リスキリングでの活用が急増中！eラーニングシステム「LearnO（ラーノ）」リスキリング応援キャンペーン実施

～業界最安値帯の月間利用料がさらに10%OFFで利用可能に～

【LearnO紹介ページ】https://learno.jp/

eラーニングシステム「LearnO（ラーノ）」を展開するMogic株式会社（本社：東京都練馬区、代表取締役：山根陽一、以下 Mogic）は、リスキリングを目的としたeラーニングの需要拡大を背景に、「リスキリング応援キャンペーン」を実施いたします。

期間中、LearnOをご契約いただくと月額利用料が10％OFFでご利用いただけるキャンペーンとなり、期間は本日から9月30日までとなります。

リスキリング需要に対応する「LearnO」10％OFFキャンペーン

LearnOは、リーズナブルな料金体系、必要十分でわかりやすい機能、最短1か月から可能なご契約など、導入しやすく続けやすいことが特徴のeラーニングシステムです。

リスキリングは、従業員が新しいスキルを習得し、職務能力を向上するための取り組みです。

近年、DX（デジタル・トランスフォーメーション）やテクノロジーの進化により、多くの企業でリスキリングの需要が高まっています。このニーズに応えるべく、Mogicは業界最安値で、最短1か月から提供するeラーニングシステムLearnOがお得に利用できるキャンペーンを実施いたします。契約終了まで通常価格の10％OFFでご利用いただけます。

約3,800社の社内教育で活用される「LearnO」

約3,800社の企業でご利用いただいているLearnOは、多くの企業で社内人材の教育に活用されています。このeラーニングシステムは、DX人材の育成や新しいスキルの習得、社内人材の教育／キャリアアップ支援をサポートしています。

過去のリスキリングの活用事例として、勤続年数や職務遂行レベルが異なる社員にそれぞれ必要なスキルが学べる教材を細かく割り当てて効果を出しているケースがあります。

汎用的で使いやすいLearnOを通じて、人材の有効活用をサポートし、人材戦略の目標を実現できます。

スタッフ個々の学習進度の可視化、数値化 :

従業員ごとの学習進捗を手軽に確認でき、データ分析が可能です。

教材の紐づけ方法が柔軟 :

教材は、個人、組織、グループなど柔軟に紐づけが可能で、キャリアアップ支援などの教育設計が可能です。

分かりやすい操作 :

シンプルで分かりやすいインターフェースにより、直感的に誰でもすぐに使えます。

コストパフォーマンス :

業界トップクラスのコストパフォーマンスで、短期間からでも導入しやすい料金設定です。

詳細やお問い合わせについては、弊社ウェブサイトをご覧ください。

LearnO 詳細やお問い合わせ　https://learno.jp/function/

LearnO 活用事例　https://mana-pla.jp/category/walking/

【「LearnO（ラーノ）」について】

幅広い業種／業態にマッチングするeラーニングシステム。手ごろな価格設定とわかりやすい機能が魅力で、契約期間も最短1ヶ月から選べます。現在は、法人を中心に導入が進み、月間60万人以上にご利用いただいています。

動画やPDFファイルの資料があれば、すぐにオンライン教材を作成し講座をスタート可能。また、担当スタッフが電話やメールで無料サポートするため、初めてeラーニングを導入される方や、新たにスクールビジネスをスタートさせる方などでも安心して導入可能です。

さらに、LearnOを活用したビジネスを実施するお客様向けに、販売代理店制度やOEM制度もご用意しています。

『LearnO』についてはこちら＞＞＞https://learno.jp/

『LearnO 販売代理店制度』についてはこちら＞＞＞https://agency.learno.jp/

『LearnO OEM制度』についてはこちら＞＞＞https://oem.learno.jp

『LearnOメディア “まなびプランター”』はこちら＞＞＞ https://mana-pla.jp/

『はじめてのITに寄り添うメディア “ソリイノ” 』はこちら＞＞＞https://solino.mogic.jp/

【会社概要】

会社名：Mogic株式会社

本社：〒177-0041 東京都練馬区石神井町3-3-31モノデコール石神井公園1F-4F

代表者：代表取締役 山根陽一

設立：2009年12月16日

資本金：20,000,000円

Tel：[phone]

Fax：[phone]

URL： https://www.mogic.jp/

事業内容 ：

(1) IT教育サービスの企画、制作、開発、運用

(2) インターネットサービスのコンサルティング業務

(3) メディアサービス運営