に努めていきます。今後もDNPは、社会課題の解決と企業としての成長を両立させ、持続可能なより良い社会と、より快適な人々の暮らしの実現に向けて新しい価値の創出に努めていきます。

＊1 CDP ： 各国・地域の企業・政府に対し、温室効果ガス削減、森林保全、水資源保護を促進するイギリスの国際NGO。機関投資家とともに、企業や都市の活動の環境への影響についてマネジメントや情報の公開を促している。2021年は世界の時価総額の過半を占める13,000以上の企業がCDPを通じて環境関連のデータを公開した。
＊2 DNPグループ環境ビジョン2050 ： https://www.dnp.co.jp/sustainability/management/environment/#anchor01