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楽天グループ株式会社
会社概要

楽天リサーチ、「携帯電話利用に関する意識調査」を発表

- 「SIMロック」の認知度、半数以上。 月額利用料金が「高い」と感じるのは4,000円以上。現実は半数以上が6,000円超え。1万円台が最も多い -

楽天グループ株式会社

 楽天リサーチ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:森 学、以下「楽天リサーチ」)は、「携帯電話利用に関する意識調査」をインターネットで実施しました。今回の調査は、2015年3月18日(水)から19日(木)の2日間、楽天リサーチに登録しているモニター(約230万人)の中から、全国の20代~60代の男女1,000人を対象に行いました。

楽天リサーチ「携帯電話利用に関する意識調査」の詳細は、以下URLをご参照ください。
                             http://research.rakuten.co.jp/report/20150403/  

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調査概要
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■半数以上が「SIMロック」を「知っている」。
「SIMロック」を知っている人の約7割が「SIMロック解除の義務化」を知っている


  「SIMロック」の認知について聞いたところ、知っている(よく知っている(16.1%)、少し知っている(34.2%))人は、半数以上(50.3%)いた。「SIMロック」を知っている人のうち、男性(64.2%)の方が女性(36.4%)より27.8ポイント多かった。なかでも、20代男性の3割以上(33.0%)は「よく知っている」と答え、ほかの性年代と比べると最も高いことが明らかになった。

◇「SIMロック」とは何か知っているか(n=1000) 単位:%◇「SIMロック」とは何か知っているか(n=1000) 単位:%

 

 前問で、「SIMロック」とは何か知っていると答えた人に、「SIMロック解除の義務化」について知っているか聞いたところ、7割以上(73.2%)が知っていた。全体では、36.8%の人が「SIMロック解除の義務化」について知っていることになる。男女間の差を見ると、男性(79.1%)の方が女性(62.6%)より16.5ポイント多く知っており、「SIMロック」の認知度に続き、「SIMロック解除の義務化」についても、男性の方が女性よりも知見があるという結果になった。また、20代男性(34.3%)が最も「よく知っている」ことが明らかになった。
 

◇「SIMロック解除の義務化」とは何か知っているか(「SIMロック」とは何か「よく知っている」、「少し知っている」と答えた人n=503) 単位:%◇「SIMロック解除の義務化」とは何か知っているか(「SIMロック」とは何か「よく知っている」、「少し知っている」と答えた人n=503) 単位:%


■月額利用料金、「10,000円~19,999円」が最多。半数以上が6,000円超え。

7割以上が、現在の月額利用料金を高いと考えるも、携帯電話を替えたい人は約2割。
月額利用料金が「高い」と感じる料金帯は4,000円以上


 携帯電話にかけている月額利用料金を聞いてみたところ、最も多いのが「10,000円~19,999円(11.8%)」だった。続いて、「7,000円~7,999円(11.6%)」、「6,000円~6,999円(11.0%)」だった。月額利用料金が「6,000円以上」である人の割合は半数以上(54.0%)となった。
 
 男女間の差を見ると、男性は「10,000円~19,999円(13.2%)」を支払っている人が最も多く、女性は「8,000円~8,999円(13.5%)」を支払っている人が最も多い。

 性年代別に見ると、男性20代~40代は、「10,000円~19,999円(平均17.3%)」が多く、男性50代~ 60代は「6,000円~6,999円(平均15.2%)」が多いことがわかった。一方、女性20代は、「8,000円~8,999円(24.7%)」が最も多く、30代は「7,000円~7,999円(18.8%)」、「8,000円~8,999円(18.8%)」が多かった。女性40代~50代は「2,000円~2,999円(女性40代13.3%、女性50代15.5%)」、女性60代は「1,000円~1,999円(17.9%)」が多く、女性40代~60代は比較的低額であることがわかった。
 

◇携帯電話にかかる月額利用料金はいくらか ※台数に関係なく、一ヵ月にかかる利用料金の合計金額 (携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇携帯電話にかかる月額利用料金はいくらか ※台数に関係なく、一ヵ月にかかる利用料金の合計金額 (携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%

 

◇携帯電話にかかる月額利用料金はいくらか ※台数に関係なく、一ヵ月にかかる利用料金の合計金額 (携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇携帯電話にかかる月額利用料金はいくらか ※台数に関係なく、一ヵ月にかかる利用料金の合計金額 (携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%

 

 自身の月額利用料金を高いと思うか訊ねたところ、7割以上(70.2%)が高い(高い(41.4%)、やや高い(28.8%))と考えていることがわかった。
 月額利用料金が4,000円を超えると、半数以上が高いと感じることがわかった。
 

◇携帯電話にかかる月額利用料金を高いと思うか(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇携帯電話にかかる月額利用料金を高いと思うか(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%
 

◇携帯電話にかかる月額利用料金を高いと思うか(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇携帯電話にかかる月額利用料金を高いと思うか(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%


 7割以上の人が月額利用料金を高いと考えているが、携帯電話の契約内容を変更したい(変更したい(13.6.%)、変更したいと少し思う(9.4%))という考えに至っている人は、約2割(23.0%)しかいなかった。

 

◇現在利用している携帯電話契約内容を変更したい(携帯電話端末を替えたい、もしくは契約プランを変更したい)と思うか(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇現在利用している携帯電話契約内容を変更したい(携帯電話端末を替えたい、もしくは契約プランを変更したい)と思うか(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%

 

■携帯電話の用途についてほぼ毎日使われるのは、1位「インターネット機能を利用した検索、情報入手」、2位「キャリアメール」、3位「無料のコミュニケーションアプリにおけるメッセージのやり取り」

最も使われるのは、「インターネット機能を利用した検索、情報入手、ニュースの閲覧」
 携帯電話の用途について使用頻度を聞いたところ、ほぼ毎日使う機能として、突出して多かったのが「インターネット機能を利用した検索、情報入手、ニュースの閲覧(52.8%)」であった。

20代の半数以上が「無料のコミュニケーションアプリ」を利用。20代~30代を中心に「Webメール」を利用。30代~50代に根強い人気、「キャリアメール」
 メール(キャリアメール(36.6%)、Webメール(28.8%))や、無料のコミュニケーションアプリにおけるメッセージのやり取り(33.1%)といった、オンライン上でのコミュニケーションは、ほぼ毎日使われる機能として多いことがわかった。

 年代別に比較すると、20代の半数以上(51.0%)が「無料のコミュニケーションアプリ(Viber、LINE、Skype等)におけるメッセージのやり取り」をほぼ毎日利用しており、突出して多い傾向にあることがわかった(他の年代の平均23.5%)。「Webメール(@gmail.com、@yahoo.co.jp、@hotmail.co.jp等)」に関しては、20代~30代(平均36.2%)を中心に使われていることがわかった(他の年代の平均22.9%)。また「キャリアメール(@docomo.ne.jp、@i.softbank.jp、@ezweb.ne.jp等)」に関しては、30代~50代(平均40.2%)を中心に使われており、根強い人気があることがわかった(他の年代の平均30.7%)。

ほかの年代より60代の使用頻度が唯一高いのは「通信事業者が提供する通話機能」
 「通話機能」に焦点をあてると、「通信事業者が提供する通話機能(28.0%)」が最も多く、続いて「無料のコミュニケーションアプリ(Viber、LINE、Skype等)の通話機能(16.5%)」、「有料のコミュニケーションアプリの通話機能(2.4%)」だった。

 

 年代別に見ると、60代(31.8%)は、「通信事業者が提供する通話機能」の使用頻度が高く、20代(24.0%)は、「無料のコミュニケーションアプリ(Viber、LINE、Skype等)の通話機能」が高いことがわかった。
 

◇携帯電話の用途について、使用頻度(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇携帯電話の用途について、使用頻度(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%

 

◇携帯電話の用途について、ほぼ毎日使用する頻度(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%◇携帯電話の用途について、ほぼ毎日使用する頻度(携帯電話を持っている人 n=913) 単位:%

 

【調査概要】
調査エリア  : 全国
調査対象者  : 20歳~69歳 男女
回収サンプル数: 1,000サンプル
調査期間   : 2015年3月18日から3月19日
調査実施機関 : 楽天リサ-チ株式会社

                                             以 上

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1997年02月
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