株式会社Take Action'の「サンクスギフト」が、主要社内コミュニケーションツールにおけるリサーチで3部門No.1を獲得!!(日本マーケティングリサーチ機構調べ)

株式会社Take Action' https://www.take-action.jp/

日本マーケティングリサーチ機構が、2019年5月に主要社内コミュニケーションツールにおけるインターネット調査を実施した結果、株式会社Take Action'の「サンクスギフト」が『従業員エンゲージメントが高まる社内コミュニケーションツール』『離職率の低減が期待できるエンゲージメントクラウド』『理念浸透に効果が見込める社内コミュニケーションツール』の3部門で第1位となりました。
株式会社日本マーケティングリサーチ機構公式サイト:https://jmro.co.jp/

 
  • 従業員エンゲージメントが高まる社内コミュニケーションツールNo.1
  • 離職率の低減が期待できるエンゲージメントクラウドNo.1
  • 理念浸透に効果が見込める社内コミュニケーションツールNo.1

◆サンクスギフトとは?
ありがとうカードをアプリ化した社内コミュニケーションツールです。直接ありがとうと言えない時、社内SNSを利用して気軽に感謝を伝えることが出来れば、社内のコミュニケーションが活発になり従業員エンゲージメントの向上が見込めます。
「従業員エンゲージメントをもっと向上させたい」「離職率を低減させたい」「経営理念を更に浸透させたい」サンクスギフトはそんなお悩みを解決し、社員も会社も、みんながハッピーになることを考えました。
そのほかにも360度評価の実施や従業員のモチベーションの向上などにも効果的です。
 

 

 

◆サンクスギフト導入のメリット
従業員エンゲージメントの向上!承認欲求が満たされ、やる気もUP!
上司、同僚、部下から認められている社員は自然と「ありがとう」が集まります。そうやって全員が見ることのできる場所で感謝を贈られたり褒められることで、承認欲求が満たされます。感謝が形になればモチベーションアップにも繋がり、楽しく仕事をすることできます。
すべての社員が気持ちよく活気良く仕事をするために、サンクスギフトは役立っています。

離職率の低減!従業員が働きやすい環境づくり!
人間関係の悩みから転職をする人が多い中、サンクスギフトはその悩みを解決し、働きやすい環境つくりに役立ちます。
社内SNSを利用し、日々働く仲間同士が感謝の気持ちを伝えることで、離職率の低減にも繋がります。

経営理念の浸透!方向性の合致でチームの結束力もUP!
経営理念を身近に感じることで会社の目指す方向をより深く感じることができます。
従業員は行動指針(クレド)を意識した行動を心掛けることができるので、従業員同士の目線も、会社と個人の目線も合いチームとしての結束力もより一層強まります。



◆サンクスギフトの機能
コイン
自社の企業理念や行動指針に沿ったオリジナルのコインを感謝の言葉に添えて贈り合うことが可能です。紙のサンクスカードでは、実現できなかったメンバー同士の感謝の見える化や、何より楽しく贈りやすいのが特徴です。

エンゲージメントアンケート
月に1回、簡単な5つの質問で従業員のエンゲージメントを測るアンケートを実施することができます。会社の状況もまずは現状把握が大切です。
店舗や部署などグループごとの長所短所も把握することができるので会社だけではなく、チームの現状を定点観測することが可能です。

スポットライト
個人にフォーカスした、THANKSGIFT内で行える表彰式です。ひときわ輝いている従業員を全体に周知することで個人の承認欲求を満たし、他の従業員の闘争心を奮い立たせることが可能です。
もちろん全体やチームごとなど公開先の設定も可能です。
 






■会社概要
社名:株式会社Take Action'
代表取締役社長:成田 靖也
本社:〒141-0031 東京都品川区西五反田7-9-5 SGテラス1F・2F 
TEL:03-6417-4083 FAX:03-6417-4084

■調査概要
調査企画:日本マーケティングリサーチ機構
調査概要:2019年5月期_ブランド名のイメージ調査

■比較対象企業選定条件
競合選定条件:主要社内コミュニケーションツール9個を抜粋

■回答者詳細
職業:医療関連業、管理栄養士、理美容関連業、エステ関連業、エステ関連製造業、運輸・輸送業・移動サービス、生活関連サービス業・娯楽業、建設業、金融業・保険業、流通業・卸売業・小売業、公務員(教職員を除く)、教育業、情報通信業、不動産業・物品賃貸業、非営利団体またはNPO、商社、電気・ガス・水道業、宿泊業・飲食店,調査・広告代理業、出版・印刷業、農業・林業・漁業・鉱業、その他
家族構成:1人暮らし、2人暮らし、3人暮らし、4人暮らし、5人以上
個人年収:300万円未満、300万円~400万円未満、400万円~500万円未満、500万円~600万円未満、600万円~700万円未満、800万円以上
社会人経験:~5年未満、5年~10年未満、10年~15年未満、15年~20年未満、20年~25年未満、25年以上
最終学歴:中卒、高卒、大卒、大学院卒、専門卒
家賃:自己所有、10万円未満、10万円~20万円未満、20万円~30万円未満、30万円~40万円未満、40万円~50万円未満、50万円~60万円未満、60万円以上
性別:男女
年代:男性20代、男性30代、男性40代、男性50代、男性60代以上、女性20代、女性30代、女性40代、女性50代、女性60代以上
居住地:北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
備考:n数=1135



日本マーケティングリサーチ機構
所在地 :東京都港区港南2-15-1品川インターシティA棟28階
事業内容 :マーケティングリサーチ事業
電話番号 :03-6717-2895
MAIL :info@jmro.co.jp
URL :http://jmro.co.jp/

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

URL
https://jmro.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区新宿6-24-20 KDX新宿六丁目ビル2F
電話番号
03-6228-0163
代表者名
一戸 剛
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
2017年12月