ゾーホージャパン、「BTCONJP 2026」に初出展・初登壇 CIOが自社のIT運用の実態を紹介
「インドIT企業のCIOが語る、情シスベンダーの"中の人"事情」をテーマに講演します。
ゾーホージャパン株式会社(代表取締役:Manikandan Thangaraj - マニカンダン・タンガラジ、本社:横浜市、以下、ゾーホージャパン)は、2026年11月27日(金)、28日(土)に開催される情シス・コーポレートIT層向けカンファレンス「Business Technology Conference Japan 2026(BTCONJP 2026)」に協賛し、弊社CIOの大石 貴昭が11月27日(金)に登壇することをお知らせします。

・BTCONJP 2026 公式サイト:https://btcon.jp/
BTCONJPとは
「Business Technology Conference Japan(BTCONJP)」は、情シス・コーポレートIT層向けの情シスカンファレンスです。国内最大級となる17,000ユーザーの情シスコミュニティ「情シスSlack」の有志によって運営されています。ITを「ビジネステクノロジー」の領域へと昇華し、日本のあらゆる経済活動をアップデートすることを目指すイベントで、2026年11月に第4回目の開催を迎えます。(主催:一般社団法人日本ビジネステクノロジー協会)
「インド外資のCIOが語る、情シスベンダーの"中の人"事情」をテーマに、自社のIT運用の実態を公開
■ 登壇背景
近年、企業の情報システム部門は、多様化するITツールの選定・運用において、自社の業務ニーズと予算・人員等の制約との両立という課題に直面しています。
弊社はIT運用管理・セキュリティ製品を扱うManageEngine事業部と企業向けクラウドサービスを扱うZoho事業部の2つの事業部で構成されており、社内でも自社製品を活用しています。
本セッションでは、"製品を提供する側"と"社内で利用する側"の双方の視点を持つ弊社CIOが、自社におけるIT運用のリアルを率直に紹介します。
同じ情報システム部門に携わる立場からの実践的な知見を共有することで、ご来場の皆様の日々の業務における課題解決の一助となることを目指します。
■ セッション概要
項目 内容
タイトル インド外資のCIOが語る、情シスベンダーの"中の人"事情
日時 2026年11月27日(金)14:15〜14:45
会場 LINEヤフー株式会社 本社(東京ガーデンテラス紀尾井町 紀尾井タワー17F)/TRACK A
登壇者 ゾーホージャパン株式会社 CIO 兼 ManageEngine技術部 部長 大石 貴昭
■ 主な講演内容
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自社製品を主軸としたIT運用の実態(自社製品を中心に据えつつ、他社製品も適材適所で併用する運用の考え方)
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ユーザー視点から見た自社ツールの評価(利用者として実感する利点および改善余地)
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社内ニーズと制約の両立に向けた考え方(制約のある環境下での運用上の工夫と判断基準)
■ イベント概要
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名称:Business Technology Conference Japan 2026(BTCONJP 2026)
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会期:2026年11月27日(金)・28日(土)
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会場:LINEヤフー株式会社 本社(東京ガーデンテラス紀尾井町 紀尾井タワー17F)
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主催:一般社団法人日本ビジネステクノロジー協会
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公式サイト:https://btcon.jp/
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参加費用:現地参加 1,500円~、オンライン参加 無料~
皆様のご来場を心よりお待ち申し上げております。ご来場の際は、ぜひ弊社のセッションおよびブースへお立ち寄りください。
ゾーホージャパン株式会社について
ゾーホージャパン株式会社は、ワールドワイドで事業を展開するZoho Corporation Pvt. Ltd.(本社:インド タミル・ナドゥ州チェンナイ CEO:Shailesh Kumar Davey)が開発/製造したネットワーク管理開発ツールや企業向けIT運用管理ソフトウェア、企業向けクラウドサービスを日本市場に提供すると同時に関連するサポート、コンサルティングなども提供しています。企業向けIT運用管理ツール群「ManageEngine」は、ネットワーク管理のOEM市場でスタンダードとして認知されてきたネットワーク管理開発ツール「WebNMS」のノウハウや経験を生かして開発されたものです。また、業務改善/生産性向上を支援する企業向けクラウドサービス群「Zoho」は、世界で1億5,000万人を超えるユーザーに利用されています。国内では「Zoho CRM」や、50種類以上の業務アプリケーションを利用できる「Zoho One」を中心にユーザー数を増やしています。
ManageEngineについて
ManageEngineは、ゾーホージャパン株式会社が提供するネットワークやITサービス、セキュリティ、デスクトップ・ノートPC、ビジネスアプリケーションなどを管理する製品・サービス群です。必要十分な機能に限定、かつ、直感的な操作が可能な画面設計により、短期間での導入が可能であり、その後の運用フェーズにおいても手間がかからず、よりシンプルなIT運用管理を実現します。また、中堅・中小企業でも導入しやすいリーズナブルな価格で、これまで大手ITベンダーが提供する複雑で高額なツールを利用していた企業や、ツールを自社開発していた組織にも採用されてきました。現在では、日本国内の一般企業、官公庁や自治体などへ、10,000ライセンスを超える販売実績があり、安心して使える製品・サービスです。最大で37言語に対応する製品・サービスは、北米、欧州をはじめ、南米、中東、アジアなど世界中の企業や組織が導入し、企業・組織のIT運用管理のシンプル化、グローバル化に貢献しています。
Zohoについて
Zoho Corporationは多数の製品を提供する世界的ソフトウェア企業の一つです。営業、マーケティング、顧客サポート、会計、バックオフィス業務に加え、生産性向上やコラボレーションを含むほぼ全ての主要業務分野をカバーする60以上のアプリケーションを提供しています。
Zohoは収益性の高い非公開企業であり、その従業員数は19,000名を超えます。本社をインドに置き、日本、アメリカ、中国、シンガポール、メキシコ、オーストラリア、オランダ、アラブ首長国連邦に拠点を展開しています。日本では、ゾーホージャパン株式会社がみなとみらい(神奈川県横浜市)、東京都(港区)、大阪府(大阪市)、静岡県にオフィスを2拠点(静岡市、榛原郡川根本町)置き、製品の販売およびサポートを行っています。
Zohoはお客さまの個人情報保護を非常に重視しており、無料の製品を含め、いかなる事業にも広告による収益モデルを採用していません。現在、Zoho自身を含む100万社を超える企業・組織において、世界中で1億5,000万人を超えるユーザーがZohoのクラウド型ソリューションを利用しています。Zohoの詳細についてはwww.zoho.com/jpをご覧ください。
お問い合わせ先
本プレスリリースに関するお問い合わせ:
ゾーホージャパン株式会社 ManageEngine マーケティング部
TEL:045-319-4613 E-mail:jp-memarketing@zohocorp.com
※本資料に掲載されている製品、会社などの固有名詞は各社の商号、商標または登録商標です。®マーク、TMマークは省略しています。
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