見限るべき社長、ついていくべき社長とは? 「伝説のアナリスト」が全日本人に呼びかける『給料の上げ方』4月7日(金)発売
もう政府にも企業にも期待できない。働く人自身が経営者を評価し、賃上げを勝ち取る時代が来た。
他の先進国では給料がコンスタントに上昇し続ける中、日本人の給料だけがこの30年間ほとんど上がっていないことは、近年の物価上昇に伴って衆目を集めるところとなりました。
この状況を打破し、日本人の給料を上げるためには、私たち一人ひとりがどのような行動をとればよいのか? 多くの日本人にとって切実かつ難しいこの問題を、明快に解説したのが本書『給料の上げ方』です。
著者は、経営者の意識改革にも、政府の新施策にも、また労働組合を通じた団体交渉にも期待していません。個人が自分の給料を上げてもらうよう、積極的に経営者と(平和に)交渉することでしか、状況は改善しないと主張します。とはいえ、そのような習慣がこれまでなかった日本社会で、突然「動き出そう」と言われても、ハードルが高く感じられてしまうものです。
我々はどのような考え方で臨み、どのような交渉をするべきか。会社選びのポイントは?真の「生産性」とは? ーー日本人一人ひとりが感じるであろう「壁」を、データの裏付けを交えながら丁寧に説きほぐします。
これまで主にマクロな視点から、日本社会に向けて数々の価値ある提言を続けてきたアトキンソン氏ですが、今回は徹底して「個人」にフォーカスした提言が述べられています。それこそが日本を変える方法だと確信してやまないからです。
コロナ禍を通じて変化してきた働き方や、物価上昇に伴う賃上げの実施もあり、日本の「給料」のあり方を見つめ直す機運は、かつてないほど高まっています。今こそ日本中に広く知られるべき、具体的な戦略と戦術を示します。
■著者からのコメント
日本人の給料は過去30年間、ほとんど上がっていません。
いまの給料は、まじめな日本人の働きにふさわしい水準ではありません。
政府や経営者に任せていては、給料は上がらないことがハッキリしました。
いまこそ、日本人一人ひとりが動き出すときです。
本書では「給料の本質」を明らかにし、
日本人の給料を引き上げる「戦略」と「戦術」を導き出します。
ーーデービッド・アトキンソン
■著者プロフィール
デービッド・アトキンソン
1965年イギリス生まれ。日本在住33年。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。
1992年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。2006年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り2007年に退社。2009年創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、2011年同社会長兼社長に就任。2017年から日本政府観光局特別顧問、2020年から政府の「成長戦略会議」委員などを歴任。
『日本人の勝算』『デービッド・アトキンソン 新・観光立国論』(山本七平賞、不動産協会賞受賞)『新・生産性立国論』(いずれも東洋経済新報社)など著書多数。2016年に『財界』「経営者賞」、2017年に「日英協会賞」受賞。
■本書の主な内容
・給料が上がらないのは「日本人の能力」のせいではない
・給料が上がらない根本理由
・会社との関係をとらえなおせば給料は上がる
・毎年4.2%の賃上げを実現する
・見限るべき社長、ついていくべき社長
・「よいものをより安く」では給料は上がらない
・あなたは「評価される側」から「評価する側」になる
・「4つの基準」で働く会社を評価する
ほか
◆目次◆
第1章 背景:なぜ日本人の給料は低迷しているのか
第2章 未来:日本人は世界の貧困層になる
第3章 目的:毎年4.2%の賃上げを実現する
第4章 手段:見限るべき社長、ついていくべき社長
第5章 心得:「よいものをより安く」では給料は上がらない
第6章 戦略:イノベーションが起きる会社を選ぶ
第7章 戦術:「4つの基準」で働く会社を評価する
第8章 補論:俗流評論家に騙されるな
■『給料の上げ方』概要
出版社 : 東洋経済新報社
発売日 : 2023/4/7
言語 : 日本語
単行本 : 316ページ
ISBN : 978-4-492-55809-6
体裁 : 四六版・並製
東洋経済新報社 公式 ストアサイト商品ページ
https://str.toyokeizai.net/books/9784492558096/
Amazon 商品ページ
https://www.amazon.co.jp/dp/4492558098/
「本書のタイトルは『給料の上げ方』です。しかし、あなただけが抜け駆けをして給料を上げる方法をお伝えする本では断じてありません。あなた自身の給料を上げることが、直接的に日本人全体の給料アップにつながります。 ですので、なるべく多くのみなさんにご賛同いただきたいと思っています。給料交渉を行う人が多くなるほど、経営者のプレッシャーとなって、賃上げが現実になるからです。本書では、そのための戦略と戦術をお伝えしていきたいと思います。」(「はじめに」より)
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