転職サービス「doda(デューダ)」 3,000人に残業に関する感覚を大調査! ~4人に1人が、1年前に比べて「残業が減った」と回答~
【主な調査結果】 ◆1年前に比べて、4人に1人が「残業が減った」と感じている ◆残業が減った要因は、「会社の制度変更」によるものと考えている人が多い ◆「会社の制度変更」で残業が減ったと感じている人が多い業種は「金融」「IT・通信」「メーカー(機械・電気)」 |
■1/4以上が、1年前に比べ「残業が減った」と回答。
改善要因でもっと多かったのは、「会社制度の変更」 Q:残業は、1年前とどう変わりましたか?
1年前に比べて「残業が減った」と回答した人は26.3%となり、全体の1/4以上を占める結果となりました。「増えた」と回答した人は17.4%、1年前と「変わらない」と回答した人は51.5%でした。全体としては「変わらない」という回答が過半数を占めているものの、「減った」という回答が「増えた」を上回り、少しずつではありますが働き方改革の成果が表れてきているようです。
※「その他」は、1年前は就業していないので答えられない/制度上、残業がないと回答した人
「残業が減った」と答えた人のうち、その要因の中でもっとも多かったのが「会社の制度変更」で、37.7%と全体の4割近くを占めています。「昔は、サービス残業があたりまえだったが、最近はなくなった」(りは最近早くなった」(金融/女性)など、サービス残業を抑制する制度の導入によって残業が減ったと感じている人もいるようです。
一方で、17.4%が「増えた」と回答しており、その要因でもっとも多かったのは「仕事が増えた」の63.2%で、次いで「人が減った」の32.4%でした。「繁忙期の人員不足や遅番スタッフの不足により、自分を含む一部のスタッフに残業のしわ寄せが発生している」(小売/男性)など、長らく続いている人手不足の影響を受けている会社が多いようです。また、「働き方改革もあって残業を減らせと言われるが、結局は朝早く出勤したり、昼休みを短縮したりしている。改革になっていない」(事務・アシスタント/女性)というケースも少なくないようです。
■制度変更により残業が減ったと感じている人が多い業種は、「金融」「IT・通信」「メーカー(機械・電気)」「会社の制度変更」によって残業が減ったと感じている人の業種や職種の内訳を見てみると、業種では「金融」が16.8%ともっとも多く、次いで「IT・通信」と「メーカー(機械・電気)」がともに14.8%、「商社」が4.7%でした。残業時間を減らした社員や有給休暇を取得した社員にインセンティブを与える制度を導入したIT企業や、AIを活用することで誰でも業務を行える仕組み作りを行った保険会社など、社を挙げて残業削減に取り組んでいる企業で成果が上がっているようです。
さらに職種別では、「営業職」26.9%、「技術職(SE・インフラ・Webエンジニア)」14.8%、「企画・管理」13.5%の順で「会社の制度変更」によって残業時間が減ったことを実感しているようです。営業職は残業時間を減らしにくい印象もありますが、営業支援システムや、直接訪問ではなく電話やメールで営業を行うインサイドセールスの手法を取り入れる会社が増えていることも、残業削減の要因の一つに挙げられそうです。
「会社の制度変更」で残業が減ったと回答した人の業種・職種の内訳
■調査概要
調査対象:20歳~59歳の男女
雇用形態:正社員
調査方法:ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
※ネットリサーチ会社のデータベースを元に実施。doda会員登録の状況については不問
実施期間:2018年6月
有効回答数:3,000件
■「doda」について< https://doda.jp >
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■パーソルキャリア株式会社について< https://www.persol-career.co.jp/ >
パーソルキャリア株式会社は、パーソルグループの「リクルーティングセグメント」中核会社として、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとした人材紹介、求人広告、新卒採用支援等のサービスを提供しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンスからパーソルキャリア株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/ >
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービスの「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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