パラリンピックに関する認知と関心調査実施
東京2020パラリンピックを通じた国民や社会への影響を経年比較、11月に開催される東京2025デフリンピックの認知度は向上
日本財団パラスポーツサポートセンター(パラサポ、会長 山脇康、東京都港区)パラリンピック研究会は、パラスポーツが障がい者との共生意識に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、全国20~69歳の男女を対象に「国内一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心(2025年)」について調査を実施しました。
パラリンピック研究会では、 2014年、2017年、2021年と3回にわたり、パラリンピックに関する認知や関心、東京2020大会のボランティア意向、東京大会への期待等を質問項目とする社会調査を行い、今回が4回目の調査となります。
今回の調査では、2021年の第3回調査と比較して、東京2020パラリンピックに対する認知度や関心はやや減少傾向にあることが確認されました。一方で、2025年11月に東京で開催される予定の「東京2025デフリンピック」については、前回調査に比べて認知度が大きく上昇しており、社会的な注目が高まりつつあることが明らかになりました。
パラリンピック、スペシャルオリンピックス、デフリンピック、世界陸上の認知度
✅ パラリンピックの「認知・計」は全体で95.5%と、前回から2.4pt減少
✅ デフリンピックの「認知・計」は全体で38.4%と、前回から22.1pt増加

2021年に開催された東京パラリンピックを通じた国民や社会への影響(そう思う・ややそう思うの計)
✅パラスポーツに関する認知や関心は減少した一方で、「障がいのある人がスポーツをしやすい環境が整ってきた」が0.8pt、「公共交通機関や施設のバリアフリー化が進んだ」 3.5pt、 「障がいのある人とない人が一緒にスポーツできるようになった」 0.5pt、 「障がいのある人の雇用が進んだ」 が5.5ptと増加し、社会環境面では、肯定的回答が増加。

東京2020パラリンピック開催後の現在の気持ち (そう思う・ややそう思うの計)
✅東京パラリンピックの開催について、「私自身にとって良かった」と感じる人の割合は大きく減少した一方で、「社会にとって良かった」とする回答は2.5pt増加。

<調査概要>
【調査対象者】全国20~69歳男女
【サンプル数】5,000サンプル
【割付】470セル(性別2区分×年代5区分)を人口構成比に割付
【調査期間】2025年5月28日(水)〜2025年5月29日(木)
【調査手法】インターネット定量調査
【調査機関】株式会社クロス・マーケティング
※本プレスリリースでは調査結果の一部を抜粋して紹介しています。
詳細は、日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会のWEBサイトをご参照ください。
掲載ページURL| http://para.tokyo/2025/07/post-35.html
日本財団パラスポーツサポートセンターとは
パラサポ公式サイト|https://www.parasapo.or.jp/
パラサポは「SOCIAL CHANGE with SPORTS」をスローガンに、一人ひとりの違いを認め、誰もが活躍できるDE&I社会の実現に向けて、スポーツを通じて社会を変えていきます。
日本財団の支援を受け2015年5月に活動を開始した日本財団パラスポーツサポートセンター*(パラサポ)は、運営基盤に課題があったパラリンピック競技団体の持続可能な運営体制構築のため、2015年11月、競技団体・関係団体との共同オフィスをオープンしました。また安定した団体運営に欠かせない事務局人件費、競技人口を増やす活動を行うための普及啓発費、広報・マーケティング費等の助成金をはじめ、会計・翻訳など共通する業務を集約し効率的な団体運営を推進する「シェアードサービス」の提供により基盤強化に取り組んでいます。
2018年6月には、パラアスリートの練習環境向上、普及啓発イベント実施などを目的とした「日本財団パラアリーナ」をオープン、これまでに延べ6.8万人を超えるパラアスリートが活用しています。
パラアスリートを中心とした講師が行う小・中・高・特別支援学校向けの教育プログラム、企業・団体・自治体・大学等向けの研修プログラム「あすチャレ!」は、全国で年間900回以上を開催、2016年度から2024年度末までに国内外で約5,600回開催、子どもから大人まで58万人以上が参加しています。
また2024年4月には運動会にインクルーシブな種目を導入して、先生や児童生徒たちがインクルーシブな考え方やその大切さを知ってもらうことを通じ、インクルーシブ教育推進の機会を提供する新プログラム「パラサポ!インクルーシブ運動会」をスタートしました。
2025年は設立10周年となります。
*2022年1月に日本財団パラリンピックサポートセンターから名称変更



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