転職ドラフト、ChatGPTを活用したGitHubおよびQiitaのアウトプット要約機能をリリース
ユーザーは手間なくレジュメを充実。企業はユーザーの技術やスキル、キャリアが一目瞭然。
■「アウトプット自動要約機能」について
本機能は会員登録したユーザーの「マイページ>RESUME」画面にて使用できます。
https://job-draft.jp/user/resume#url
<ユーザーの画面イメージ>
公開中のGitHubのプログラムのソースコード(リポジトリ)とQiitaの記事の内容を要約するものであり、いずれかのアカウントが必要となります。
アカウントの入力とボタン一つで簡単に要約を生成できるので、ぜひお試しください。
生成された要約内容はそのまま任意で企業に公開する事ができます。ただし本機能によって生成された出力結果を加工することはできません。
<企業の画面イメージ>
■機能追加の目的
転職ドラフトは、ITエンジニアの実力がより伝わるレジュメやアウトプットの作成を支援することで、実力が正当に評価される世界の実現を目指しています。
ここでいう「アウトプット」とは、履歴書や職務経歴書などのレジュメとは別に、業務外に個人的に行っている学習や知見共有などの取り組みを伝える情報を指します。例えば、GitHubなどでのオープンソースソフトウェアの開発・保守に貢献する活動(OSS活動)、勉強会での経験の共有やQiitaなどの知見共有サービスでの記事執筆によるコミュニティ活動などが該当します。
アウトプットは、レジュメだけでは伝えることが難しい自主的に学ぶ姿勢や、実務外で有しているスキルや経験を伝えることができる求職者側のメリットと、レジュメだけでは分からない求職者の学習への意欲や考え方、実装能力などをより詳細に知ることができる企業側のメリットがあります。
■注目が高まるITエンジニアの「アウトプット」
転職ドラフトがアウトプットの要約機能を追加した背景には、ITエンジニアを採用する多くの企業が、レジュメだけでなくアウトプットにも注目している実態が挙げられます。
転職ドラフトでは、以前からレジュメフォーマット内でGitHub/QiitaなどのURLを登録する事ができ、ITエンジニアが企業に実力を伝えやすいようレジュメ作成の支援に取り組んできました。
取り組みの成果は数字に表れており、2023年1月回から2023年11月回までの指名を調査したところ、レジュメにGitHub/Qiita両方の登録がある方は1人あたりの指名数(以下、UU指名数)が平均10.0件であるのに対し、登録がない方のUU指名数は平均7.4件でした。
日常的に自身の技術力や取り組みについてアウトプットしていたかどうかで、UU指名数に2.6件の差が見られました。
レジュメによる再現性とアウトプットによる志向性や成長性、これらを掛け合わせることで各企業のニーズに合致する人材かどうかが判断できます。具体的には、ITエンジニアがいま所属している企業の業務の範疇を超えた活動や、技術や仕事に対する考え方、人柄が見えます。
企業は、これらの情報を知ることにより、精度高く求める人材像にマッチするITエンジニアを見つけることが可能になります。それは視点を変えると、ITエンジニアは、企業に評価してほしい学習や活動を自主的にアピールできるとも言えます。
今回のアウトプット自動要約機能の追加は、ITエンジニアが転職活動においてアウトプットを効果的に活用し、企業に実力をより伝えやすくするための第一歩です。
転職ドラフトは、ITエンジニアの実力が正当に評価される世界の実現を目指しています。そのためにも、レジュメ作成の支援と同時に、日常的な学習やアウトプット活動がキャリア開発にもつながるような支援へと、私たちのサポート範囲を拡げていきたいと考えています。
■『転職ドラフト』について(URL:https://job-draft.jp/)
『転職ドラフト』は、レジュメを登録すると企業から年収付きで指名が届く、ITエンジニア向けの転職サービスです。指名結果を参加者同士・企業同士それぞれ匿名で閲覧できるようにすることで、"リアルな"市場価値が把握できるようになります。
今日、さまざまな企業において、優秀なITエンジニアの採用が重要な経営課題である一方、日本の採用プロセスには未だ多くの課題があります。ITエンジニアの多くは、「自分の市場価値を把握したい」「市場価値を高めるキャリア構築をしていきたい」というニーズを持つものの、従来の年収査定サービス(2次情報)では明確に把握することができませんでした。転職ドラフトでは、企業から直接評価を受けること(1次情報)で自分の市場価値をリアルに把握でき、さらには将来のキャリア構築に活きる示唆を得られるキャリアプラットフォームとして開発、運営をしています。
今後もITエンジニアを取り巻く課題を解決し、日本の成長サービス・産業を支援する存在としてサービスを開発・運営してまいります。
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