マンパワーグループ、業務のオンライン化に関する調査結果を発表
「会議やミーティング」は約4割がオンライン対応を開始
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長:池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、新型コロナウイルス禍におけるテレワークの導入によりオンライン化した業務に関する調査を、国内のオフィスで就業する20代から50代の正社員を対象に実施しました。
- 「会議やミーティング」は42.3%がオンライン対応を開始、「捺印・押印」のオンライン化は15.5%
A:新型コロナウイルス禍において初めてオンライン化となった業務は、「会議やミーティング」(42.3%)が最も多く、次いで「商談や打ち合わせ」(27.5%)「リアルタイムでのやりとり」(22.0%)「セミナーや講習」(15.8%)「捺印・押印」(15.5%)「教育・学習」(14.8%)「飲み会や懇親会」(14.5%)という結果になりました。
- 調査結果より
リアルで実施するべき業務に関しては、“具体的にどういった安全対策が必要なのか”もう一度見直しをしてみてはいかがでしょうか。安全で衛生的かつ生産的な方法で業務を遂行していくために、必要な安全対策(参照資料※)を講じ、必要に応じてオンライン化の導入または継続をすることで新しいWithコロナ時代の働き方が定着するでしょう。
※参照資料:6月4日発表 総合人材サービス会社3社共同で「安全なビジネス再開のための実用ガイド」を発表
https://www.manpowergroup.jp/company/press/2020/20200604.html
■マンパワーグループ「テレワークの影響で変化した業務に関する調査結果」
詳細については、下記URLよりご確認ください。
https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/20201006.html
■調査概要
調査時期:2020年5月27日~5月31日
調査対象:新型コロナウイルスの影響でテレワークを実施している20代~50代の正社員男女
有効回答:400人
調査方法:電子メールによるアンケート
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