生成AIで教材制作を効率化！eラーニングシステム「LearnO（ラーノ）」に新コラムリリース

～教材制作負担の低減にお役立てください～

Mogic株式会社（本社：東京都練馬区、代表取締役：山根 陽一、以下 Mogic）は、eラーニングシステム「LearnO（ラーノ）」活用法のひとつとして、生成AIをコンテンツ教材制作に活用する方法を解説するコラムをリリースしました。

「プラットフォームを用意したあと、教材制作のコストや工数が意外に負担」と感じているお客さまがおられることを踏まえ、現在成長著しい生成AIをお客さまの省力化や業務効率化に役立てたいとの思いをコンテンツとして立ち上げました。

【LearnO紹介ページ】https://learno.jp/

教材制作の業務負担やコストを大幅に削減可能

Mogicがご提供しているLearnOは、eラーニングのプラットフォームです。いわゆる「箱」であり、そこにお客さまの教材コンテンツを入れることでeラーニングを手軽かつ低コストで運用していただくことができます。

しかしながら、eラーニングを導入してまもないお客さまにとって、教材制作はひとつの大きな業務であり、そのための専属スタッフを配置しなければならないとの声も聞かれました。それでも対面による教育・研修と比べると大幅な効率化が実現しているわけですが、Mogicはこうしたお客さまの声にお応えして、生成AIの活用をご提案いたします。

Mogicが新たに立ち上げたコラムでは、生成AIを初めて利用する方を想定して、アカウントの作成方法や生成AIの基本操作などを解説し、その上でeラーニングの教材制作を進める具体的な方法を解説しています。ぜひご覧ください。

• コラムはこちら：https://learno.jp/column/

省力化によって教材の充実や細分化、アップデートの頻度向上も実現

生成AIを活用した教材制作の省力化によって得られるメリットは、計り知れません。これまでeラーニング教材制作の専属スタッフを置いていた場合であれば、その必要がなくなるかもしれません。また、教材制作の工数が大幅に少なくなることで、より細分化された教材を用意できるようにもなるでしょう。

さらに、教材のアップデートも生成AIの力を借りることで大幅にスピードアップされるため、常に新しい情報、最も伝えたい情報を教材に盛り込むことができます。つまり、教育の質的向上が実現します。

もちろん生成AIは万能ではないため最終的には人間によるチェックや検証が必要ではありますが、それでも教材制作の構成づくりから肉付け、テストの作成などを任せられるため、大幅な省力化が実現するでしょう。

「eラーニングを導入したいけれど、教材を作るのが大変そう」とお感じの方は、ぜひコラムをお読みいただき、生成AIを活用した教材制作をご検討ください。

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LearnO（ラーノ）について

幅広い業種・業態にマッチングするeラーニングシステム。リーズナブルな料金体系、必要十分でわかりやすい機能、最短1か月から可能なご契約など、導入しやすく続けやすいことが特徴です。現在は、法人を中心に導入が進み、月間60万人以上にご利用いただいています。

動画やPDFファイルの資料があれば、すぐにオンライン教材を作成し講座のスタートが可能。もちろんコラムで解説している方法で生成AIを用いて制作した教材も簡単に導入できます。

また、担当スタッフが電話やメールで無料サポートするため、初めてeラーニングを導入される方や、新たにスクールビジネスをスタートさせる方などでも安心して導入が可能です。

さらに、LearnOを活用したビジネスを実施するお客様向けに、販売代理店制度やOEM制度もご用意しています。

『LearnO』についてはこちら＞＞＞https://learno.jp/

『LearnO 販売代理店制度』についてはこちら＞＞＞https://agency.learno.jp/

『LearnO OEM制度』についてはこちら＞＞＞https://oem.learno.jp

『LearnOメディア “まなびプランター”』はこちら＞＞＞ https://mana-pla.jp/

『はじめてのITに寄り添うメディア “ソリイノ” 』はこちら＞＞＞https://solino.mogic.jp/

【会社概要】

会社名：Mogic株式会社

本社：〒177-0041 東京都練馬区石神井町3-3-31モノデコール石神井公園1F-4F

代表者：代表取締役 山根陽一

設立：2009年12月16日

資本金：20,000,000円

Tel：[phone]

Fax：[phone]

URL： https://www.mogic.jp/

事業内容 ：

(1) IT教育サービスの企画、制作、開発、運用

(2) インターネットサービスのコンサルティング業務

(3) メディアサービス運営