成果報酬型広告に特化した分析ツール『RigelCrawl』をリリース

〜独自のスコアリングメソッドによって「比較・検討段階」のミドルファネルのアプローチを成果報酬型で強化可能に〜

「すべてのマーケティングを成果報酬に」を掲げる株式会社Macbee Planetの子会社でLTVマーケティング事業を展開する株式会社All Ads（本社所在地：東京都港区、代表取締役社⻑：靱江 佑介）は、消費者の購買行動において特に重要となる「比較・検討段階（ミドルファネル）」の効果的な対策を目的とした新たな分析ツール「RigelCrawl (リゲルクロール)」（※特許出願中）を、本日より提供開始いたしました。

新サービス提供の背景

近年、消費者は商品・サービスの購入前に必ずといってよいほど「比較・検討」を行うようになっており、ランキングサイトや口コミ情報を参考に選定するケースが増えています。当社が2025年1月に実施した調査（n=300）によると、「購入前に比較する」のは95.30%になり、さらに「比較・検討中に初めた知った商品を実際に購入したことがある」人は83.10%にものぼることが明らかになりました。

このように、ミドルファネルでのアプローチが売上に直結する傾向が明確になったものの、これまでランキングサイトでの分析環境が曖昧、かつ、そこに対する打ち手の振り返りも十分な状況ではありませんでした。そこで当社では、ミドルファネル環境を多角的に分析し、成果報酬型広告における最適な施策を打ち出すことを目的とした分析ツール「RigelCrawl」の提供にいたりました。

「RigelCrawl」の特長

「RigelCrawl」では、自社開発のトラッキング技術と長年の経験による独自アルゴリズムを組み合わせ、新たなスコアリングメソッドを開発しました（特許申請中）。これを活用し、不透明だったミドルファネルを"見える化"することで、効率的に比較・検討段階のユーザーを獲得する体制を構築します。具体的には、競合環境のCPA、CVR、承認率を調査した上で必要条件を整理し、メディアごとのLPOを実行することで最適なコンバージョン導線を設計。また、比較優位性を確保するためのプロダクト変更の提案も含めてあらゆる戦略設計を提供し、成果報酬型広告の効果を最大化します。

なお、「RigelCrawl」を導入して運用した全てのクライアント企業において、広告の掲載状況を可視化し、掲載位置の最適化を戦略的に行うことに成功。新規顧客の獲得数が従来比で800％向上するという顕著な成果も得られました。

今後は、「RigelCrawl」のさらなる機能拡張や、AIによる予測分析を組み込んだ独自スコアリングの高度化を進め、企業の認知拡大から購買獲得までを包括的にサポートし、ミドルファネル攻略による広告のROI向上に努めてまいります。

＞＞＞「RigelCrawl」を活用したご提案に興味のある事業者様は下記までお問い合わせください。

[e-mail]
03-6894‐0174

関連情報

「RigelCrawl」の提供にあわせ、直販・通販事業に携わるトップマーケターが集結するカンファレンス「ダイレクトアジェンダ2025」にて、当社営業戦略室 室長の佐々木 実が3月18日の公式セッションに登壇いたします。

【ダイレクトアジェンダ2025開催概要】

会期：2025年3月18日(火) 〜 20日(木・祝)

会場：出島メッセ長崎 コンベンションホール

主催：株式会社ナノベーション

URL：https://directagenda.jp/

■すべてのマーケティングを成果報酬に 『Macbee Planet』

Macbee Planetは、認知・獲得・リテンションという各ファネルを成果報酬で提供するマーケティングカンパニーです。独⾃のトラッキング技術を有する当社は、「データ×テクノロジー×コンサルティング」の⼒でLTVを予測しROIを最適化する成果報酬型マーケティングにより、クライアントのリスクを最⼤限抑えた顧客獲得を実現いたします。

会社概要

会社名　：株式会社Macbee Planet

代表者　：代表取締役社長 千葉 知裕

所在地　：東京都渋谷区渋谷3-11-11

資本金　：2,635,879,430円（2024年4月末現在）

設立日　：2015年8月25日

事業内容： 成果報酬マーケティング事業

『Macbee Planet』公式サイト：https://macbee-planet.com/

『Macbee Planet』公式X：https://twitter.com/Macbee_Planet

会社名　：株式会社All Ads

代表者　：代表取締役社長 靱江 佑介

所在地　：東京都港区南青山一丁目2番6号 ラティス青山スクエア4階

設立日　：2004年7月9日

事業内容：LTVマーケティング事業