BFT、「Japan IT Week【春】2026」に出展│IT課題を可視化する診断サービスなど「YOROZU」新サービス5種を提供開始
2026年4月8日(水)~4月10日(金) @東京ビッグサイト 東 1~3・7・8ホール、西 1~4ホール
株式会社BFT(東京都千代田区:代表取締役 小林 道寛、以下BFT)は、2026年4月8日(水)から4月10日(金)の3日間、東京ビッグサイトにて開催される日本最大級のIT・DX総合展「Japan IT Week【春】2026」に出展いたします。
今回の東京展では、情報システム部門の業務課題の解決をテーマとした「情シス応援 EXPO」が初めて開催されます。BFTは本エリアにブースを出展し、「ITよろず支援サービス~YOROZU~」の5つの新サービスを同時に提供開始します。
ブースでは、意思決定診断シリーズ「YOROZU SNAP」を中心に、企業のIT課題を可視化する診断サービスを紹介し、来場者の課題整理や検討のきっかけとなる情報を提供します。


【 YOROZU 新サービス5種のご紹介 】
今回提供を開始する新サービスは、企業のIT課題の可視化と実行支援を目的とした
「YOROZU SNAP」と「YOROZU STEADY」の2つのシリーズで構成されています。
YOROZU SNAP(意思決定診断シリーズ)
意思決定の根拠を短期で可視化
① YOROZU セキュリティ設定・運用診断
クラウド設定不備から運用体制までを網羅的に診断し、是正策を提示
② YOROZU 運用コスト削減余地診断
現状のムダを金額換算し、投資対効果を明確化して意思決定を加速させる
③ YOROZU データ利用可能性診断
データ品質スコアだけでなく「ビジネスに使えるか」を判定し、活用への道筋を描く
YOROZU STEADY(実行・定着支援)
実行と定着を伴走支援
④ YOROZU 伴走型インフラ運用サービス
単なるBPOではなく、標準化・自動化を共に推進し、運用の高度化を伴走支援
⑤ YOROZU データクレンジング&定着化支援
データ整流化の実行に加え、品質維持のルール策定と定着化までをコミット
【 ITよろず支援サービス~YOROZU~とは 】
ITよろず支援サービス~YOROZU~は、お客様が抱えるあらゆるIT課題を整理し、お客様と同じ視点に立って解決に導く「伴走支援サービス」です。BFTの豊富なシステム開発・運用実績と技術力を基盤に、課題の可視化から実行支援、内製化、人材育成までを包括的にサポートします。依頼内容や規模に応じて最適なエンジニアをアサインし、柔軟かつ効率的な支援を提供します。

YOROZUで解決できる課題や、料金・プランなどの詳細はサービスサイトをご覧ください。
▶サービスサイト ITよろず支援サービス~YOROZU~
【 Japan IT Week【春】2026について 】
ソフトウェア受託開発・開発支援 展(旧称:ソフトウェア&アプリ開発 展)、組込み・エッジ・IoT開発 EXPO(旧称:IoT・エッジコンピューティング EXPO)、情報セキュリティ EXPO、データセンター EXPO、IT人材不足対策 EXPO、情シス応援 EXPOの6つの展示会で構成される日本最大のシステム開発・運用・保守に関する総合展です。
会場では、出展企業と来場者による活発な商談が行われるほか、課題解決に向けた最新のトレンドや活用事例を直接確認できる絶好の機会となっています。効率的な情報収集・パートナー発掘の場としてご活用いただけます。
▶BFTの出展社ページはこちら
▶来場者事前登録はこちら
イベント概要
日時 :2026年4月8日(水)~4月10日(金)
場所 :東京ビッグサイト 東 1~3・7・8ホール、西 1~4ホール
展示会名 :Japan IT Week【春】2026
展示エリア :情シス応援 EXPO
展示場所 :西展示棟アトリウム(1階)
展示物 :ITよろず支援サービス~YOROZU~/YOROZU セキュリティ設定・運用診断/YOROZU 運用コスト削減余地診断/YOROZU データ利用可能性診断/YOROZU 伴走型インフラ運用サービス/YOROZU データクレンジング&定着化支援

株式会社BFT
設立年月日 2002年4月4日
資本金 9,990万円
代表取締役 小林 道寛 (Kobayashi Michihiro)
従業員数 468名 (2025年4月時点)
住所 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング16階

BFTは、「人とシステムをつくる会社」です。
私たちは、テクノロジーを通じてお客様のビジネス、そしてその先にある社会の未来を形づくるパートナーです。システムを真の意味で価値あるものにするためには、それを使う企業の知識や知恵も重要です。システムとその先にある社会をより良いものへとアップデートし続けていくために、私たちはシステムを支える「人の育成」まで使命と考えています。
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