【建設DX実態調査】競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に

～ゼネコンの約57％が「競合のDX化は自社のDX推進に影響がある」と回答～

建設業界をアップデートする野原ホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔）は、業界の環境配慮と生産性向上の両立を支援するBIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」(ビルドアップ)および建設DXニュースサイト「BuildApp News」(ビルドアップ ニュース)をサービス提供しています。
このたび、総合建設会社（以下、ゼネコン）に勤務する267人に対し「競合のデジタル化が自社のDX推進に与える影響」というテーマで建設DXのアンケート調査を行いましたので、その結果を公表します。

• 結果サマリー

1.競合のDX化は自社のDX推進の起爆剤となり、特に建設プロジェクトの計画段階に携わる設計・積算部門で大きな影響を受けることが判明
2.同じ部署の上長や同僚に競合のDX情報を積極的に共有していることから、ゼネコンのDX推進は現場主導で進んでいる様子が伺える

• 調査概要

1.調査方法　：ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用した WEB アンケート方式で実施
2.調査対象　：ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国のゼネコンにお勤めの方を対象に実施
3.有効回答数：267 人
4.調査実施日：2022年5月27日（金）～30日（月）

• アンケート結果

ゼネコンに勤務する267名に「実績の有無は問わず、競合のDX化は自社のDX推進に影響がありますか？」というアンケートを行った結果、57％の方が「影響がある」と回答。

• トピックス

1.競合のDX化は自社のDX推進に「影響をする」と回答したゼネコンは57％
2.競合のDX化で影響が大きい部門は「積算」 51％でトップ、次いで「設計」も47%と影響大
3.DXの実績があるゼネコンの57％が直属の上司に競合のDX情報を共有

• その他アンケート結果

別紙、または「BIM」や「建設DX」情報に特化したニュースサイト「BuildApp News」に掲載しています。
【別紙】​https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-7aea82b1c40f057f59d4586d0ed64e80.pdf
【BuildApp News】https://news.build-app.jp/article/8174/
▼BuildApp News　建設DXやBIMに関連する業務役立つニュースを配信しています。
https://news.build-app.jp

• BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」

「BuildApp」は、すべての建設事業者のDX推進や部門間の情報連携に寄与するBIM設計-生産-施工支援プラットフォームです。「設計積算」や「施工管理」は勿論、各プロセス別やプロセスを繋ぐ課題やご要望に応じて、最適なサービスを提供します。

【BIM設計-生産-施工支援プラットフォームBuildApp】https://build-app.jp
【BuildApp ブランドムービー】　　　

 

【BuildApp サービス紹介ムービー】　

 

• 野原ホールディングス株式会社について

野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp

• 【お客さまからの問合せ先】

野原ホールディングス株式会社
建設DX推進統括部
e-mail：[e-mail]

• 資料

・リリースPDF
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-0ec2e4bcc4204c53b76d4b0e0cbb0064.pdf
・【別紙】建設DX実態調査_競合のデジタル化が自社のDX推進の起爆剤に（結果詳細）
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20220929-7aea82b1c40f057f59d4586d0ed64e80.pdf

• 参考

・BIM（ビム/Building Information Modelingの略称）とは
建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。
野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。