「新聞×AR」の表現アイデアコンテスト 第1回「日経ARアワード」開催
9月1日から10月20日まで応募アイデア募集
株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:岡田直敏)は、AR(拡張現実)技術を活用した「日経AR」アプリを使って、新聞とARを組み合わせた表現のアイデアを公募する「日経ARアワード」を開催します。
「日経AR」アプリは昨年11月のリリース以来、今年8月までにダウンロード数が13万を超えました。スマホやタブレットにインストールした「日経AR」アプリを新聞にかざすと、紙面に掲載された画像が3D映像として浮かび上がり、写真の枠の中で動画や音が流れます。従来、新聞は紙に印刷された文字や画像を読むだけでしたが、ARと組み合わせることで、新たに「新聞を体験する」世界が広がります。
「日経ARアワード」は、日本経済新聞と日経ARの組み合わせでどのような表現ができるか、広く公募するアイデアコンテストです。協賛企業が提示する「応募課題」に沿って、「新聞×AR」の斬新な表現アイデアを募集し、優秀なアイデアに対して「グランプリ」(1点)、「協賛社賞」(4点)を表彰します。応募はプロのクリエイターである必要はありません。一般の読者の方やARに関心がある方、広告表現に関心がある方、学生の皆さんなど、どなたでも応募できます。
アワードの概要は以下の通りです。
○主催:日本経済新聞社
○協賛:旭化成ホームズ、川崎重工業、テレビ東京・BSテレ東
○募集内容:協賛企業が提示する「応募課題」に沿って、新聞とARの組み合わせで表現するアイデアを募集(応募はアイデアをまとめた5枚程度のスライドを送付)
○募集期間:2019年9月1日(日)~10月20日(金)
○表彰 :「グランプリ」(1点、賞金30万円)
「協賛社賞」(名称は「企業名+賞」4点、賞金各10万円)
○審査 :「グランプリ」は応募アイデア全体の中から審査委員が審査し、決定。
「協賛社賞」は「応募課題」を提示した各社がそれぞれ審査し、決定。
賞の名称は「企業名(商品名)+賞」。
○スケジュール:2019年11月 協賛社賞決定/紙面発表
2019年12月または2020年1月 グランプリ決定/紙面発表/表彰式
(スケジュールは変更になる場合があります)
○「応募課題」
旭化成ホームズ 「日々忙しく、現代を生きる共働き子育て世代に向けて「住宅」にできること、共働き子育て家族を応援するメッセージを新聞広告と日経ARで表現してください」
川崎重工業 「川崎重工が持つ、「自分たちがカワる、そのサキへ向かって挑戦する」という想いと、「社外がカワっていく、その一歩サキへ」という意思を、新聞広告と日経ARで表現してください」
テレビ東京・BSテレ東 「テレビ東京・BSテレ東では、新聞広告と日経ARを使った企業PR、もしくはテレビ東京グループの番組をPRするユニークなアイデアを募集します」
日本経済新聞社 「日本経済新聞に掲載された記事、広告の中から1つを選び、紙面だけでは伝えきれない情報を日経ARを使って表現するアイデアをお寄せください」
※協賛社および「応募課題」は9月1日時点のものです。
○審査基準: ① 応募課題との整合性
② ARアプリを使いたくなる新聞の表現
③ 新聞〜ARの連動性/AR表現アイデア
○公式サイト : https://araward.nikkei.co.jp/
※「日経AR」の仕組み
(1)紙面に掲載される画像、写真、イラストなどを「マーカー」に設定します。
(2)動画や3D映像などをサーバーにセットします。
(3)「日経AR」アプリで紙面をスキャンし、マーカーを認識すると、サーバーにセットされた動画や3D映像がマーカー部分に表示され、紙面が動いているように見えます。
※「日経AR」アプリのインストール(無料)
App Store : https://itunes.apple.com/jp/app/id1441094001
Google Play: https://play.google.com/store/apps/details?id=com.nikkei.ar&hl=ja
※「日経AR」の詳細 https://adweb.nikkei.co.jp/ar/lp/
※「日経AR」の事例紹介 https://s.nikkei.com/ar201905
<お問い合わせ先>
日経ARアワード担当:浦野、荒井 (下記問い合わせフォームからお願いします)
https://esf.nikkei.co.jp/araward_inquiry/
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約230万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数に日経産業新聞や日経MJ、日経ヴェリタスの紙面ビューアー契約数、人事ウオッチ契約数を加えた「デジタル購読数」は72万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。
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