『Q by Livesense』3周年のお知らせ
問い続ける時代の企業ブログ『Q by Livesense』
『Q by Livesense』は、会社から見えるさまざまな社会課題について綴った企業ブログです。ジェンダー、障害、国籍、会社制度などへの「Q（問い）」を切り口に、働く人たちの迷いや葛藤を取り上げてきました。
あるときは、メンタル不調の言いづらさを。
あるときは、有給生理休暇にまつわる公平性を。
あるときは、育児をしながら働く人たちの罪悪感を。
あるときは、右利き中心にデザインされた会社生活を。
あるときは、形骸化した制度に翻弄される存在を。
「正解」ではなく、問いを、悩ましさを、考え方を、読者と共有したい。そして願わくば、イシューに向き合うための糸口にしてほしい。そんな思いで始めたこの企業ブログ。
記事を出すたびに、筆者のもとにメッセージが届いたり、SNSで自身の考えを綴る人が現れたりと、たくさんの反応を受け取ってきました。この3年間、わたしたちの記事を読み、共に考えを巡らせてくださった読者の方々に、改めてお礼を申し上げます。
リブセンスは「あたりまえを、発明しよう。」をコーポレートビジョンに掲げています。これからも会社生活の中にある “あたりまえ” を問い続ける存在でありたいと思います。
■ 応援メッセージとして「紹介文」をお寄せいただきました
3周年を祝して、応援してくださっている社外の方からもメッセージをいただきました。コメントをお寄せくださったのは、ジャーナリストの浜田敬子さん、キリンホールディングスの平山高敏さん、XTalent 代表取締役の上原達也さんの3名です。
「Q by Livesense ってどんなメディアですか？」とお尋ねしたところ、次のようなお言葉で紹介いただきました。
——『Q by Livesense』ってどんなメディアですか？
▼ 浜田敬子さん（ジャーナリスト）
▼ 平山高敏さん（キリンホールディングス コーポレートコミュニケーション部 / 『オウンドメディア進化論』著者）
▼ 上原達也さん（XTalent 代表取締役）
みなさんにとって、『Q by Livesense』はどんなメディアですか。SNSなどで、ぜひお聞かせください。
■ 編集長よりご挨拶
『Q by Livesense』が誕生した3年前、わたしたちはメディアのあり方について話していました。今はコンテンツさえ強ければ、どのメディアから出ていようが関係なく広がる時代。メディアの存在意義が薄れていると言うこともできます。そんな時代にやるからには、メディアとしての信頼を育てなければという思いがありました。
わたしたちが考える「いいメディア」とは、発信側の言いたいことを発表する場ではなく、受信者としてアンテナの精度が高いこと。そこで行き着いたのが、自社ではなく、イシューを中心に語るというコンセプトでした。
それゆえ、何を書くかにはいつも腐心しました。新記事が出ないことへの危機感とはいつも隣り合わせでした。こうした書き手・作り手の苦労が実を結び、多くの方にご愛読いただけたことは純粋に嬉しく、救いでもありました。
読者からの反応の中に「Q by Livesense これからも続けてほしい」という声をときどき目にします。露骨な表現をすると、それだけ「続かなそう」な取り組みなのでしょう。実際にオウンドメディアは、芳しい成果を上げられなかったり、費用対効果の折り合いがつかなかったりで、立ち上げてはみたものの撤退を余儀なくされるケースも往々にしてあります。
「続かなそう」なオウンドメディアを、少なくとも3年続けてこられたのは、読者の存在あってこそです。いつもお読みくださっているみなさま、ありがとうございます。
『Q by Livesense』の記事が読まれるということは、それだけ働く上での悩みや葛藤が多いということ。手放しに喜べることではありませんし、問うてばかりでいいのかとやりきれない気持ちになることもあります。ですが、もやもやに言葉を与えたり、透明だった存在を可視化したりすることは、価値ある一歩でもあるはずです。今後もアンテナを磨き、わたしたちが大切だと思う「Q」を伝えていきます。問いがもたらす変化を信じて。
ニシブ マリエ
■株式会社リブセンスについて（URL：https://www.livesense.co.jp/）
株式会社リブセンスは、「あたりまえを、発明しよう。」をコーポレートビジョンに掲げ、HR領域、不動産領域をはじめとした多様なサービスを展開。新しい“あたりまえ”の発明を通じて、より多くのお客様に、そして広く社会に必要とされる企業を目指しています。
・所在地：東京都港区海岸1-7-1 東京ポートシティ竹芝10F
・設立：2006年2月8日
・資本金：237百万円
・代表者：代表取締役社長 村上 太一
・事業内容：インターネットメディア運営事業
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