BYD、5月の登録台数が416台に達し、「単月」と「過去最高」の記録を更新

「BYD SEALION 7」効果で既販3モデルも伸長し、輸入車ブランド初のトップ10入り達成

• 初の単月400台超えで、「単月登録台数」および「過去最高登録台数」の双方を更新

• 「BYD SEALION 7」の5月度の登録台数が240台超え、累計登録台数も約350台に、
  既販3モデル（BYD DOLPHIN, BYD ATTO 3, BYD SEAL）の販売増を牽引

• JAIA輸入車ブランド別ランキングでBYDが初のトップ10入りを達成

　BYD Japan Group※1で乗用車部門を担当するBYD Auto Japan株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：東福寺 厚樹、略称：BAJ）の5月の登録実績が416台となり、昨年、2024年3月に記録した単月での登録台数記録（353台）を更新するとともに、過去最高登録台数の双方を更新しました。さらに、日本自動車輸入組合（JAIA）の輸入車ブランド別登録台数ランキングにおいて、BYDが初めてトップ10入りを果たしました。

　BAJは、2023年1月からSUVタイプの電気自動車（以下：EV）「BYD ATTO 3（ビーワイディー アット スリー）」の国内販売を開始しました。以降、同年9月には、小型ハッチバックタイプのEV、「BYD DOLPHIN（ビーワイディー ドルフィン）」、翌年6月には、セダンタイプのEV、「BYD SEAL（ビーワイディー シール）」、今年の4月からは、クロスオーバーSUVのEV、「BYD SEALION 7（ビーワイディー シーライオン セブン）」の販売を始め、現在は小型ハッチバック、中型セダン、大型SUVまでの全4モデルのEVを販売しています。

■単月販売の増加に大きく貢献した「BYD SEALION 7」

　BAJは、5月単月および過去最高の登録台数記録を更新した要因は、発売間もない「BYD SEALION 7」のデビューインパクトおよび、これによるブランドリフトによるものと分析しています。「BYD SEALION 7」は、当初予想を大きく上回る反響を集め、お客様の予想を大きく上回る品質、装備、価格などが評価され、BYDブランドへの関心を高めたことに加え、販売店へのお客様の来場にも大きく貢献しました。

　「BYD SEALION 7」はそのプライスインパクトとバリューフォーマネーであることが多くのお客様に評価されました。特にメーカー希望小売価格で500万円を切る後輪駆動の人気が高く、BYD SEALION 7に占める後輪駆動の販売比率は約６割で販売台数の増加に寄与しました。「BYD SEALION 7」の人気のボディカラーは、オーロラホワイトがトップの48%で、以降、シャークグレー（22%）、コスモスブラック（20%）、アトランティスグレー（10%）の順番になっています。

【販売構成比と人気色】

※集計結果は2025年5月末現在

■「BYD SEALION 7」によるブランドリフトで、既販モデルの販売増にも貢献

　「BYD SEALION 7」は、国内で販売するBYDの乗用車EVシリーズのトップモデルとして、多くのお客様のBYDブランドに対する認知・興味、関心を吊り上げる効果を発揮しました。その結果、SUVスタイルではひと回り小さな「BYD ATTO 3」をはじめ、その他の既販2モデル（BYD DOLPHIN、BYD SEAL）など、BYD乗用車EVシリーズ全体への販売波及効果を生み出しました。

【販売進捗率（対前月比）】

※集計結果は2025年5月末現在

　BAJでは、今後もガソリンエンジンと駆動用バッテリーを搭載したPHEV（プラグインハイブリッド：年内発表予定）および、軽EV（2026年後半以降）の国内導入を予定するなど、積極的な商品ラインアップの拡充を図ると共に、国内販売拠点の整備も同時進行で進めてまいります。また、今回の「BYD SEALION 7」の販売を機に、新たなBYD乗用車事業の成長期に向けたスタート地点と位置付け、引き続き、BYDの企業および製品の優位性を広くお客様に訴求すると共に、OTA※2などによる既販車両のアップデートを行うなど、お客様により良い商品の提供を通じて、お客様のEVライフの充実をサポートするとともに、日本の電動化社会、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

※1　BYD Japan Groupとは、日本の乗用車部門のBYD Auto Japan株式会社と商用車部門のビーワイディージャパン株式会社の総称。BYDの乗用車部門は、BYD Auto Japan株式会社、BYDの商用車部門は、ビーワイディージャパン株式会社となります。

※2　OTA（Over The Air）とは、従来のように、ディーラーに車両を持ち込むことなく、無線通信技術を利用して、自宅などでも車載のソフトウェアやファームウェアを更新できる技術。

※本リリースの掲載内容は画像を含め、2025年6 月6日（金）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

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