Withコロナの最新留学事情 2020年8月以降アメリカへ留学する学生も
〜全研本社、「新型コロナウイルス下における留学事情」についての最新レポートを発表〜
『英会話スクールリンゲージ』及び『オンライン英会話リンゲージスピーク』を運営する全研本社株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:林 順之亮)は、「新型コロナウイルス下における留学事情」についてのレポートを発表しました。
- 「新型コロナウイルスにおける留学事情」に関するレポート:https://www.zenken.co.jp/news/2848
- 2020年9月時点の留学実態
高校卒業後、大学進学目的で留学しようとしている学生の場合、実際にはこの夏から留学を開始する人も出てきています。アメリカを例とすると、今までオンライン講義しか行っていなかった大学が、少人数の講義に限り対面を開始しました。大人数はオンライン、少人数はリアルというハイブリッド型のモデルです。オンライン講義のみの場合、学生ビザが発行されず留学ができなかった状況が、対面が開始したことによってビザ発行が叶い、留学が可能となりました。
また、イギリスにおいては日本からの入国について、14日間の渡航制限が7月に解除され、入国が容易となりました。このような背景があり、今年の夏から留学を行う学生が出てきています。
なお、日本の大学に在籍している途中での留学に関しては認められていません。これは、外務省・文部科学省が発表する世界159ヵ国・地域に対する渡航中止勧告に基づくことが背景として存在します。現在、2021年1月以降の検討や、来年に繰り越して実施するなど、延期措置が取られています。
- 留学中止による英語学習は本人の動機次第
もちろん、延期された留学のためにモチベーションを保つためや、現地での英語力をより上げるために英語を勉強しておくという層は一定存在します。全研本社ではアーカンソー州立大学のオンライン教材を提供していますが、このコロナ禍で通常の時に比べて提供が約3倍となっています。
- 現地語学留学からオンライン英会話の選択肢へ
語学を純粋に学びたい学生はオンラインでコミュニケーションした方が提供機会の増加、滞在費が掛からなくなるなど、参加するのにも障壁が少なくなっていきます。例えば、フィリピン留学の志望者は語学留学目的が多く、留学中止になった結果オンラインにほとんど移っているという現象が起きています。今回の渡航が難しくなったことをきっかけにオンラインプログラムの充実化、そして金銭的なハードルが大きく下がったことで、英語学習の裾野が広がり、本当のグローバル化が進むかもしれません。
- 全研本社の留学支援について
全研本社では、「AISE国際交流センター」「海外留学推進協会」「Global Study」を運営しており、「正規留学」「奨学金付き留学」など、他社では実現し難い魅力的な独自プログラムを、中学・高校生から社会人にいたるまで幅広く取り扱っています。
- 会社概要
代表者 : 代表取締役 林 順之亮
本社所在地 : 東京都新宿区西新宿6-18-1住友不動産新宿セントラルパークタワー18・19階
創業 : 1975年5月
資本金 : 56,050,000円
全研グループ資本合計 : 227,000,000円
オフィシャルHP : http://www.zenken.co.jp
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