ADXL、生産性向上と健康の観点から「リモートHQ」を導入し社員の働き方をサポート
‐ 電気料金値上げなどにも対応し、在宅勤務における社員のネット、電気代を会社負担 -
SaaSに特化したデジタルエージェンシーADXL(アドシル)株式会社(本社:東京都港区、代表:原田聖子、以下「ADXL」)は、社員の生産性向上と健康の両軸の観点から、株式会社HQ(本社:東京都新宿区、代表取締役:坂本祥二)が提供するリモートワーク支援プラットフォーム「リモートHQ」を2023年2月1日より導入します。
ADXLでは、従来から在宅勤務手当を支給するなどして、リモートワークでも社員が生産性を高められる環境整備の支援をしてきました。また、健康診断でのオプションや再検査時の費用を会社が一部負担する等、社員の働き方の変化やニーズに応じて福利厚生内容を都度見直しています。
ADXLは、今後も社会の状況を踏まえて柔軟に制度や施策を追加、変更しながら、社員一人ひとりが最大のパフォーマンスを出せる環境を提供していきます。
【リモートHQとは】
「リモートHQ」は、リモートワークを導入する企業が、社員一人ひとりにとって最適なリモートワーク環境を整備できる、これまでにないサービスです。パソコンデスクやチェア、モニター、ウェブカメラといったリモートワークに必須の備品類から、在宅勤務における心身の健康をサポートするフィットネス機器やリフレッシュ家電に至るまで、計1,000点超のアイテムから、各企業が設定したポイント数(=社員一人あたり月額予算)に応じて各社員が最適なものを自律的に選択できます。また、状況にあわせて返却、追加、交換を行うことで(レンタル形式)、常に最適なリモートワーク環境を構築することが可能になります。加えて、在宅勤務手当をリモートHQに切り替えることで、社員の税金負担と会社負担コストの両方を削減できます。
サービスサイト: https://remote-hq.com/
【ADXLについて】
BtoB、特にSaaS領域に特化したデジタルエージェンシーとして2021年3月に設立。2019年11月に株式会社マネ―フォワードにグループジョインしたスマートキャンプ株式会社初の子会社として、グループシナジーを生かしながら、自社媒体に限らず中立的な立場でアウトソーシングおよびコンサルティングサービスを提供しています。
名称:ADXL株式会社
設立:2021年3月31日
代表者:代表取締役社長 原田 聖子
事業内容:BtoB、SaaS領域のデジタルエージェンシー
URL:https://adxl.co.jp/
以上
記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。
今回、「リモートHQ」を導入することにより、社員は付与されたポイントを使ってPCモニターやデスクなどのアイテムをレンタルでき、長期間のリモートワークで生じる様々なニーズを充たすことが可能になります。加えて、電気料金値上げなど昨今の動きに対応し、在宅勤務における社員のインターネット代、電気代の非課税での会社負担が実現できます。
ADXLは、今後も社会の状況を踏まえて柔軟に制度や施策を追加、変更しながら、社員一人ひとりが最大のパフォーマンスを出せる環境を提供していきます。
【リモートHQとは】
「リモートHQ」は、リモートワークを導入する企業が、社員一人ひとりにとって最適なリモートワーク環境を整備できる、これまでにないサービスです。パソコンデスクやチェア、モニター、ウェブカメラといったリモートワークに必須の備品類から、在宅勤務における心身の健康をサポートするフィットネス機器やリフレッシュ家電に至るまで、計1,000点超のアイテムから、各企業が設定したポイント数(=社員一人あたり月額予算)に応じて各社員が最適なものを自律的に選択できます。また、状況にあわせて返却、追加、交換を行うことで(レンタル形式)、常に最適なリモートワーク環境を構築することが可能になります。加えて、在宅勤務手当をリモートHQに切り替えることで、社員の税金負担と会社負担コストの両方を削減できます。
サービスサイト: https://remote-hq.com/
【ADXLについて】
BtoB、特にSaaS領域に特化したデジタルエージェンシーとして2021年3月に設立。2019年11月に株式会社マネ―フォワードにグループジョインしたスマートキャンプ株式会社初の子会社として、グループシナジーを生かしながら、自社媒体に限らず中立的な立場でアウトソーシングおよびコンサルティングサービスを提供しています。
名称:ADXL株式会社
設立:2021年3月31日
代表者:代表取締役社長 原田 聖子
事業内容:BtoB、SaaS領域のデジタルエージェンシー
URL:https://adxl.co.jp/
以上
記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。
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