JTOWERの屋内インフラシェアリング・ソリューション2025年9月時点の導入済物件数は全国739件

～Bリーグのアリーナ構想によるアリーナ建設ラッシュ進む～

通信設備のシェアリング事業を展開する株式会社JTOWER（代表取締役社長CEO：田中 敦史、本社：東京都港区）は、2025年9月時点の屋内インフラシェアリング・ソリューション導入実績をお知らせします。
2025年9月時点の累計導入済物件数（4G/5G、国内）は739件（前年同期比123％）となりました。

【解説】 株式会社JTOWER　執行役員　IBS開発事業本部長　山本重好
2025年7月から9月までの期間においては、商業施設、オフィスビルのほか、一万人収容規模のアリーナ施設など幅広い施設で導入が進みました。
プロバスケットボールBリーグが掲げる「アリーナ構想」により、2026年から始まる新リーグ「Bプレミア」の参入条件には充実したアリーナ施設が審査基準として求められていることから、全国でアリーナの建設ラッシュが続いています。JTOWERでもこれまで、LaLa arena TOKYO-BAY（千葉県 船橋市）やGLION ARENA KOBE（兵庫県 神戸市）などのBリーグチームのホームアリーナ施設での電波環境整備を実施しました。
近年、スマートフォンによるキャッシュレス決済やペーパーレス化による電子チケットの普及が進む中、アリーナやスタジアムなど一度に大勢の来場者が訪れる施設において、スムーズな物販や入場のために、通信環境整備の重要性が高まっています。

JTOWER屋内インフラシェアリング・ソリューション　導入済物件数*¹推移

JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・スタジアムなど、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。2020年には5Gに対応する共用装置の開発を完了し、導入を本格化するなど体制を強化しています。
今後もインフラシェアリングのパイオニアとしてこれまで培った知見を最大限に発揮し、より効率的なネットワーク基盤の整備に貢献します。

【インフラシェアリングとは】
これまで携帯キャリア各社がそれぞれに整備していたネットワーク設備を、インフラシェアリングにより共用化することが可能です。携帯キャリアが単独で整備を行うよりも、設備や運用・保守にかかるコストが削減できるため、より効率的なネットワーク整備が実現できます。さらに、消費電力、資材、工事回数を削減できるため、環境負荷の低減にもつながります。

【屋内インフラシェアリング・ソリューションについて】
延床面積1万㎡を超えるような大型の建物では、屋内の携帯電波の環境整備を施す必要性が高くなります。屋内の通信環境整備にインフラシェアリングを活用することで、不動産事業者にとっては省スペース化・電気代の削減・窓口の一本化、携帯キャリアにとっては、設備投資・運用費用の削減、携帯ユーザーにとっては、通信環境の改善による満足度向上などのメリットを提供することができます。
https://www.jtower.co.jp/service/indoor/

屋内インフラシェアリング・ソリューションのイメージ

【導入施設の例】
オフィスビル｜Otemachi One／Shibuya Sakura Stage／麻布台ヒルズ森ＪＰタワー
商業施設｜イオングループ各店／MIYASHITA PARK／三井ショッピングパーク ららぽーと安城
医療施設｜愛媛県立新居浜病院／虎の門病院／前橋赤十字病院
物流施設｜Xフロンティア／プロロジスパーク猪名川1
アリーナ・スタジアム｜エディオンピースウイング広島／LaLa arena TOKYO-BAY／GLION ARENA KOBE
行政施設｜東京都庁／徳島県庁／岐阜県庁／愛知県警本部
その他の導入実績　https://www.jtower.co.jp/cases

株式会社JTOWER

株式会社JTOWERは、国内初のインフラシェアリング会社として2012年6月に設立。建物内の携帯電話の設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションのほか、屋外では郊外・地方エリアをカバーするタワーシェアリング、都市部を中心とした多機能型ポールなど事業領域を拡大。「日本から、世界最先端のインフラシェアリングを。」というビジョンのもと、未来に向けた幅広いサービスを展開しています。

設立　　　　　　　：2012年6月
本社所在地　　　　：東京都港区南青山2-2-3
代表取締役社長CEO：田中 敦史
URL　　　　　　　：https://www.jtower.co.jp/

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