【診断コンテンツ市場が急拡大】116事例分析で判明。用途は10パターン多様化、11業種以上で導入

SNSキャンペーンからリード獲得、採用まで幅広く活用。約6割が成果数値から、実効性の高いマーケティング手法として定着

株式会社ピクルス

2025年11月27日 10時40分

「消費者のポジティブな発信や行動を作り出す」をミッションに掲げる株式会社ピクルス（本社:東京都品川区、代表取締役社長:田中稔、以下「ピクルス」）は、診断作成クラウド「ヨミトル」において、診断コンテンツの活用実態を分析した「診断コンテンツ116事例集」を2025年11月21日に公開しました。

116事例の詳細分析から、診断コンテンツの用途がキャンペーン、商品理解促進、リード獲得、採用など10パターンに多様化していること、IT・マーケティングから製造、医療、金融まで11業種以上で活用が広がっていることなど、診断マーケティングの最新トレンドが明らかになりました。

▼資料は無料でダウンロード可能です。

https://shindancloud.com/document_archive/116jirei_shindan

※競合他社さまからのダウンロードはお断りしております。

■ 調査の背景

近年、企業のマーケティング・ブランディング・採用活動において「診断コンテンツ」の活用が拡大しています。SNSでバズる診断キャンペーンから、ECサイトでの商品レコメンド、BtoB企業のリード獲得、採用適性検査まで、活用シーンが多様化しているという声を受け、当社が支援した事例116件を詳細に分析しました。

本調査では、各企業の活用目的、業種、BtoB/BtoC区分、成果実績、診断設計などを網羅的に分類し、診断コンテンツ活用の実態とトレンドを可視化しました。

■ 本調査結果のポイント

活用目的は10パターンに多様化

SNSキャンペーン、リード獲得、商品レコメンド、採用など10の用途を確認
11業種以上で導入実績あり

IT、人材、美容、小売、医療、金融、製造、教育など業種を問わず拡大
BtoC 6割、BtoB 4割で両者とも活発に活用

それぞれの目的に応じた使い分けが進んでいる
約6割の事例で定量的な成果を記録

費用対効果の高いマーケティング施策として機能
手軽さが鍵：設問数3〜10問が主流

ユーザー負担を減らし、完了率を高める設計が主流

■ 活用目的｜リード獲得16%、認知拡大22%が2強、用途の多様化進む

「ブランド・商品認知PR」（12.1%）と「SNSバズ」（10.3%）を合わせた認知拡大系は合計22.4%となり、「BtoBリード獲得」（16.4%）と「見込み客育成」（8.6%）を合わせたBtoB営業支援系（25.0%）とほぼ拮抗しています。診断コンテンツは、この二つの用途が中心となって活用されていることがわかります。
また「商品理解促進・購買支援」（15.5%）も高い割合を示しており、認知から購買までのファネル全体で利用されていることがうかがえます。
特に人材領域では、「採用・人事」（8.6%）と「キャリア診断」（8.6%）を合わせた17.2%が注目されます。採用DXの流れの中で、診断が適性検査やカルチャーフィット判定のツールとして定着しつつあることが示されています。

今後は「コンバージョン・商談化支援」（現7.8%）の需要が大きく伸びると予想されます。BtoB企業のKPIが「リード数」から「商談数」へ移行する中、診断を商談前のヒアリングや課題可視化のツールとして活用するケースが増えると考えられます。
また「LINE友だち登録」（現3.4%）も、CRM重視の流れで今後増加が見込まれます。人材領域は現状17.2%から20%を超える可能性もあります。

■ 業種別｜IT業界が最多26%、でも偏りなし 11業種に分散、汎用施策として定着

マーケティング・IT/SaaS業界が最多で25.9%を占めますが、2位以降は5〜13%に分散しており、特定業種に偏っていません。これは、診断が業種を問わず幅広く活用できる汎用施策であることを示しています。
人材・採用（12.9%）は適職診断との親和性が高く、美容・化粧品（10.3%）ではパーソナルカラー診断を通じてEC流入率が3倍に伸びた成果が背景にあります。
注目すべきは、製造（4.3%）、医療（6.9%）、金融（5.2%）といった「診断と無縁」と思われがちな業種での利用実績です。製造業では「検査項目診断」「設備診断」、医療では「診療科適性」、金融では「保険タイプ診断」といった形で活用されています。

金融・保険（5.2%）や教育（4.3%）での診断利用が拡大すると予想されます。金融では「ライフプラン診断」や「資産運用適性診断」、教育では「学習タイプ診断」や「進路適性診断」の需要が増加見込みです。

■ 「診断はBtoCだけではない」BtoB4割・BtoC6割で拮抗、用途は対照的に

BtoB企業が40%を占め、「診断＝BtoC施策」という認識を覆す結果となりました。活用目的は明確に二極化しています。
BtoC企業では、SNSキャンペーン（37.1%）と商品購買支援（25.7%）が中心で、合計62.8%を占め、「認知拡大」と「購買促進」が主要目的です。
一方BtoB企業では、リード獲得（41.3%）、育成（21.7%）、商談化（19.6%）で計82.6%を占め、「営業支援」に特化しています。興味深いのは、BtoB企業の21.7%が社内の採用・人事に活用している点で、対外マーケティングと社内人材活用の両面展開が進んでいることがうかがえます。

■ まとめ

今回の116事例分析から、診断コンテンツが単なる「一過性のキャンペーン施策」ではなく、企業のマーケティング・ブランディング・採用活動における「定番施策」として定着しつつあることが明らかになりました。特に注目すべきは以下の3点です。

用途の多様化

従来「診断＝BtoC向けキャンペーン」「診断＝リード獲得」と認識されていましたが、実際には10通りの活用パターンがあり、企業の課題や目的に応じて使い分けられています。今後もさらに新しい活用方法が生まれると予測されます。
業種の壁を超えた拡大

IT・マーケティング業界だけでなく、製造、医療、金融など11業種以上で導入されており、「診断は特定業種向け」という認識が覆されました。診断の汎用性の高さが証明された形です。
高い費用対効果

約6割の事例で定量的な成果が報告されており、「広告費ゼロでリード獲得」「EC流入率3倍」など、費用対効果の高い施策として機能していることが確認されました。

診断コンテンツは、ユーザーが能動的に参加し、パーソナライズされた結果を得ることで、企業とユーザーの双方向のコミュニケーションを実現します。今後、AI技術の発展や、パーソナライゼーションへの需要の高まりにより、さらに高度で効果的な診断が増えていくと考えられます。