昨年秋に英誌「The Economist」の調査部門が弊社の協力のもと行った、高齢化に伴う人々の認識に関する調査（「健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」）においては、日本の調査対象者の約４割が退職後の余命を実際よりも短く認識しているなど、老後の健康や資産形成に関する知識と現実の認識の差が依然として大きいことが明らかになっています。このような認識ギャップのもとにある、いわゆる現状維持バイアスから脱却し、「明るい超高齢社会」実現のための未来図を描くためには、産官学連携の下での大きな構想力が求められています。
今回開催した「＃老後を変える」サミットでは、健康な方はもちろん、様々な疾患や介護等、何かを抱えながらでも、「後半人生」を愉しく豊かなものに実現していけるような社会を構築するために、今後必要となる連携について、日米トップレベルのアカデミア、政策関係者、企業幹部など、各界の様々なゲストスピーカーが会場参加者と共に闊達な議論を展開しました。
同サミットに登壇した、特定非営利活動法人アスリッド理事長の西村由希子氏は、次のようにコメントしています。「人生100年時代において、病気の予防や早期発見は大切ですが、すでに疾患を抱えている患者は、治るための薬だけでなく、毎日が生きやすくなるサービスを求めています。そこには企業が参入できる新しい市場があるのではないでしょうか」
また同じく同サミットに登壇した、当社 執行役 専務 チーフストラテジーオフィサーの幸津ウェブスターは、次のようにコメントしています。「超高齢社会に対する取り組みは一社のみで実現できるものではありません。当社は今後も産官学の様々なパートナーの皆さまとの連携の下、『エコ・システム』を共に造り上げていければと考えております」
同サミットの模様は、弊社の「＃老後を変える」サイト（
https://www.metlife.co.jp/changerougo/）等で、お知らせしてまいります。
以上
メットライフ生命について
メットライフ生命は、日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、多様な販売チャネルを通して、個人・法人のお客さまに革新的かつ幅広いリスクに対応できる商品を提供してまいりました。現在は日本法人「メットライフ生命保険株式会社」として、お客さまに常に寄り添い、お客さま自らが自信を持って最適な保障を選ぶお手伝いをし続けることに努めています。
http://www.metlife.co.jp
【別紙】
「＃老後を変える」サミット・セッション概要
|
パネルセッション１：
認知症の未来：日米の最新の研究からわかる新しい視点
超高齢社会に伴いより一層増加が見込まれる認知症について、私たちはどう向き合うべきなのか？そもそも認知症はどういう病気で、防ぐことは可能なのか？日米の最新の研究結果をもとに、認知症に関する新しい考え方を紹介した。
パネリスト：
東京大学 名誉教授 黒川清 氏
医療法人社団至髙会 たかせクリニック 理事長 ／ 日米医学医療交流財団 理事 高瀬義昌 氏
モデレーター：サボニックス 代表取締役社長 マリア・シャルヴァ 氏
|
|
パネルセッション２：
「明るい超高齢社会」は実現できるのか：アカデミアと政策関係者の視点
生産年齢人口の減少がすでに始まるなか、安倍政権が掲げる「人づくり革命」のもと、政策のグランドデザイン作りが進められている。本当に日本は「明るい超高齢社会」を構想できるのか、また日本人は「定年後」の長い人生をどのように生きるべきなのか、アカデミアと政策関係者の考えを紹介した。
パネリスト：
東京大学 高齢社会総合研究機構 特任教授 秋山弘子 氏
経済産業省 商務・サービスグループ 政策統括調整官（兼）内閣官房 健康・医療戦略室 次長
江崎禎英 氏
モデレーター：
ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット エディター 近藤奈香 氏
|
|
パネルセッション３：
エコノミスト調査の視点
私たち日本人は本当に超高齢社会に備えていると言えるのか？なぜ依然として超高齢社会の訪れを具体的にイメージできずにいるのか？昨年１０月に公表された国際比較調査「健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」をもとに、日本人がもつ超高齢社会に対する認識ギャップとその背景について明らかにした。
パネリスト：
ザ・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット マネージング・エディター クリス・クレイグ 氏
メットライフ生命保険株式会社 執行役 常務 コーポレートコミュニケーション担当
クリストファー・ドミター 氏
|
|
パネルセッション４：
人生１００年時代実現へのロードマップ：産業界とその受け手側の視点
超高齢社会に企業はどのようなソリューションを提供できるのか？本当に私たちは人生１００年時代を迎えられるのか？人口動態が変化する中で企業のビジネスモデルはどう変わっていくのか？いま新しい業際的な取り組みを進める企業と、サービスの受け手側の視点から、明るい超高齢社会実現のための企業のあるべき姿について考えた。
パネリスト：
株式会社タニタヘルスリンク 代表取締役社長 丹羽隆史 氏
野村資本市場研究所 研究部長 野村亜紀子 氏
特定非営利活動法人 アスリッド 理事長 西村由希子 氏
一般社団法人ＣＳＲプロジェクト 理事長 桜井なおみ 氏 （ビデオメッセージ）
メットライフ生命保険株式会社 執行役 専務 チーフストラテジーオフィサー
幸津ウェブスター 氏
モデレーター：慶應義塾大学 経営管理研究科 准教授 医師・博士（経済学） 後藤励 氏
|
