日清オイリオ生活科学研究レポートNo.50　'24環境に関する意識・実態調査

個人でできる身近な食への行動が環境配慮へ　◆2021年と比べて環境に関する言葉の認知度は向上、環境への意識は低下　◆環境に配慮した行動として「食品ロスを減らすようにしている」人が約8割と増加

日清オイリオグループ株式会社

2024年10月2日 15時00分

日清オイリオグループ株式会社（社長：久野貴久）は、「日清オイリオグループビジョン2030」の6つの重点領域において「地球環境」を掲げ、次世代のために脱炭素社会、循環型社会の実現を目指し、未来を見据えて事業活動での環境負荷を最小限にすべく、取り組みを推進しています。

生活科学研究課では、環境に関する調査を継続的に実施し、分析結果を発信しています。この度、「環境に関する意識・実態調査」を実施し、前回調査した2021年と、今回調査の2024年の変化等に着目して分析した結果をレポートにまとめました。

・レポートは生活科学サイトから御覧いただけます： https://www.nisshin-oillio.com/report/

【調査結果のまとめ】

今回の調査では、2021年と比べて、環境と聞いて思い浮かべることが変化したほか、環境に関する言葉の認知度の向上、意識や行動の低下など、生活者の環境配慮に対する意識や行動に変化がみられました。

　普段の生活においては、環境に配慮して節水や時短調理をするといった“炊事における環境意識”の増加や、“環境に配慮した行動”のうち食品ロスを減らすようにしている人が約8割に増加するなど、生活者は「個人でもできることがある」という認識を持つようになったと考えられます。また、このような行動は、生活コストへのメリットにつながることも、増加を後押ししていると考えられます。

　近年、実生活に影響する異常気象をはじめとする環境問題への関心が高まりつつあるなか、メディアや教育、企業の取り組みも影響し、生活者の日常の行動が少しずつ変わり続けている様子もうかがえました。

【調査結果のポイント】

●「SDGs」を“知っている/聞いたことがある”人は18.5ポイント増加し約9割に

「環境に関する言葉の認知度」について、2021年と比べて「SDGs（持続可能な開発目標）」を知っている・聞いたことがある人は18.5ポイント増加し約9割、「サステナビリティ（持続可能性）」を知っている・聞いたことがある人も20.4ポイント増加し約8割へと増加しました。一方、今回の調査から設問に加えた「プラントベースフード」「SAF」は、知っている・聞いたことがある人が約3割に留まりました。(レポート5頁参照)