世界の労働者が考えるコロナ禍の最優先事項は「雇用の維持」

マンパワーグループ、新型コロナウイルス：世界における働き方の影響調査結果を発表

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、新型コロナウイルスの拡大による労働の実態調査を、ランス、ドイツ、イタリア、メキシコ、シンガポール、スペイン、英国、米国の18歳以上の労働者を対象に実施、調査結果を発表します。

• ​回答者の91％がコロナ禍における雇用の維持が最優先事項と回答

新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界の労働者にどのような意識の変化があったのか。
状況を把握するために、マンパワーグループでは8カ国8,000人以上の労働者を対象に働き方の未来について調査を実施しました。

【調査結果】
1． 雇用の維持が最優先事項、と回答したのは全体の91％。調査対象国8カ国で、最優先事項となりました。
2． 回答者の94％が、コロナ禍に対応するための柔軟な働き方が失われ、以前のような働き方に戻ることを不安に感じています。
3． 回答者の10人に8人は、将来的により良いワークライフバランスを望んできます。
4． 回答者の43％は、いわゆる「9時から5時が定時」の働き方が終わると考えています。

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•  ​調査結果より：新しいワークスタイルをより良いものにしていく5つの方法

調査によって、世界の働く人がどのような働い方を未来に求めているのかがわかりました。組織においては、今まさにワークスタイルの未来を再構築するチャンスです。より柔軟性が高く、よりバーチャルに対応し、より信頼ができ、働く人の場所に関わらず、その才能を生かせる組織、それこそが未来のワークスタイルです。マンパワーグループは、新しいワークスタイルを実現するために、下記5つの方法を提言します。

01   オフィスに戻る理由は
以前は、リモートでは決して対応できないと考えていた業務が、コロナ禍で一変しました。
今後の業務対応において、慎重かつ公正に「職場に戻らなければならない理由」を考えましょう。
02   スキルの進化に向けた準備
働き方が大きく変化している今、未来に向けて組織が必要とするスキルは、過去のものとは異なるでしょう。全ての働く人が新たなスキルを身に着けるための支援が組織に必要となります。
03   少数ではなく大勢のための柔軟性とバランス
リモート勤務の機会を提供することのみが、柔軟な働き方を実現する方法ではありません。
出社が必要な役割の人には、時差通勤や柔軟性の高いスケジューリングを認め、業務に対応する上でのバランスに関する個々の優先順位に理解を示すことも必要です。
04   心身の健全＝新たな健康と安全
孤立・ストレス・恐怖・不安といった感情は、新型コロナウイルスの後遺症となるでしょう。組織は、体温測定やソーシャルディスタンスのような身体的・組織的対策と同様に、心の健康の優先度も上げましょう。
05   人と組織の両方における回復力の構築
新型コロナウイルスの拡大当初の先が見えない状態から、中長期的な回復シナリオが必要となった今、組織に求められるのは働く人との信頼の構築です。リモート勤務下での強力なリーダーシップ、透明性高く、頻繁なコミュニケーションや、柔軟な勤務体系、心身の健康を維持するための支援が重要となります。
 

• 労働市場のエキスパート：マンパワーグループリサーチセンター「労働白書」

「労働者による労働者のための未来」詳細については、下記URLよりご確認ください。
https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/

• 調査概要

調査時期：2020年6月
調査対象国：フランス、ドイツ、イタリア、メキシコ、シンガポール、スペイン、英国、米国の8カ国
調査対象者：18歳以上の従業員（自宅待機者含む）
有効回答：8,000人
調査協力：Reputation Leaders社