アインホールディングスがエンゲージメントサーベイを一本化 　「アドバンテッジ タフネス エンゲージメントプラス」導入

～「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」導入による拡張性にも期待～

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、調剤薬局やコスメ＆ドラッグストアを運営する株式会社アインファーマシーズ等を傘下に置く株式会社アインホールディングスに、当社の「アドバンテッジ タフネス エンゲージメントプラス」、「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を提供することをお知らせいたします。

株式会社アインホールディングスは、「事業活動のサステナビリティ」を方針に掲げ、その実現のために「健全な経営基盤」を重要なテーマとし、取り組みを推進しています。 その一環として「健康経営」も経営課題として捉え、健康経営優良法人の上位500法人に与えられる「ホワイト500」の取得も目標に掲げています。
このたび、「サーベイを起点に従業員の状態を把握するとともに、その結果を効率的かつ効果的に活用したい」という同社のニーズのもと、当社のエンゲージメントサーベイプログラム「アドバンテッジ タフネス エンゲージメント プラス」を導入いただきました。ストレスチェックとエンゲージメントサーベイを一本化し、ストレスチェックによるメンタルヘルス面の課題把握にとどまらず、より良い状態へと導くエンゲージメント面からもアプローチできる点が評価されました。
さらに、各種人事労務データを集約できるデータマネジメントプラットフォーム「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」の提供も後押しとなりました。同プロダクトは、各種サーベイ結果を総合的に把握できるだけでなく、課題提示、効果検証まで網羅した点が強みです。サーベイ結果の分析にとどまらず、健康診断結果や勤怠情報と掛け合わせて健康経営推進にも寄与する有益なプラットフォームであると期待されています。
従業員のエンゲージメントを向上させるためには、従業員自身の意識改革も不可欠です。同プロダクトは、従業員にも結果がきちんとフィードバックされ、課題把握だけでなく改善へのアクションにも導くことができます。こうした機能が従業員の当事者意識を醸成し、エンゲージメント向上、ひいては健康経営を実現できるものと当社は考えています。当社は企業側の支援にとどまらず、従業員の意識改革を実現し、アインホールディングス、グループ会社のサステナブルな事業活動に貢献してまいります。
 

■導入サービス　

1）アドバンテッジ タフネス エンゲージメントプラス　　
https://www.armg.jp/solution/lp/engagementsurvey/　

ストレスチェックやエンゲージメントサーベイを起点に組織改善までを担うワンストップサービスです。
リスクになりうるストレス状態に加え、生産性向上に直結するエンゲージメント、ストレスへの対処スキル「メンタルタフネス度」という独自指標で個と組織の課題を特定します。
「測りっぱなし」を防ぎ、課題に合った解決策としてeラーニングやカウンセリングなど基本サービスに加え、最適なエンゲージメント向上施策を提供する、サーベイ実施「後」にフォーカスしたサービス内容を評価いただきました。

 

２）アドバンテッジ ウェルビーイング DXP
　https://www.armg.jp/solution/info/advantage_well-being_dxp/　

「アドバンテッジ タフネス」の調査結果や健康診断結果など、心身の健康データや、勤怠、休業等の人事労務情報を集約し、「見える化」するとともに、その「見える化」したデータを専門的知見に基づいて分析し、課題を抽出するデータマネジメントプラットフォームです。多種多様な情報を集約することで、本質的な課題の顕在化、的確なソリューション検討につながります。
データから組織・従業員個人の全体像を把握し、最適な施策実行へと導くとともに、その後の結果把握・効果分析まで網羅的に対応します。
結果を一元管理することができる点、その推移を追うことで施策の効果を検証できる点が、サーベイの実施意義を高めるものとして評価いただきました。


株式会社アドバンテッジリスクマネジメント(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二　https://www.armg.jp/ )
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。2017年12月に東京証券取引所 市場第1部銘柄に指定。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。