東陽テクニカ、温室効果ガス排出量の第三者保証を取得

株式会社東陽テクニカ(本社：東京都中央区、代表取締役社長：高野 俊也(こうの としや)、以下 東陽テクニカ)は、2023年度の温室効果ガス(以下 GHG)排出量について、データの信頼性確保のため、株式会社日本環境認証機構(本社：東京都港区、代表取締役社長：岡島　善明、以下 JACO)による第三者保証を取得しましたのでお知らせします。

東陽テクニカは、持続可能な社会の実現を目指し、健全な事業活動を通じて社会・経済の発展と地球環境保全の両立に取り組んでいます。このたび、2023年度のGHG排出量データ(Scope1、2、3)について、JACOによるISO 14064-3に準拠した第三者検証を受け、検証報告書を取得しました。これにより、ステークホルダーに対して信頼性・透明性の高いデータを開示することが可能となりました。

東陽テクニカは、Scope1、2に関するGHG排出量の削減目標として、2030年度に2013年度比で46%削減という目標を掲げています。引き続き事業活動に伴う環境負荷の低減への取り組みを推進し適切に開示をすることで、企業価値のさらなる向上を図ってまいります。

対象期間：2022年10月1日～2023年9月30日

対象範囲：Scope1およびScope2、Scope3(カテゴリー1、2、3、4、5、6、7)

算定対象：東陽テクニカの国内拠点(本社、R&Dセンター、大阪支店、名古屋支店、宇都宮営業所)

温室効果ガス排出量 第三者検証報告書：https://www.toyo.co.jp/sustainability/warranty/

東陽テクニカのGHG排出量データ：https://www.toyo.co.jp/sustainability/environment/data/

＜株式会社東陽テクニカについて＞

東陽テクニカは、最先端の“はかる”技術のリーディングカンパニーとして、技術革新を推進しています。その事業分野は、脱炭素エネルギー、先進モビリティ、情報通信、EMC(電磁環境両立性)、ソフトウェア開発、防衛、セキュリティなど多岐にわたり、クリーンエネルギーや自動運転の開発などトレンド分野への最新計測ソリューションの提供や、独自の計測技術を生かした自社製品開発にも注力しています。新規事業投資やM&Aによる成長戦略のもと国内外事業を拡大し、安全で環境にやさしい社会づくりと産業界の発展に貢献してまいります。

株式会社東陽テクニカ Webサイト：https://www.toyo.co.jp/